1931年3月、石橋正二郎は日本足袋の事業部からタイヤ製造を独立させ、石橋家100%出資の同族企業としてブリッヂストンタイヤ株式会社を福岡県久留米市に設立した。前年の1930年からタイヤの生産を開始していたが、外国製タイヤが1本100円台で販売されるなか50円という思い切った低価格で市場参入を図った結果、初期不良が続出する事態となった。品質問題の克服に数年を要し、原料配合や加硫工程の見直しを進めながら、1934年には久留米工場を新設し、トヨタや日産といった黎明期の国内自動車メーカーの増産需要に対応する量産体制を整えた。地下足袋づくりで蓄積したゴム加硫の技術を自動車タイヤへと展開する難事業であり、創業期の石橋にとって最大の試練となった。

1935年10月にはゴルフボールの生産を開始してゴム加工技術の応用範囲を周辺商品へと広げ、1937年5月には本社を東京に移転、同年9月には工業用ホースの生産も新たに開始した。戦時中の1942年2月には英語社名を避けるかたちで日本タイヤ株式会社へと社名を変更し、軍需輸送向けの大型タイヤや航空機関連部品の生産にも従事した。終戦後の1949年10月には自転車事業をブリヂストン自転車（現ブリヂストンサイクル）として分離し、タイヤ事業への経営資源の集中を進めた。1951年2月にブリヂストンタイヤ株式会社へと社名を戻し、同年には米グッドイヤー社と技術提携を結んで「米国メーカーと比較して生産性が1/5程度」との認識のもと、最新の生産技術を導入して生産性向上を本格化させた。

石橋正二郎のもとでブリヂストンは1961年10月の上場まで30年間にわたって非上場経営を維持した。1952年1月、東京・京橋にブリヂストンビルを竣工し、石橋家が長年にわたって収集してきた西洋美術品を展示するブリヂストン美術館を併設した。石橋は1938年、関東大震災で空き地となっていた京橋の土地をいち早く購入しており、戦時中は木造事務所として暫定的に使用していた経緯があった。同年3月には石橋家が富裕税納付申告で日本1位となり、創業から20年あまりで同族企業としての蓄財力を内外に示すこととなった。創業者一族が会社を完全に支配しながらタイヤ事業に専念するという経営姿勢が、戦後復興期のブリヂストンの基本的な性格を形づくっていた。

1958年に久留米第2工場を新設してナイロンコードを用いたタイヤ量産を開始し、1960年1月には東京工場を新設して生産能力を大幅に拡大した。国内自動車の急速な普及に伴うタイヤ需要の急増に応えるための先行投資であり、ゴム加硫工程の機械化と品質管理の徹底によって不良率を大きく引き下げることに成功した。1961年10月には東京・大阪両証券取引所に株式を上場して、創業30年目にしてようやく外部資金による設備投資のための資金調達を本格化させた。1964年には乗用車向けラジアルタイヤを開発して国産技術の高度化を示し、1967年にはブリヂストンタイヤショップ制度を開始して全国販売網を整備するとともに、同年にはタイで合弁会社タイ・ジャパン・タイヤを設立し、海外事業の足がかりとなる東南アジア進出の第一歩を踏み出した。

1973年に柴本重理が社長に就任し、石橋家による直接経営から専門経営者による経営への移行が始まった。1976年9月には創業者の石橋正二郎が逝去し、戦前以来同社を率いてきた一族経営の象徴が失われることとなった。新たな経営陣のもとで本格的な海外展開の検討が進められ、1980年12月には豪ユニロイヤル・ホールディングスの株式を買収して海外生産事業の端緒を開いた。続く1982年11月には米国にブリヂストン・タイヤ・マニュファクチャリング（米国法人）を設立し、1983年には米ファイアストンのナッシュビル工場を取得して、米国市場での生産基盤を確保した。専門経営者への世代交代と海外への本格進出は同時並行で進み、ブリヂストンは戦後一貫して目指してきた世界企業への階段を上り始めた。

1984年4月にブリヂストンタイヤから株式会社ブリヂストンへと社名を変更し、タイヤ専業メーカーとしてのグローバル展開を明確に打ち出した。1980年代を通じて北米・欧州・アジアの各地域に生産拠点を展開する戦略が継続的に推進され、国内市場のモータリゼーション成熟に呼応するかたちで、成長の軸足は急速に海外市場へと移っていった。1988年5月の米ファイアストン買収に先立つ豪州・米国への進出は、海外事業を石橋家の家業の延長から、世界企業としての事業領域の拡大へと押し出す決定的な転機となった。創業者亡き後の経営陣にとって、グローバル化はもはや選択肢のひとつではなく、企業の生き残りそのものを支える必須の戦略と位置づけられていったのである。

1988年5月、ブリヂストンは米ファイアストン・タイヤ・アンド・ラバーを買収し、米国5工場と欧州6工場を一挙に獲得することとなった。世界有数のタイヤメーカーへの飛躍であったが、統合後に立ちはだかった課題はきわめて深刻なものだった。米国現地法人とファイアストンの組織を統合して米州統括会社ブリヂストン／ファイアストンを発足させたものの、収益悪化に歯止めがかからず1992年には大規模なリストラを実施し、米国従業員の削減と工場の閉鎖を相次いで行った。1994年12月にはブリヂストン／ファイアストン・ヨーロッパを欧州事業の統括持株会社として位置づけ、ポーランド工場の閉鎖や1500名規模の人員削減を含む欧州組織の抜本的な再編を進めることになった。

2000年8月には米国でファイアストン製タイヤの欠陥疑惑が発生し、フォード・エクスプローラー向けの大型SUV用タイヤを中心に650万本の自主回収を決定した。製品自主回収関連損失として818億円を計上し、ブランド信頼の毀損と財務的な打撃を同時に受けることとなった。米国議会公聴会への経営陣の出席や、米運輸省道路交通安全局による調査も行われ、社会的な批判は欧州・アジア市場にまで波及した。ファイアストン買収から12年を経て、買収対象の品質管理体制が十分に親会社の基準と統合されていなかった問題が表面化したのである。この一連の危機は、創業者亡き後のブリヂストンに対し、グローバル品質管理体制の根本からの再構築と、四極体制下での経営ガバナンスの見直しを促す決定的な契機となった。

2000年の品質問題を受け、ブリヂストンはグローバル経営体制の根本的な再構築に着手することとなった。2001年12月、ブリヂストン／ファイアストンは米州事業の統括持株会社ブリヂストン／ファイアストン・アメリカズ・ホールディングのもとで事業内容別に分社化を行い、タイヤ製造・小売・原材料といった機能を切り分ける組織の再編を進めた。2003年2月には中国・無錫に普利司通（無錫）輪胎有限公司を設立して中国市場における乗用車用タイヤの生産基盤を整備し、2004年10月には普利司通（中国）投資有限公司を設立して中国事業の統括機能を確立した。日本・米州・欧州・中国の四極体制の整備が、品質問題の反省を踏まえたガバナンス改革の柱として位置づけられた。

2005年7月にはハンガリーにブリヂストン・タタバーニャを設立して中欧地域における乗用車用タイヤの生産網を補強し、同年8月にはインドネシアのグッドイヤー・スマトラ・プランテーションを買収して天然ゴム原料の自社調達基盤を確保した。2006年7月にはシンガポールにブリヂストン・アジア・パシフィックを設立してアジア・大洋州・インドの統括機能を整え、地域横断の販売・物流体制を構築した。原料の調達から生産、販売、物流に至るバリューチェーンを地域ごとに最適化する取り組みが、四極体制の実体を伴わせるための具体的な施策として推進されていった。タイヤ事業の地理的分散と地域統括の強化は、2000年の品質問題で露呈したガバナンスの欠陥を補うための基本的な処方箋と位置づけられた。

2007年5月、米ブリヂストン・アメリカズ・ホールディングが米バンダグを買収し、リトレッド（更生タイヤ）事業に本格的に参入することとなった。タイヤのライフサイクル全体を事業領域に含めることで、新品販売だけに依存しない安定収益型のビジネスモデルへの転換を志向する戦略が、本格的に打ち出された。リトレッド事業はトラック・バスといった商用車向けに大きな需要があり、輸送業者の運用コスト削減への貢献という付加価値の提供が可能であった。2012年5月にはタイにブリヂストン・スペシャルティ・タイヤ・マニュファクチャリング（タイランド）を設立し、鉱山・建設車両用タイヤと航空機用タイヤといった高付加価値のスペシャリティ系タイヤ専用の生産拠点を確保した。

2014年6月には米マストヘッド・インダストリーズ（現ブリヂストン・ホース・アメリカ）を買収して化工品事業の北米基盤を強化し、油圧・高機能ホース分野での販売力を底上げした。2017年5月にはブリヂストン・ヨーロッパがフランスのエッツ・ポール・エイメを買収して、欧州各国のタイヤ販売店ネットワークを拡充した。タイヤの製造・販売に加え、リトレッドや車両メンテナンスといったサービス領域への事業拡張が、この時期の戦略的な方向性として明確に定められていった。輸送業者や鉱山業者を中心とする大口顧客に対し、タイヤの単品販売から運用全体を支える総合サービスへと提案を高度化する取り組みが、グローバル四極の各地域で並行して進められた。

2019年4月、ブリヂストン・ヨーロッパが蘭トムトム・テレマティクス（現ブリヂストン・モビリティ・ソリューションズ）を買収し、車両運行管理システムへの参入を果たした。タイヤの製造・販売にとどまらず、走行データを活用したフリート管理やタイヤ摩耗予測といったデジタルソリューションへの展開が、ここから本格的に始動した。2021年9月にはブリヂストン・アメリカズが米アズーガ・ホールディングスを買収してテレマティクス事業を拡充するとともに、北米における大口フリート顧客の基盤を確保することとなった。同年12月にはブリヂストン・マイニング・ソリューションズ・オーストラリアが豪オトラコを買収し、鉱山現場におけるタイヤ流通網の強化と運用サービスの拡充を進めた。

2020年12月期には新型コロナウイルス感染症の世界的な流行による自動車生産・販売の減少を受け、最終赤字に転落することとなった。これを受け、ブリヂストンは2021年2月に中期事業計画を公表し、世界各地の生産拠点の集約と要員の最適化に着手した。製造拠点の地理的な再配置と不採算事業の段階的な整理を通じて、タイヤメーカーからモビリティソリューション企業への転換が引き続き目指されている。現在は世界4地域（日本、アジア・大洋州・インド・中国、米州、欧州・中近東・アフリカ）の報告セグメントのもとで連結子会社222社と持分法適用関連会社122社を擁する企業集団として運営されており、創業以来のゴムとタイヤ製造の技術蓄積を基盤に、デジタル技術との融合による事業モデルの再構築が進行している。