資生堂 の歴史

福原有信氏は幕府医学所と大学東校で薬学を修め、海軍薬剤監として海軍病院の薬局を主宰した^[1]のち、1872年に官務を辞して東京銀座に資生堂薬局を開いた^[2]。わが国最初の薬剤師免許を受けた薬剤師^[3]で、開局の趣旨は医師の処方と薬剤師の調剤を分ける医薬分業の実践^[4]にあった。文明開化の先端にあった銀座に民間の洋風調剤所を構え、あわせて神田鎌倉河岸にわが国初の製薬工場を設け^[5]て洋風手法による製薬へ進んだ。社名は中国古典"易経"の"至哉坤元 万物資生"に由来する^[6]。資生堂薬局で育った薬剤師は各地で資生堂の名を掲げて独立開局^[7]し、その薬局網が売薬の販路となった。

洋風の生活様式が広がって輸入品への需要が高まる一方、国産品を求める風潮も強まった^[8]。資生堂は1888年1月に練歯磨"福原衛生歯磨石鹸"を発売^[9]し、わが国練歯磨の元祖^[10]となった。日清戦争の勝利後に化粧品の需要が高まると、1897年1月には化粧水"オイデルミン"を発売^[11]して化粧品事業へ進んだ。あわせて髪油"柳糸香"やふけとり香水"花たちばな"^[12]も出し、いずれも薬学的手法によって製造した^[13]点で輸入品や既存の化粧品と分かれた。オイデルミンは"資生堂の赤い水"と呼ばれて長く愛用^[14]されている。1899年にはソーダファウンテンを併設し、アイスクリームとソーダ水の先鞭^[15]をつけた。

福原有信氏の後継者となった福原信三氏は、日露戦争の前後にアメリカへ留学して化粧品工業を研究し、帰国後は新しい処方で製品を開発^[16]した。ヨーロッパの美術工芸にも通じており^[17]、1915年9月には商標"花椿"を考案^[18]している。優雅で香気あるデザインとして発表時から評判を得た^[19]同標は、文字に頼らない図形で会社を識別する資産となった。商標の制定後は製品の幅も広がり、なかでも資生堂コールドクリームが新しい油性クリームとして注目^[20]を集めた。1917年には化粧品部を独立させ、翌年以降は本店卸部・大阪小売部・大阪卸部^[21]を相次いで設けている。

事業の広がりに合わせて組織も改め、1921年3月にはそれまでの個人経営を合資会社組織に変更^[22]している。石鹸は1922年から資生堂石鹸として発売^[23]し、化粧品・歯磨と並ぶ三つ目の製品群となった。この時点の販路は薬種問屋と、資生堂薬局出身の薬剤師が開いた薬局に依存^[24]しており、問屋が新製品の説明を担わないという流通上の摩擦^[25]を抱えていた。小売店と共存する組織を自前で作るという発想は、創業期の薬局網に既に芽生えていた^[26]ものの、制度としてはまだ形になっていない。

大正期の化粧品業界は乱売が激しく、メーカーも問屋も小売店も倒産者が続出する恐慌状態にあった^[27]。福原信三氏は、公正な利潤の獲得こそ消費者に対する正しいサービスだという考えから、その当時に販売組織の研究へ着手する^[28]。問屋への不満も強く、新製品に関心の薄い問屋は小売店へ引き渡すだけで説明もしなかった。『あまりメーカーの開発した新製品には関心を持たず、従って十分な説明もせずに、小売店にただ商品を引き渡せば、時分の仕事は終わったというやり方には不満がありました』（同）のちに社長となる松本昇氏がアメリカのボランタリー・チェーンを調べて持ち帰っていたが、商工省に取り上げられず棚上げ^[29]になっていた。

1923年9月の関東大震災は資生堂にも大きな被害を与え^[30]、既存の配給機構を壊した。福原信三氏はこれを転機として、系統だった販売組織の確立に着手する。『大震災後、配給機構が全く壊滅し、混乱を致しておりましたので、それを機会に、系統だった販売組織を確立しようと思いつきまして、組織づくりを初めたわけであります』（東商 1963/05）同年12月、資生堂はチェインストア制度を採用^[31]した。当初は20店程度という見込みだったが、まもなく数千の協力店^[32]を得るまで広がっている。あわせて大阪・吹田に工場を設け^[33]、翌1924年には取次店制度を実施^[34]した。

組み替えは二段構えで進み、資生堂はまず問屋へ別会計を求めて自社の営業代理部とし、次にそれらを資生堂製品だけを扱う販売会社へ組織替え^[35]した。福原信三氏は『そこで初めて当社製品の値引き販売の防止ということが、小売店にまで徹底しました』と述べている。さらに販売会社の株式を所属チェインストア全部に持たせ^[36]、『これはあなた方の会社だからという印象を与え、利害関係をともにするという密接な関係に結びつけた』（同）。1926年にはセールスメンバー販売組織を敷き^[37]、1927年6月には資本金150万円で合資会社を株式会社組織に改め^[38]、同年8月に取次店制度を発展させて販売会社制度とした^[39]。

流通の統制は消費者の層にまで及び、1937年1月に資生堂は消費者組織"花椿会"を結成^[40]している。小売段階での組織化を担ったのはチェインストアで、会員には雑誌"花椿"を配り、購買高に応じて景品を贈り、おしゃれの映画へ招く^[41]といった催しを各地で行った。1927年1月には向島に石鹸工場を開設^[42]し、1928年3月には東京・品川の新工場が竣工して大阪工場を合わせている^[43]。

1930年代後半、外地の販売会社は10社を超え^[44]、販売網は中国大陸から台湾・朝鮮・満州・東南アジアに及んでいる^[45]。生産面では撫順と上海に工場を建て、台湾と海南島では農園も経営^[46]した。化粧品業者としてはアジア最大の組織となり、東洋最大の化粧品メーカー^[47]と呼ばれる規模に達している。1939年9月には資生堂化学研究所を設けて^[48]製品の改良にあたった。

太平洋戦争が終わると、資生堂は戦火を免れた東京工場をもとに再建^[49]へ入った。窮乏した戦後の生活のなかで苦難が続き、1950年にようやく"花椿香油"と"資生堂石鹸"が復活^[50]している。戦争で姿を消した商品も順に再出発^[51]した。1948年12月には大阪資生堂を設立^[52]して生産の網を整え直し、社業は戦前の盛時をしのいで再び業界第一位の地位を占めている^[53]。1955年時点の製品は化粧品関係267品目・石鹸歯磨関係48品目^[54]に達し、1954年度の売上は40億7000万円、同年6月に資本金3億円^[55]となった。

1949年5月、資生堂は東京証券取引所へ株式を上場^[56]した。1955年時点で販売会社は73社（資本金合計1億6000万円余）、契約チェインストアは約8000店、セールスメンバーは約10万店^[57]を数えている。1956年には東京・渋谷に東洋最大の資生堂美容室を開き^[58]、店頭で美容を教える体制を広げた。1957年6月には台湾資生堂を設立して、翌年4月から製造を始めている^[59]。

1959年10月には資生堂商事を設立^[60]し、翌11月には神奈川・大船に化粧品専門工場を建てて^[61]化粧水や乳液を量産した。1960年代前半の資生堂は国内化粧品市場で首位に立ち、経済誌は『東方の中央集権的に組織化されたチェーン・システムと、西方の自主性を尊重する弾力性ある代理店システムのいずれが販売戦の雌雄を決するか』（ダイヤモンド 1963/06/03）と、資生堂と中山太陽堂の方式を対置して論じた。1968年時点の年間売上高は約650億円で過去10年に約6倍となり、業界シェアは30%を超えている^[62]。