富士フイルムの歴史

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1934年に大日本セルロイドの写真フィルム部を継いだ富士写真フイルムが起源。

1962年に富士ゼロックスを設立し、1976年に世界初のASA400カラーネガ「フジカラーF-II 400」を発表した。1985年に写真フィルムの国内シェア70%強に達し、現在は事務機と医療が2本柱である。

設立から現在に至る系譜

1934年1949年1962年2001年2006年/2008年2012年2017年/2019年2021年/2023年2026年富士写真フイルム1934年設立決断株式上場1949年上場富士ゼロックス1962年合弁で設立富士ゼロックス2001年子会社化富士フイルムHD2006年持株会社に移行富山化学工業2008年子会社化SonoSite2012年買収和光純薬工業2017年子会社化Biogen製造会社2019年買収日立画像診断事業2021年子会社化Entegris事業2023年買収
富士フイルムホールディングス 有価証券報告書「沿革」

長期業績と歴代社長

春木小林平田大西宗雪古森中嶋助野後藤
売上高139億円売上高419億円売上高2,267億円売上高10,849億円売上高26,675億円売上高24,604億円売上高33,570億円純利益率11.5%純利益率4.3%純利益率4.4%純利益率6.7%純利益率1.4%純利益率4.7%純利益率8.2%1956/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3

沿革

沿革概略を知る
創業期

1934年〜富士写真フイルムの設立とX線フィルムの国産化

  1. 大日本セルロイドから分社[1]
  2. 足柄工場を建設[1]
  3. 映画用ポジフィルム「富士陽画用フィルム」を初出荷[2]
  4. 「A1（エーワン）乾板」を発売[2]
  5. 量産化に失敗し創立2年間で累積33万円の損失を計上[3]
  6. 映画用ネガフィルム「富士陰画用フィルム」、X-レイフィルムなどを発売[2]
  7. 累積赤字を一掃し初の6%配当を実施[2]
  8. 小田原工場を建設[1]
  9. 写真感光材料製造事業法により国家管理品目に指定[3]
  10. 小田原工場内に光学ガラス溶融工場を建設[2]
  11. 海軍航空技術廠に射点観測写真機を納入[2]
  12. 玉川光機の事業を継承[2]
  13. 淺野社長が辞任、専務取締役春木榮氏が社長に就任[2]
  14. 榎本光学精機製作所を買収[1]
  15. 終戦時の人員が勤労動員を含め4400名[4]
  16. 占領軍当局が映画用フィルムの生産再開を指示[5]
  17. 天然色写真を設立[1]
  18. 過度経済力集中排除法の指定を受ける[5]
  19. 再建整備計画が認可され、特別経理会社の指定も解除[5]
  20. 東京・大阪の各証券取引所に上場[6]
売上高
  • 売上高
富士フイルム売上高—
就任年社長氏名役職名
浅野修一
春木栄
歴史詳細を読む富士写真フイルムの設立とX線フィルムの国産化
安定成長期

1950年〜国産カラーフィルムの完成と富士ゼロックスの設立

  1. 国産初の長編劇映画用カラーフイルムを完成[3]
  2. 松竹「カルメン故郷に帰る」が国産初の総天然色劇映画として公開[5]
  3. 第一次不燃性フィルム製造設備が完成[7]
  4. すべてのフィルムベースをTACベースに切り換え[5]
  5. ブラジルにFuji Photo Film do Brasilを設立[8]
  6. 「フジカラーネガティブフィルム」と「フジカラーペーパー」を発売[5]
  7. 調布の現像所が富士天然色写真の東京現像所として発足[5]
  8. 小林節太郎氏が社長に就任[9]
  9. ランクゼロックスとの合弁で富士ゼロックスを設立[1]
  10. 富士宮工場を建設[1]
  11. バライタ紙製造工場が稼動、印画紙の一貫生産を実現[10]
  12. 富士天然色写真の販売部門を分離してフジカラー販売を設立[8]
  13. Fuji Photo Film U.S.A.を設立[1]
  14. Fuji Photo Film (Europe)をドイツに設立[1]
  15. 通商産業省がカラーフィルムの輸入自由化の方針を決定[11]
  16. 小林節太郎氏が会長となり、平田九州男氏が社長に就任[9]
  17. 吉田南工場を建設[1]
  18. フジカラーF-II400（35mm判）を発売[12]
  19. 「フジカラF-II 400」を発売[13]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
富士フイルム1979年10月期売上高3,122.26億円売上高当期純利益率4.1%
就任年社長氏名役職名
春木栄
小林節太郎
平田九州男
歴史詳細を読む国産カラーフィルムの完成と富士ゼロックスの設立
安定成長期

1980年〜FCRの発売と日米フィルム紛争の勝訴

  1. 富士コンピューテッドラジオグラフィー（FCR）の開発を発表[12]
  2. ロス五輪の公式フィルムに採用[14]
  3. Fuji Photo Film B.V.をオランダに設立[1]
  4. X線画像診断システム「FCR」を発売[15]
  5. FCRの国内販売を開始[12]
  6. 写真フィルムの国内シェアが70%強[16]
  7. レンズ付きフィルム「写ルンです」を発売[17]
  8. ドイツに記録メディアの生産法人Fuji Magnetic GmbHを設立[8]
  9. Fuji Photo Film, Inc.を設立[1]
  10. 富士ゼロックスがランク・ゼロックスから4カ国の営業権を買収[18]
  11. 米GEと技術提携、FCRをOEM供給[19]
  12. FUJIFILM Imaging Systems (Suzhou)を中国に設立[1]
  13. 次世代フィルム規格APSを業界共同で開発[20]
  14. DS-7で低価格帯のデジタルカメラ市場に参入[21]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
富士フイルム1999年3月期売上高13,870億円売上高当期純利益率5.4%
就任年社長氏名役職名
平田九州男
大西實
宗雪雅幸
転換期

2000年〜VISION75による写真事業の大リストラと化粧品参入

  1. 富士ゼロックスが中国での事業権を米Xeroxより買収[8]
  2. 富士ゼロックスを子会社化[1]
  3. プロセス資材の株式を追加取得して連結子会社化[1]
  4. VISION75で第二の創業
  5. Arch Chemicals の Microelectronic Materials 部門を買収[22]
  6. 米Arch ChemicalsからMicroelectronic Materials部門を取得[1]
  7. 英国のSericol Group Limitedを買収[1]
  8. 富士フイルム先進研究所を設立[8]
  9. 米国Dimatixを買収[1]
  10. 持株会社の富士フイルムHDに移行[1]
  11. 「アスタリフト」発売
  12. 本社機能を東京ミッドタウンに移転[8]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
富士フイルム2007年3月期売上高27,825億円売上高当期純利益率1.2%
就任年社長氏名役職名
宗雪雅幸
古森重隆
歴史詳細を読むVISION75による写真事業の大リストラと化粧品参入
成熟期

2008年〜富山化学の買収からゼロックス統合の破談まで

  1. ドイツのIP Labs GmbHを買収[8]
  2. 富山化学工業の買収[1]
  3. 富士フイルム医薬品研究所を設立[8]
  4. 富士フイルムファーマを設立[8]
  5. 半導体用CMPスラリーの米Planar社を完全子会社化[8]
  6. バイオCDMO参入[8]
  7. MSD Biologics (UK)及びDiosynth RTPを買収[1]
  8. SonoSite Inc.を買収[1]
  9. 中嶋成博氏が社長兼COOに就任[23]
  10. 抗インフルエンザウイルス薬「アビガン錠200mg」の製造販売承認を取得[24]
  11. Cellular Dynamics International Inc.を買収[1]
  12. 助野健児氏が社長兼COOに就任[25]
  13. 和光純薬工業を子会社化[1]
  14. 富士ゼロックスの会計問題と決算訂正
  15. ゼロックスが統合契約を破棄[26]
  16. ゼロックスに損害賠償を求めて提訴[27]
  17. Irvine Scientific Sales Companyを買収[1]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
富士フイルム2018年3月期売上高24,334億円売上高営業利益率5.4%
就任年社長氏名役職名
古森重隆
中嶋成博
助野健児
歴史詳細を読む富山化学の買収からゼロックス統合の破談まで
安定成長期

2019年〜富士ゼロックスの完全子会社化とヘルスケア売上1兆円

  1. 富士フイルム和光バイオソリューションズを設立[8]
  2. ドイツの内視鏡処置具メーカーmedworkを連結子会社化[8]
  3. Biogen (Denmark) Manufacturing ApSを買収[1]
  4. 横河医療ソリューションズを買収[8]
  5. 富士ゼロックス完全子会社化[1]
  6. 日立製作所の画像診断関連事業の買収を発表[28]
  7. 富士フイルム富山化学のリポソーム工場が稼働[29]
  8. 日立製作所の画像診断関連事業を子会社化[1]
  9. 富士ゼロックスの社名を富士フイルムビジネスイノベーションに変更[1]
  10. Atara Biotherapeuticsの細胞治療薬製造拠点を買収[1]
  11. 米Entegrisの半導体用プロセスケミカル事業を買収[30]
  12. CMC Materials KMGを買収[1]
  13. コニカミノルタとの合弁でグローバルプロキュアメントパートナーズを設立[1]
  14. ヘルスケアの売上高1兆円を2年前倒しで達成[31]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
富士フイルム2026年3月期売上高33,570億円売上高営業利益率10.4%
就任年社長氏名役職名
助野健児
後藤禎一
歴史詳細を読む富士ゼロックスの完全子会社化とヘルスケア売上1兆円

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出典・参考
#年出所
[1]2025有価証券報告書（2025年6月25日）
[2]1984富士写真フイルム『富士フイルム50年のあゆみ』1章「写真フィルムの国産化を目指して」
[3]1984富士写真フイルム50年のあゆみ
[4]1981日本経済新聞社『私の履歴書 経済人16』小林節太郎
[5]1984富士写真フイルム『富士フイルム50年のあゆみ』2章「総合写真感光材料メーカーへの発展」
[6]1984富士写真フイルム『富士フイルム50年のあゆみ』年表
[7]1955『会社銀行八十年史』「富士写真フイルム」
[8]2026富士フイルムホールディングス 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[9]1981日本経済新聞社『私の履歴書 経済人16』小林節太郎
[10]1984富士写真フイルム『富士フイルム50年のあゆみ』3章「総合映像情報機材メーカーとしての展開」
[11]1968読売新聞（1968年12月4日）
[12]1984富士写真フイルム『富士フイルム50年のあゆみ』5章「技術革新への挑戦」
[13]1977日経産業新聞「富士写、超高感度カラーフイルム36枚撮りを4日発売」（1977年2月1日）
[14]1985日経ビジネス「企業戦略ケーススタディ 富士写真フイルム 光る世界戦略、コダックを射程内に」（1985年11月25日）
[15]1992日経ビジネス「富士写真フイルム OEMで伸ばす医療機器 最強GEと組んで開発も」（1992年7月20日）
[16]1985日経ビジネス 1985年11月25日号「光る世界戦略、コダックを射程」
[17]1991日経ビジネス「クボタ、富士写真フイルム。環境管理部が工場移転を指図「使い捨てカメラ」リサイクル先陣」（1991年3月25日）
[18]1992富士ゼロックス『ザ・ドキュメント・カンパニーをめざして』（ポケット社史）
[19]1992日経ビジネス「富士写真フイルム ＯＥＭで伸ばす医療機器 最強ＧＥと組んで開発も」（1992年7月20日）
[20]1997日経ビジネス 1997年11月17日号「富士写真フイルム・巨人を悩ますデジタル包囲網」
[21]1997日経ビジネス「富士写真フイルム 巨人を悩ますデジタル包囲網」（1997年11月17日）
[22]2021富士フイルムホールディングス 有価証券報告書 第125期（2021年3月期）【沿革】
[23]—富士フイルムホールディングス 有価証券報告書【役員の状況】
[24]2014富士フイルムホールディングス 有価証券報告書 第118期（2014年3月期）【業績等の概要】
[25]2017富士フイルムホールディングス 有価証券報告書 第121期（2017年3月期）【役員の状況】（2017年3月）
[26]2018Xerox Corporation プレスリリース「Xerox Terminates Transaction Agreement with Fujifilm and Enters into New Agreement with Carl Icahn and Darwin Deason」（2018年5月13日）
[27]2020富士フイルムホールディングス 有価証券報告書 第124期（2020年3月期）【経営上の重要な契約等】（2020年3月）
[28]2020富士フイルムホールディングス 有価証券報告書 第124期（2020年3月期）【経営上の重要な契約等】(4)株式取得に関する契約（2020年3月）
[29]2020有価証券報告書 第124期（2020年6月29日）
[30]2023富士フイルムHD 決算説明会 質疑応答（2023年11月）
[31]2025富士フイルムHD 決算説明会 質疑応答（2025年5月）

富士フイルムの業績概況

富士フイルムの業績サマリーを見るROEFCF自己資本比率＋226科目

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最終改定: 2026年10月