日本ペイントの歴史|東京の共同組合から塗料大手への発展
日本ペイントは、1881年に茂木重次郎氏が東京・三田で興した共同組合「光明社」を母体とする塗料メーカーである。1962年にシンガポールで始めたアジア合弁が中国の住宅向け塗料で伸び、2019年に豪DuluxGroupを買収した。
沿革:出来事を知る
- 1881年〜1961年光明社の創業と小畑源三郎の体制刷新による国内基盤の確立23件の沿革詳細
- 1962年〜1998年アジア合弁NIPSEAの開始と国内工場網の整備21件の沿革詳細
- 1999年〜2013年赤字転落による人員削減とウットラムの筆頭株主化20件の沿革詳細
- 2014年〜2026年ウットラム主導の経営とDulux買収による海外展開19件の沿革詳細
沿革の全文83件
創業期
1881年〜光明社の創業と小畑源三郎の体制刷新による国内基盤の確立
- 協同組合「光明社」を創業
- 茂木重次郎氏が光明社を創業
- 東京・南品川に工場を新築移転[1]
- 商標「小槌」を制定[1]
- 日本ペイント製造を設立[2]
- 大阪工場を大阪浦江に建設[2]
- 船底防汚塗料の特許を取得[1]
- 塗料会が発足(特約店会の始まり)[2]
- 経営危機により体制刷新・小畑源三郎氏が専務就任
- 経営の中心を大阪に移す[1]
- 建築向け塗料で特約店を形成
- 商号を「日本ペイント」に商号変更[2]
- 本社を移転[2]
- 奉天に日満塗料を創立[3]
- 台湾日本ペイントを設立し台北に工場を設置[3]
- 北支日本ペイントを設立[1]
- 大阪工場が戦災で大半を焼失[3]
- 大阪工場に樹脂工場および水性塗料工場を建設[3]
- 小槌会(全国特約店会)を結成[1]
- 東京証券取引所に株式上場[2]
- 大阪証券取引所、名古屋証券取引所に上場[2]
- アメリカン・ケミカル・ペイント社と金属表面処理剤の技術提携[3]
- 自動車向け塗料事業に参入
安定成長期
1962年〜アジア合弁NIPSEAの開始と国内工場網の整備
- シンガポール合弁で再進出
- シンガポールに合弁会社「パン・マレーシャ・ペイント社」を設立[2]
- 千葉工場を建設[2]
- 米国PPGと技術提携[1]
- NIPPON PAINT (THAILAND)を設立[1]
- 広島工場を建設[2]
- 中央研究所を新設[2]
- 愛知工場を建設[2]
- ビー・ケミカル社と合弁[2]
- 子会社を設立[1]
- 栃木工場を新設[2]
- NIPSEAグループで中国市場に注力を表明
- 岡山工場を新設[2]
- ロンドンにNippon Paint (Europe) Ltd.を設立[2]
- 米国デラウェア州に「Nippon Paint (USA)」を設立[2]
- 半導体・液晶材料の開発(事業化は頓挫)
- 本社新社屋が完成[2]
- Nippon Paint (China)を設立[2]
- 福岡工場を新設[2]
- 米国オハイオ州に「NPA Coatings」を設立[2]
- 英国スウィンドンに「NP Automotive Coatings (Europe)」を設立[2]
低迷期
1999年〜赤字転落による人員削減とウットラムの筆頭株主化
- 赤字転落・グループ人員を10%削減
- 業界初のISO14001全社一括審査登録[1]
- 「日本ペイント工業用コーティング」を設立[2]
- 東京センタービルが完成(東京事業所内)[2]
- 宮古島ウェザリングセンターが竣工[1]
- 中国・広州にGUANGZHOU NIPPON PAINTを設立[1]
- 大日本インキ化学工業との合弁「日本ファインコーティングス」を設立[2]
- 三井金属塗料化学をグループ会社化[1]
- 販売会社5社を合併・日本ペイント販売を設立[2]
- 日本ペイントマリンが海外子会社4社を設立[2]
- 中国・成都にNIPPON PAINT (CHENGDU)を設立[1]
- 日本ビー・ケミカルおよび米ROHM AND HAAS AUTOMOTIVE COATINGSを買収[1]
- 米国イリノイ州に「NB Coatings」を設立[2]
- FIRST INDUSTRIES CORPが筆頭株主に[4]
- Nippon Paint (Thailand)を子会社化[5]
- 台湾の合弁会社「Asia Industries」を連結子会社化[2]
- 韓国の合弁会社「Nipsea Chemical」を連結子会社化[2]
- フィリピンの合弁会社「Nippon Paint Philippines」を連結子会社化[2]
- 大阪物流センターが完成(大阪事業所内)[2]
- バングラデシュにNIPPON PAINT (BANGLADESH)を設立[1]
転換期
2014年〜ウットラム主導の経営とDulux買収による海外展開
- 日本ペイントHDに商号変更[2]
- WUTHELAM HDとのアジア合弁事業8社を連結化[2]
- 新設承継会社の日本ペイントを事業別に4社に分社[2]
- ドイツの塗料メーカー「Bollig & Kemper」を完全子会社化[2]
- Berger Paints Indiaとインドの自動車OEM用塗料事業を合弁会社に統合[2]
- 決算期を3月31日から12月31日に変更[2]
- DE社を約687億円で買収
- 中国の塗料メーカー「Huizhou CRF Paint」を連結子会社化[2]
- ウットラム代表が取締役会長に就任[6]
- トルコの塗料メーカー「Betek Boya ve Kimya Sanayi」を連結子会社化[2]
- Dulux社を約3000億円で買収
- ウットラムの完全子会社化
- Cromology HDを1506億円で買収
- 上場・持株会社機能以外の全事業を日本ペイントコーポレートソリューションズに承継[2]
- 東京証券取引所プライム市場へ移行[2]
- 欧州の塗料メーカー「DP JUB」を連結子会社化[2]
- 欧州塗料周辺製品メーカー「N.P.T.s.r.l.」を連結子会社化[2]
- カザフスタンの塗料・塗料周辺製品メーカー「Alina Group」を連結子会社化[2]
- AOC LLC等を子会社化[2]
業績:数字を知る
歴史詳細:文脈を知る
経営判断:転機を知る
2021年ウットラムの完全子会社化
ウットラムの完全子会社化アジア合弁の利益のうち合弁相手に帰属していた非支配持分を自社の財務へ取り込むため、合弁相手を親会社に迎える資本政策
業績の推移2020 2021 2025 売上高(兆円) 0.8 1.0 1.8 営業利益率(%) 11.3 8.8 14.5 2018年3月ウットラム代表が取締役会長に就任
ウットラム代表が取締役会長に就任アジア合弁のパートナーであるウットラム・グループの代表ゴー・ハップジン氏が取締役会長に就任し、社外取締役5人を含む取締役会で非業務執行の会長が議長を務める体制へ移行した
業績の推移2017 2018 2023 売上高(兆円) 0.6 0.6 1.4 営業利益率(%) 12.4 13.9 11.7 1962年シンガポール合弁で再進出
シンガポール合弁で再進出欧米勢が先行する東南アジア市場に後発参入するため、シンガポール政府の関税・合弁1社限定という時間の制約のもとで、出資30%・技術本社/販売現地という非対称な分業を受け入れた
業績の推移1961 1962 1967 売上高(億円) 71 85 159 純利益率(%) − − 3.7 1881年10月茂木重次郎氏が光明社を創業
茂木重次郎氏が光明社を創業個人商店で亜鉛華とペンキの国産化に成功した茂木重次郎氏が、1881年10月、海軍塗工長の後押しと島田組の菊地永氏の出資を得て、海軍専属の塗料工場である共同組合光明社を東京・三田に発足させた。経営は安定したが、海軍以外への販売は伸びず、拡大は1896年の田坂初太郎氏の資本参加を待った
業績の推移