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|---|---|---|---|---|
| 1921〜1960年大塚製薬工場の創業と輸液を軸とする医療用製品 | 大塚製薬工場を創業 | ★ | ||
| 1961〜1988年大塚製薬の設立とオロナミンC・ポカリスエット・カロリーメイトによる消費者向け事業 | 大塚正士 | 医薬品事業を切り出して据えた二階建ての事業モデルの構築 1964年8月、大塚は医薬品事業を分社し、大塚製薬工場の販売部門を切り離して大塚製薬を新設した。大塚正士氏は新会社を"グループの長男"と位置づけ、他社模倣を脱する自社開発の担い手として、息子の大塚明彦氏を開発・生産の責任者に据えた。輸液で安定して稼ぐ体制の上に開発と消費財を重ねる、二階建てモデルの出発点になった経営判断。 詳細を読む | ★★★ | |
| 大塚正士 | オロナミンCドリンクを発売 | ★ | ||
| 大塚明彦 | ポカリスエットを発売 | ★★ | ||
| 大塚明彦 | カロリーメイトを発売 | ★ | ||
| 1989〜2001年Pharmavite社の取り込みによるニュートラシューティカルズ事業の確立 | 大塚明彦 | 経営権の取得による健康食品ブランド「ネイチャーメイド」の獲得 1989年、大塚製薬は米カリフォルニア州のサプリメントメーカー、ファーマバイト社の経営権を取得した。同社の主力ブランド"ネイチャーメイド"をそのまま取り込み、日本にサプリメント市場がほとんど存在しない時代に、海外の健康食品事業を先取りした買収であった。 詳細を読む | ★★★ | |
| 樋口達夫 | 樋口達夫が代表取締役社長に就任 | ★ | ||
| 2002〜2009年エビリファイの米国承認と持株会社体制への移行 | 樋口達夫 | 自社単独での米国販売を採らず、BMS社との共同商業化で収益源を国内消費財から海外医薬品へ移した重点の移し替え 2002年11月、大塚製薬は米国で抗精神病薬「エビリファイ」（ABILIFY）の販売を開始した。米国での開発と商業化は、1999年にブリストル・マイヤーズ スクイブ・カンパニー（BMS社）と結んだ契約に基づくもので、自前の販売網を築いて単独で売り切る道は採っていない。ポカリスエットとカロリーメイトで稼いできた会社の収益源は、ここから国内の消費財より海外の医療用医薬品へ移っていく。 詳細を読む | ||
| 樋口達夫 | エビリファイ（アリピプラゾール）が米国で承認 | ★★ | ||
| 樋口達夫 | 大塚HDを設立し持株会社体制へ移行、樋口達夫が社長兼CEOを兼務 | ★★ | ||
| 樋口達夫 | 大鵬薬品工業を株式交換により完全子会社化 | ★★ | ||
| 樋口達夫 | 大塚化学を完全子会社化 | ★ | ||
| 2010〜2026年東証一部上場と買収による医療関連事業の拡大 | 樋口達夫 | 公募・売出約2200億円を集めた、同業に大きく遅れての株式公開 2008年7月に持株会社の大塚ホールディングスを設立した大塚グループは、2010年12月15日に東京証券取引所第一部へ上場した。公募価格2100円に対し初値は2170円を付け、公募・売出の規模は約2200億円、公開価格ベースの時価総額は1兆1714億円に達した。製薬大手として最も遅い上場で、創業家の大塚明彦会長のもと、樋口達夫社長が調達資金をポスト・エビリファイの投資へ振り向ける構図であった。 詳細を読む | ★★★ | |
| 樋口達夫 | アステックスファーマシューティカルズを買収 | ★★ | ||
| 樋口達夫 | 樋口達夫が大塚製薬（子会社）代表取締役社長に再登板 | ★ | ||
| 樋口達夫 | 医薬に寄せず栄養事業を植物性食品へ広げた資源の振り分け 2017年7月26日（現地時間）、大塚製薬がカナダのプラントベース食品会社デイヤフーズInc.の全株式を取得する契約を締結し、8月31日に買収を完了した経営判断。カナダに設けた買収目的子会社を通じ、現金35,209百万円を対価に議決権の100%を取得した。のれんは11,981百万円で、無形資産には商標権及び販売権等6,626百万円とその他無形資産17,896百万円を配分している。 詳細を読む | |||
| 樋口達夫 | デイヤフーズを買収 | ★ | ||
| 樋口達夫 | ビステラを買収 | ★ | ||
| 樋口達夫 | 売上収益が1.7兆円台に到達 | ★ | ||
| 樋口達夫 | レキサルティが日本でうつ病・うつ状態の効能取得 | ★ | ||
| 樋口達夫 | FY24売上収益2.3兆円・営業利益3235億円と過去最高 | ★ | ||
| 井上眞 | 井上眞が代表取締役社長兼CEOに就任 | ★ |
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