花王の歴史

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沿革

1887年に長瀬富郎氏が東京日本橋で創業した洋小間物商の長瀬商店が起源。

1890年発売の国産高級石鹸「花王石鹸」で舶来品との空白を埋め、1983年発売の紙おむつ「メリーズ」で家庭の衛生用品を拡充した。洗剤・衛生用品を主力とする日用品の大手である。

1887年1925年1949年1954年1985年2002年/2006年2018年/2023年2026年長瀬富郎商店1887年創業決断花王石鹸1925年株式会社を設立株式上場1949年上場花王油脂1954年合流花王1985年商号変更決断John Frieda2002年買収・ヘアケアカネボウ化粧品2006年買収・化粧品Oribe Hair Care2018年買収Bondi Sands2023年買収
花王 有価証券報告書「沿革」
花王
歴代社長と長期業績（敬称略）
2025年12月期
連結
売上高
16,886億円
売上高純利益率
7.1%
出所：有価証券報告書
伊藤福島伊藤丸田常盤後藤尾﨑澤田長谷部
売上高29億円売上高280億円売上高1,420億円売上高3,698億円売上高7,967億円売上高9,368億円売上高14,717億円売上高16,886億円純利益率0.6%純利益率2.9%純利益率1.3%純利益率2%純利益率3%純利益率7.7%純利益率6.7%純利益率7.1%1955/121960/121965/121970/121975/121980/121985/121990/121995/122000/122005/122010/122015/122020/122025/122030/12
創業期

1887年〜日本橋の小売商から国産化粧石鹸の製造元へ

  1. 日本橋の洋小間物商で創業祖業・主力事業の転換
  2. 花王石鹸を発売[1]
  3. 請地工場が完成[2]
  4. 吾嬬町工場を新設[1]
  5. 花王石鹸を設立[1]
第1章仕入れの側から国産化粧石鹸の値づけを決めた創業
売上高
  • 売上高
花王売上高—
就任年社長氏名役職名
長瀬富郎
急成長期

1926年〜二代目長瀬富郎氏の合理化と合成洗剤の発売

  1. 家事科学研究所を設立[2]
  2. 大日本油脂を分離独立[1]
  3. 日本有機を設立[1]
  4. 日本有機酒田工場が完成[1]
  5. 大日本油脂和歌山工場が完成[1]
  6. 花王石鹸長瀬商会が商号を花王に変更[1]商号変更
  7. 東京証券取引所に株式上場[1]
  8. 日本有機が商号を花王石鹸に変更[3]商号変更
  9. 合成洗剤を発売
  10. 花王石鹸が花王油脂を吸収合併[1]
  11. 合成洗剤工場に投資[1]
  12. 大阪証券取引所市場第一部に上場[1]上場
  13. 川崎工場を新設[1]
第2章二代目長瀬富郎氏の革新計画と、値下げを支えた吾嬬町の工程
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
花王1963年3月期売上高211億円売上高当期純利益率5.2%
就任年社長氏名役職名
伊藤英三
福島正雄
安定成長期

1964年〜再販契約による販社網の構築とメリーズ・化粧品への参入

  1. 問屋を外す再販契約[4]販路・チャネル転換
  2. 台湾花王を設立[2]
  3. タイにKao Industrial（Thailand）を設立[1]
  4. シンガポールにマレーシア花王を設立[2]
  5. 和歌山工場内に産業科学研究所が完成[1]
  6. 東京工場内に東京研究所が完成[1]
  7. スペインにシノル花王を設立[2]
  8. 花王（香港）を設立[1]
  9. バイヤスドルフとの合弁でニベア花王を設立[2]
  10. 花王クエーカーを設立[1]
  11. メキシコにQuimi-Kaoを設立[1]
  12. スペインのモーリンズ イ プーチョナウを買収[2]買収
  13. フィリピンにPilipinas Kaoを設立[1]
  14. 愛媛サニタリープロダクツを設立[1]
  15. 九州工場の無人化投資大型設備投資
  16. バイヤスドルフとの共同事業でグール コスメティックを設立[2]
  17. スペインにMolins-Kaoを設立[1]
  18. 鹿島工場が完成[1]
  19. 生理用品ロリエを全国発売[5]
  20. 化粧品事業に参入[6]
  21. 紙おむつ「メリーズ」を発売
  22. 豊橋工場が完成[1]
第3章代理店1,360店を組み替えた小売店との再販契約と、地域ごとに立てた花王販社
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
花王1984年3月期売上高3,306億円売上高当期純利益率1.9%
就任年社長氏名役職名
福島正雄
伊藤英三
丸田芳郎

1985年〜花王への改称とフロッピーディスク事業の参入から撤退まで

  1. フロッピー事業から撤退事業売却・撤退
  2. インドネシアのDino Indonesia Industrialに資本参加[1]
  3. 商号を花王に変更[7]商号変更
  4. トータルコストリダクションを推進[8]
  5. カナダのDidak Manufacturingを買収[1]買収
  6. シノル花王とモーリンズ花王が合併し花王コーポレーションに[2]
  7. 米国のHigh Point Chemicalを買収[1]買収
  8. 米国のアンドリュー ジャーゲンズを買収[2]買収
  9. シンガポールにKAO（Southeast Asia）を設立[1]
  10. ドイツのGoldwellを買収[1]買収
  11. 常盤文克氏が社長に就任[9]社長交代
  12. 花王オレオケミカル（マレーシア）を設立[2]
  13. 花王（オーストラリア）マーケティングを設立[2]
  14. ドイツのChem-Yを買収[1]買収
  15. 子会社を設立[1]
  16. 企業理念「花王の基本理念」を策定[2]
  17. 上海花王化学を設立[2]
  18. 花王ベトナムを設立[2]
  19. 後藤卓也氏が社長に就任[10]社長交代
  20. 情報事業（フロッピーディスク）から撤退[11]
第4章花王石鹸から外した「石鹸」の二字と、フロッピーディスクへの参入
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
花王1998年3月期売上高9,072億円売上高当期純利益率2.7%
就任年社長氏名役職名
丸田芳郎
常盤文克
後藤卓也
成熟期

1999年〜EVA経営の導入とカネボウ化粧品の買収

  1. 花王販売を設立
  2. EVA・ROIC経営への転換[8]資金調達・財務戦略
  3. 取締役会の改革
  4. Goldwellを通じてKMSリサーチを買収[1]買収
  5. John Frieda社を買収買収
  6. 花王（上海）産品服務を設立[1]
  7. 株式交換により花王販売を完全子会社化[1]買収
  8. 英国のモルトン・ブラウンを買収[1]買収
  9. カネボウ化粧品の買収[8]ブランド・マーケティング
  10. 花王販売と花王化粧品販売が合併[1]
  11. ドイツのライカルトの工場を取得[1]
  12. オムツの生産開始
  13. 花王（上海）化工を設立[1]
  14. 花王コスメプロダクツ小田原を設立[1]
  15. 花王グループカスタマーマーケティングが営業開始[1]
  16. Oribe Hair Careを買収[1]買収
  17. Washing Systemsを買収買収
  18. 早期退職者への支払金増額
  19. ESG戦略「Kirei Lifestyle Plan」を発表[12]
  20. 東京証券取引所プライム市場に移行[1]
  21. Bondi Sands Australiaを買収[1]買収
  22. ペットケア事業を譲渡[13]
  23. 飲料事業を譲渡[13]
  24. 花王（合肥）を清算[1]
  25. オアシスの株主提案対応アクティビスト・株主提案対応
第5章地域販社を一本にした花王販売と、資本コストで事業を測るEVA
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 当期純利益率
花王2025年12月期売上高16,886億円売上高当期純利益率7.1%
就任年社長氏名役職名
後藤卓也
尾﨑元規
澤田道隆
長谷部佳宏
出典・参考13件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2026年3月25日）
  • [2]花王 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [3]有価証券報告書 第111期（2017年3月21日）
  • [4]日経ビジネス「花王石鹸。『販社』確立して洗剤首位の座固める」（日経マグロウヒル社）（1974年9月16日）
  • [5]日経ビジネス「世界市場へ打って出る花王石鹸」（1982年3月8日）
  • [6]日経ビジネス「カネボウ社長辞任報道にも花王社長の怒り収まらず『世間の常識これで通るのか』」（2004年2月23日）
  • [7]花王 有価証券報告書（2025年12月期）「沿革」（2025年12月）
  • [8]日経ビジネス「強さの研究 花王22期連続増益の舞台裏」（日経BP）（2003年7月21日）
  • [9]日経ビジネス「常盤文克氏（花王）登場」（1990年8月27日）
  • [10]日経ビジネス「後藤卓也氏［花王］登場「不思議な」指導力、気負わず舵取り」（1997年9月8日）
  • [11]日経ビジネス「花王 海外OEM戦略に転機 価格下げFD国内認知へ」（日経BP）（1992年5月18日）
  • [12]会社IR「第118期 定時株主総会 招集ご通知」（2024年3月22日）
  • [13]会社IR「決算短信信〔IFRS〕 (連結」（2026年2月5日）

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最終改定: 2026年10月