三菱ケミカルグループの歴史

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沿革

2005年に三菱化学と三菱ウェルファーマが設立した三菱ケミカルホールディングスが起源。

2010年に三菱レイヨン、2014年に大陽日酸を傘下に収め、2017年に事業会社を統合して三菱ケミカルを発足させた。総合化学の大手で、利益の柱は産業ガスである。

1934年 1944年/1956年 1950年 1994年 2001年/2005年 2014年 2017年 2022年 2026年 日本タール工業 1934年設立 三菱化成工業 1944年改称 三菱油化 1956年設立 三菱化学 1994年三菱油化と合併 三菱油化 1994年合流 三菱ケミカルHD 2005年株式移転で発足 三菱ウェルファーマ 2001年合流 株式上場 1950年東証に上場 決断 大陽日酸 2014年公開買付で子会社化 三菱ケミカル 2017年化学3社を統合 決断 三菱ケミカルグループ 2022年改称
三菱ケミカルグループ
歴代社長と長期業績(敬称略)
2026年3月期
連結
売上収益
37,040億円
売上高純利益率
0.3%
出所:有価証券報告書
冨澤小林越智ギルソン筑本
売上高24,089億円売上高38,230億円売上収益37,040億円純利益率3.5%純利益率1.2%純利益率0.3%2001/32006/32011/32016/32021/32026/3
  1. 日本化成工業が東京証券取引所に上場[1]上場
  2. 三菱油化との合併合併・経営統合
  3. 四日市エチレン停止リストラ・構造改革
  4. 三菱化学と三菱ウェルファーマが株式移転による完全親会社設立の契約を締結[2]
  5. 三菱ウェルファーマとの統合[3]合併・経営統合
  6. 三菱化学が三菱樹脂株式を公開買付けにより追加取得[2]買収
  7. 三菱樹脂の完全子会社化[4]上場廃止・親子上場解消
  8. 三菱ウェルファーマと田辺製薬が合併し田辺三菱製薬発足[5]
  9. 三菱化学が機能材料事業を三菱樹脂に吸収分割で移管[2]
  10. リーマンショックで純損失計上[6]赤字転落
  11. 地球快適化インスティテュートを設立[2]
  12. 三菱レイヨンの子会社化[2]垂直統合・内製化
  13. 三菱化学がカプロラクタム事業から撤退[7]
  14. 旭化成と水島地区エチレンセンターの一体運営で合意[8]
  15. Mitsubishi Chemical Holdings America, Inc.を設立[9]
  16. 三菱化学控股管理(北京)を設立[2]
  17. 鹿島の基礎石化の構造改革を決定[10]
  18. 三菱ケミカルホールディングスヨーロッパを設立[2]
  19. クオリカプスを連結子会社化[9]買収
  20. 大陽日酸と資本業務提携[11]
  21. ヘルスケアソリューション事業を統合し生命科学インスティテュートを発足[2]
  22. MCHC R&Dシナジーセンターを設立[9]
  23. 大陽日酸を公開買付で子会社化[12]買収
第1章三菱化学と三菱ウェルファーマの共同持株会社と、田辺三菱製薬・三菱樹脂への組み替え
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
三菱ケミカルグループ2014年3月期売上高34,988億円売上高経常利益率2.9%
転換期

2015年〜三菱ケミカル発足と田辺三菱製薬の完全子会社化

  1. 越智仁氏が社長就任[6]社長交代
  2. 大陽日酸がレネゲードガス社を買収[13]買収
  3. インド及び中国のテレフタル酸事業の譲渡を決定[13]
  4. 三菱樹脂・レイヨン統合[2]合併・経営統合
  5. RADICAVA(注射剤)を米国で発売[14]
  6. ニューロダーム社を買収[15]買収
  7. Diamond Edge Ventures, Inc.を設立[9]
  8. 田辺三菱製薬の完全子会社化[2]上場廃止・親子上場解消
  9. コロナ禍で純損失転落[6]赤字転落
  10. 三菱ケミカルアメリカ社がジェレスト社を買収[16]買収
  11. 大陽日酸が日本酸素ホールディングスに商号変更[9]商号変更
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
三菱ケミカルグループ2020年3月期売上高35,805億円売上高営業利益率4.0%
転換期

2021年〜三菱ケミカルグループへの改称とコークス・炭素材事業からの撤退

  1. ジョンマーク・ギルソン氏が社長就任[6]社長交代
  2. ジョンマーク・ギルソン氏が社長就任トップ交代・承継
  3. 新経営方針「Forging the Future」を発表[17]
  4. 三菱ケミカルグループに商号変更[2]商号変更
  5. 三菱ケミカルホールディングスアメリカ社等を三菱ケミカルアメリカ社等に統合[2]
  6. 地球快適化インスティテュートを吸収合併[2]
  7. 三菱ケミカルAPAC社を三菱ケミカルシンガポール社に統合[2]
  8. 筑本学氏が社長就任[6]社長交代
  9. 関西熱化学が特定子会社から離脱[18]
  10. 田辺三菱製薬が特定子会社から離脱[18]
  11. 矢野功氏が代表執行役に就任[18]
  12. Coregas Pty Ltdの全株式を取得[18]
  13. MMA大増産でスプレッド急悪化、構造改革を加速[17]
  14. コークス及び炭素材事業から撤退を決議[18]
  15. Esteve Teijin Healthcareの全株式を取得[18]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
三菱ケミカルグループ2026年3月期売上高37,040億円売上高営業利益率0.8%
出典・参考 18件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書 第1期(2006年6月28日)
  • [2]有価証券報告書(2025年6月23日)
  • [3]日経ビジネス「株価回復へ情報開示に賭ける 三菱化学 異例の事業ごとの収益公表、リストラの成果アピール」(1998年7月6日)
  • [4]日経ビジネス「『1000億円新薬』の開発再開 三菱化学、ウェルファーマ提携戦略の呼び水に」(2004年1月26日)
  • [5]三菱ケミカルホールディングス ニュースリリース「Mitsubishi Pharma Corporation reaches a basic agreement」(2007年2月2日)
  • [6]有価証券報告書
  • [7]三菱ケミカルホールディングス お知らせ「石油化学事業の再編・再構築について」(2009年5月29日)
  • [8]三菱ケミカルホールディングス お知らせ「新中期経営計画「APTSIS 15」の策定について」(2010年12月8日)
  • [9]三菱ケミカルグループ 公式サイト「沿革」(2026年10月)
  • [10]三菱ケミカルホールディングス お知らせ「鹿島事業所における基礎石油化学事業の構造改革に関するお知らせ」(2012年6月11日)
  • [11]三菱ケミカルホールディングス・大陽日酸 お知らせ「株式会社三菱ケミカルホールディングスと大陽日酸株式会社の資本業務提携に関するお知らせ」(2013年9月26日)
  • [12]三菱ケミカルホールディングス 有価証券報告書 2015年3月期(2015年3月)
  • [13]有価証券報告書 第12期(2017年6月27日)
  • [14]会社IR「setsumeishiryou_三菱ケミカルグループ」(2023年)
  • [15]有価証券報告書 第18期(2023年6月27日)
  • [16]有価証券報告書 第16期(2021年6月24日)
  • [17]IR
  • [18]臨時報告書

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