三井化学の歴史

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沿革

1933年に三井鉱山が大牟田で設立した硫安メーカーの東洋高圧工業が起源。

1958年に三井石油化学工業が岩国で国内初の総合石油化学工場を稼働させ、1997年の合併で石炭化学と石油化学を統合した。モビリティやICTを収益源とする総合化学メーカーである。

1933年/1941年1955年1962年1968年1997年2026年東洋高圧工業1933年設立三井化学工業（旧）1941年設立三井石油化学工業1955年設立株式上場1962年上場三井東圧化学1968年三井化学工業を吸収三井化学工業（旧）1968年合流三井化学1997年三井石化と対等合併三井石油化学工業1997年合流
有価証券報告書「沿革」
三井化学
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上収益
16,688億円
売上高純利益率
2.1%
出所：有価証券報告書
鳥居淡輪就直中野竹林幸田佐藤中西藤吉田中淡輪敏橋本市村
売上高2,803億円売上高14,724億円売上高13,438億円売上収益16,688億円純利益率0.1%純利益率3%純利益率1.7%純利益率2.1%1971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1933年〜東洋高圧工業の設立と三井石油化学工業の岩国工場操業

  1. 東洋高圧工業設立[1]
  2. 大牟田工場でフェノールの生産を開始[2]
  3. 三井化学工業設立[1]
  4. 大船工場で塗料の生産を開始[2]
  5. 世界初の肥料用尿素大量生産を開始（北海道）[2]
  6. 三井化学工業が名古屋工場操業開始[1]
  7. 三井石油化学工業を設立[1]
  8. 名古屋工場でフェノールの生産を開始[2]
  9. 岩国工場操業開始[1]
  10. 米デュポンと三井ポリケミカルを設立[2]
  11. 東洋エンジニアリングを設立[2]
  12. 名古屋工場でビスフェノールAの生産を開始[2]
  13. 岩国大竹工場へ拡張
  14. 東京証券取引所・大阪証券取引所2部に上場[1]上場
  15. 三井化学工業が川崎工業所を発足[2]創業
  16. 東洋高圧工業が大阪工場の操業を開始[1]
  17. 三井化学工業・東洋高圧工業・関西石油化学が大阪石油化学を設立[2]
  18. 岩国大竹工場に総合研究所を設立[2]
  19. 株式が東京・大阪証券取引所市場第一部銘柄に指定[1]
  20. 株式が東京証券取引所信用取引銘柄に選定[1]
  21. 千葉工場操業開始[1]
  22. 浮島石油化学を設立[3]
第1章コークスで硫安をつくる東洋高圧と、染料・薬品を分離した三井化学工業
売上高
  • 売上高
三井化学売上高—
就任年社長氏名役職名
安居喜造
岩永巌
転換期

1968年〜三井東圧化学の発足とエチレン設備の縮小・浮島への集約

  1. 東洋高圧工業が三井化学工業を吸収合併し三井東圧化学に商号変更[1]商号変更
  2. 三井石油化学工業が泉北酸化エチレンへ70％を出資[4]
  3. 三井東圧化学が三井製薬工業を設立[2]
  4. 東京セロファン紙に資本参加[1]
  5. 三井東圧化学・三井石油化学工業他数社でIJPCを設立[2]
  6. 三井東圧化学大船総合研究所が竣工[2]
  7. 三井東圧化学が三井泉北石油化学を吸収合併[2]
  8. 独自触媒技術によるポリオレフィン技術を確立
  9. 三井石油化学工業がポリマー応用研究所を開設[4]
  10. 三井東圧化学・日本石油化学などと三井日石ポリマーを設立[4]
  11. 構造改革によりエチレン設備を大幅縮小
  12. エチレン生産を浮島石油化学に集約完了[5]
  13. 浮島集約と超石化転換[4]祖業・主力事業の転換
  14. 三井東圧化学がコークス事業から撤退[2]
  15. 新技術研究開発センター設置[1]
  16. Mitsui Toatsu Chemicals （Asia） Pte.Ltd.設立[1]
  17. MTC Industries（現Mitsui Chemicals America）を設立[1]
  18. 三井東圧化学が茂原にライフサイエンス研究所を設立[2]
  19. Mitsui Petrochemical Industries Europe GmbH設立[1]
  20. 宇部興産との折半出資でグランドポリマーを設立[5]
  21. 三井石油化学工業と三井東圧化学が合併の覚書に調印[2]
第2章東洋高圧と三井化学工業の合併で生まれた三井東圧化学と、泉北コンビナート
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
三井化学1985年3月期売上高4,092億円売上高経常利益率1.8%
就任年社長氏名役職名
岩永巌
鳥居保治
淡輪就直
中野精紀
竹林省吾
幸田重教
転換期

1997年〜三井化学の発足とプライムポリマー設立による誘導品の再編

  1. 三井ビスフェノールシンガポールを設立[2]
  2. 三井東圧化学と合併し三井化学に商号変更[1]商号変更
  3. 三井化学（上海）有限公司設立[1]
  4. 大阪石油化学を100%子会社化[2]買収
  5. 武田薬品工業のポリウレタン材料事業を統合し三井武田ケミカル設立[1]
  6. Mitsui Hygiene Materials（Thailand）を設立[2]
  7. 住友化学との経営統合破談合併・経営統合
  8. Advanced Composites Inc.発足[1]創業
  9. 大阪証券取引所1部上場廃止（東京証券取引所1部上場は継続）[1]上場廃止
  10. 三井化学複合塑料（中山）有限公司を設立[2]
  11. 出光興産とのJVプライムポリマーを設立[1]
  12. 三井武田ケミカルを100%子会社化し三井化学ポリウレタンが発足[2]創業
  13. 上海中石化三井化工有限公司を設立[2]
  14. 第一三共の農薬子会社「三共アグロ」を100%子会社化[2]買収
  15. SDC Technologiesを買収[2]買収
  16. 三井化学ポリウレタンを吸収合併[1]
  17. 三共アグロの農業化学品事業を統合し三井化学アグロ設立[6]
  18. 東セロを100%子会社化[7]買収
  19. 三井化学Brasilを設立[2]
  20. 東セロ・三井化学ファブロとフィルム・シート事業を統合し三井化学東セロ発足[1]
  21. Acomon AGを買収[2]買収
第3章三井石化と三井東圧の対等合併と、住友化学との経営統合の発表
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
三井化学2011年3月期売上高13,917億円売上高当期純利益率1.8%
就任年社長氏名役職名
幸田重教
佐藤彰夫
中西宏幸
藤吉建二
田中稔一
転換期

2012年〜初の連結純損失とHeraeus Kulzer歯科材料事業の買収

  1. 初の連結純損失計上[8]赤字転落
  2. Prime Evolue Singaporeを設立[2]
  3. Heraeus Kulzerの歯科材料事業を買収[9]買収
  4. SKC Co. Ltd.とポリウレタン材料事業を統合[9]
  5. 収益力大幅回復[9]
  6. アークの株式を公開買付により取得し連結子会社化[1]買収
  7. 橋本修氏が代表取締役社長に就任[9]社長交代
  8. アークを株式交換により完全子会社化[1]買収
  9. アーク・本州化学工業を子会社化[1]買収
  10. 東京証券取引所の市場区分見直しによりプライム市場に移行[1]
  11. SKCとのポリウレタンJVを解消[1]
  12. 旭化成のペリクル事業を吸収分割で承継し三井化学EMSが発足[1]創業
  13. 旭化成との共同新設分割でエム・エーライフマテリアルズが発足[1]創業
  14. 三井化学東セロのICT事業を吸収分割し三井化学ICTマテリアが発足[1]創業
  15. 平原彰男氏が代表取締役に就任[10]
  16. 市村聡氏が代表取締役社長に就任予定社長交代
  17. Ultradent Productsの買収を決定[10]買収
  18. MC Dental Holdings Americaを設立[10]
  19. Ultradent Productsを子会社化[10]買収
第4章フェノール・PTAの特別損失と、ヘレウスクルツァーの歯科材料
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
三井化学2026年3月期売上高16,688億円売上高営業利益率4.4%
就任年社長氏名役職名
田中稔一
淡輪敏
橋本修
市村聡
最新の適時開示
大林組MWH機軸の積極M&A
アートネイチャーバングラデシュに製造子会社ANBD社を設立
三菱電機三菱電機モビリティ株式50%の鴻海への譲渡
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出典・参考10件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2025年6月23日）
  • [2]三井化学 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [3]東洋経済新報社『日本会社史総覧』三井石油化学工業（1995年）
  • [4]東洋経済新報社『日本会社史総覧』三井石油化学工業の項（1995年）
  • [5]日本会社史総覧（東洋経済新報社三井石油化学工業の項）（1995年）
  • [6]三井化学 有価証券報告書 第28期（2025年3月期）「沿革」（2025年3月）
  • [7]会社IR「アニュアルレポート 2009年3月期」（2024年）
  • [8]三井化学 有価証券報告書（2012年3月期）（2012年3月）
  • [9]有価証券報告書
  • [10]臨時報告書

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最終改定: 2026年10月