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トクヤマの歴史|ソーダ製造会社から電子材料を担う企業への発展

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トクヤマは、1918年に岩井勝次郎氏が徳山町に設立した日本曹達工業を母体とする化学メーカーである。1938年にソーダ製造の廃棄物を原料にセメント製造を開始し、1984年に多結晶シリコンの製造を開始して半導体材料へ進んだ。

沿革:出来事を知る

沿革の全文74件
沿革概略を知る
  1. 日本曹達工業として発足[1]
  2. 岩井勝次郎氏が日本曹達工業を創業
  3. 商号を徳山曹達に変更[1]
  4. 東京営業所を開設[1]
  5. 大阪営業所を開設[2]
  6. 徳山工場で湿式法ポルトランドセメント製造を開始[1]
  7. 塩化カルシウムの製造を開始[3]
  8. 広島営業所を開設[4]
  9. 東京証券取引所に上場[1]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 営業利益率
トクヤマ1951年3月期売上高53億円売上高営業利益率15.1%
歴史詳細を読む日本曹達工業の発足と徳山工場でのセメント製造
安定成長期

1952年〜南陽工場・東工場の新設による石油化学と塩化ビニールへの展開

  1. 徳山工場で電解苛性ソーダの製造を開始[1]
  2. 湿式シリカの製造を開始[3]
  3. 南陽工場を新設[1]
  4. プロピレンオキサイド工場を新設[3]
  5. サンアロー化学を設立し塩化ビニール製造を開始
  6. イオン交換膜製造工場を新設[3]
  7. 東工場を新設[1]
  8. 東工場でポリプロピレンの製造を開始[1]
  9. 東工場でイソプロピルアルコールの製造を開始[1]
  10. 技術研究所を新設[1]
  11. 二軸延伸ポリプロピレンフィルムの製造を開始[3]
  12. トーワ技研を設立[1]
  13. 神奈川県藤沢市に藤沢研究所を開設[3]
  14. 樹脂サッシ製造会社シャノンを設立[3]
  15. 家庭用除湿剤「水とりぞうさん」を発売[3]
  16. プラスチックレンズ材料を発売[3]
  17. 電子工業用高純度溶剤(IPA・塩化メチレン)を発売
  18. 診断薬「ポリアミン・テストーエンザイム」を発売[3]
  19. 隔膜法電解ソーダ工場の隔膜をイオン交換膜に変更[3]
  20. 歯科用コンポジットレジン「パルフィーク」を発売[3]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
トクヤマ1983年3月期売上高1,639億円売上高当期純利益率0.8%
就任年社長氏名役職名
1946年蔭山如信取締役社長
1974年福田克己取締役社長
転換期

1984年〜多結晶シリコンによる電子材料への転換とトクヤマへの改称

  1. 東工場で多結晶シリコン製造開始[1]
  2. 鹿島工場を新設[1]
  3. ガスセンサ素子・機器製造のフィガロ技研に資本参加[3]
  4. サンフランシスコ支店を開設[1]
  5. 徳山科学技術振興財団を設立[1]
  6. 米国にTokuyama America Inc.を設立[3]
  7. つくば研究所を新設[1]
  8. ゼネラル・セラミックス社を買収
  9. ドイツにTokuyama Europe GmbHを設立[1]
  10. 商号をトクヤマに変更[1]
  11. エイアンドティーを設立[1]
  12. 韓国に半導体用現像液の合弁会社韓徳化学を設立[3]
  13. 新第一塩ビを設立[1]
  14. Tokuyama Electronic Chemicals Pte Ltdを設立[1]
  15. 台湾徳亞瑪を設立[1]
  16. ポリプロピレン樹脂事業の営業を出光石油化学に譲渡[2]
  17. 歯科器材事業を分社してトクヤマデンタルを設立[3]
  18. 中国に微多孔質フィルムの製造販売会社上海徳山塑料を設立[4]
  19. 徳山化工(浙江)有限公司を設立[1]
  20. TDパワーマテリアルを設立[1]
  21. Tokuyama Korea Co., Ltd.を設立[1]
  22. 周南バルクターミナルを設立[1]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
トクヤマ2008年3月期売上高3,074億円売上高当期純利益率6.1%
転換期

2009年〜1006億円の純損失とセメント国内販売事業の太平洋セメントへの譲渡

  1. 初の純損失を計上[5]
  2. Tokuyama Malaysia Sdn. Bhd.を設立[1]
  3. 廃石膏ボードリサイクル事業会社トクヤマ・チヨダジプサムを設立[1]
  4. 純損失379億円を計上[5]
  5. ニューカレドニアのセメント製造販売会社の株式を取得[1]
  6. ソーダ灰・塩化カルシウムの共同事業会社トクヤマ・セントラルソーダを設立[1]
  7. 横田浩氏が代表取締役社長執行役員に就任[5]
  8. 純損失1006億円を計上[5]
  9. OCIへ全株譲渡し撤退[1]
  10. 徳山海陸運送の全株式を取得[1]
  11. 台湾に電子工業用高純度IPAの製造販売会社を設立[1]
  12. 農業法人トクヤマゆうゆうファームを設立[1]
  13. 台湾に研究開発とマーケティングを行う德山台湾研究開発中心を設立[1]
  14. 韓国に電子工業用高純度IPAの製造販売会社STACを設立[1]
  15. OCIと合弁でマレーシア再進出[6]
  16. つくば第二研究所を新設[1]
  17. セメントキルン1系列を停止[7]
  18. ベトナムに半導体用多結晶シリコンの製造販売子会社を設立[1]
  19. JSRの体外診断用医薬品事業の取得を決定[8]
  20. 合弁会社OCI Tokuyama Semiconductor Materials Sdn. Bhd.を設立[6]
  21. 太平洋セメントへ販売譲渡[9]
  22. 井上智弘氏が社長に就任[8]
  23. セメント・固化材の国内販売事業の太平洋セメントへの譲渡を実行[8]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
トクヤマ2026年3月期売上高3,495億円売上高営業利益率10.6%

業績:数字を知る

売上高98億円売上高230億円売上高910億円売上高1,972億円売上高2,633億円売上高3,071億円売上高3,495億円純利益率6.1%純利益率0.8%純利益率1.8%純利益率5.3%純利益率-32.7%純利益率6.4%1951/31956/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
財務データの詳細を見る

歴史詳細:文脈を知る

経営判断:転機を知る

  • 2026年3月太平洋セメントへ販売譲渡
    太平洋セメントへ販売譲渡

    国内セメント需要の継続的な減少と固定費の上昇を前に、キルンを3系列から2系列へ縮めたうえで国内販売事業を太平洋セメントへ譲渡し、2028年度を目途とする製造停止の検討へ進んだ判断

    セメントセグメントの売上高と利益率
    20252026
    外部顧客への売上高(百万円)64,31266,120
    セグメント利益率(%)11.614.4
  • 2023年5月OCIと合弁でマレーシア再進出
    OCIと合弁でマレーシア再進出

    半導体市場の拡大に伴う多結晶シリコンの需要増加を見込み、かつての譲渡先である韓国OCIと所有割合50.0%の合弁会社をマレーシアに設立し、ベトナムの全額出資子会社と連携する生産・供給体制を構築した判断

    業績の推移
    202220232026
    売上高(億円)2,9383,5173,495
    営業利益率(%)8.34.110.6
  • 2017年OCIへ全株譲渡し撤退
    OCIへ全株譲渡し撤退

    マレーシア多結晶シリコン事業の市況崩壊で3期連続の巨額赤字を計上し、2016年3月期に全面減損を確定、損失を確定して韓国OCIへ全株を譲渡し完全撤退した判断

    業績の推移
    201620172022
    売上高(億円)3,0712,9912,938
    営業利益率(%)7.512.98.3
  • 1984年東工場で多結晶シリコン製造開始
    東工場で多結晶シリコン製造開始

    構造不況のもとで体質転換を掲げた尾上康治社長が、自社の塩素・水素と電力原単位を下げる製法を生かして多結晶シリコンを選び、1982年11月に着工、1984年7月に年産200トンで稼働させ、1985年8月には年産1,200トンへ増設した参入

    単体の売上高と経常利益率
    198219831985
    売上高(億円)1,7081,6391,721
    経常利益率(%)1.21.32.8
経営判断を全5件見る

設立から現在に至る系譜

1918年1936年1949年1994年2001年2026年日本曹達工業1918年徳山町に設立徳山曹達1936年商号変更株式上場1949年上場トクヤマ1994年商号変更トクヤマデンタル2001年歯科器材事業を分社PP樹脂事業2001年出光石油化学へ譲渡セメント国内販売2026年太平洋セメントへ決断

歴代社長:経営者を知る

出典・参考
#年出所
[1]2025有価証券報告書(2025年6月25日)
[2]2021有価証券報告書 第157期(2021年6月28日)
[3]2026トクヤマ 公式サイト「沿革」(2026年10月)
[4]2019有価証券報告書 第155期(2019年6月24日)
[5]—有価証券報告書
[6]2023トクヤマ「半導体用多結晶シリコン事業の協業に係る覚書の締結について」(2023年5月24日)
[7]2022トクヤマ 2023年3月期第2四半期 決算電話カンファレンス 質疑応答記録(2022年10月28日)
[8]—臨時報告書
[9]—トクヤマ ニュースリリース

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