トクヤマの歴史|ソーダ製造会社から電子材料を担う企業への発展
沿革:出来事を知る
- 1918年〜1951年日本曹達工業の発足と徳山工場でのセメント製造9件の沿革詳細
- 1952年〜1983年南陽工場・東工場の新設による石油化学と塩化ビニールへの展開20件の沿革詳細
- 1984年〜2008年多結晶シリコンによる電子材料への転換とトクヤマへの改称22件の沿革詳細
- 2009年〜2026年1006億円の純損失とセメント国内販売事業の太平洋セメントへの譲渡23件の沿革詳細
沿革の全文74件
創業期
1918年〜日本曹達工業の発足と徳山工場でのセメント製造
- 日本曹達工業として発足[1]
- 岩井勝次郎氏が日本曹達工業を創業
- 商号を徳山曹達に変更[1]
- 東京営業所を開設[1]
- 大阪営業所を開設[2]
- 徳山工場で湿式法ポルトランドセメント製造を開始[1]
- 塩化カルシウムの製造を開始[3]
- 広島営業所を開設[4]
- 東京証券取引所に上場[1]
安定成長期
1952年〜南陽工場・東工場の新設による石油化学と塩化ビニールへの展開
- 徳山工場で電解苛性ソーダの製造を開始[1]
- 湿式シリカの製造を開始[3]
- 南陽工場を新設[1]
- プロピレンオキサイド工場を新設[3]
- サンアロー化学を設立し塩化ビニール製造を開始
- イオン交換膜製造工場を新設[3]
- 東工場を新設[1]
- 東工場でポリプロピレンの製造を開始[1]
- 東工場でイソプロピルアルコールの製造を開始[1]
- 技術研究所を新設[1]
- 二軸延伸ポリプロピレンフィルムの製造を開始[3]
- トーワ技研を設立[1]
- 神奈川県藤沢市に藤沢研究所を開設[3]
- 樹脂サッシ製造会社シャノンを設立[3]
- 家庭用除湿剤「水とりぞうさん」を発売[3]
- プラスチックレンズ材料を発売[3]
- 電子工業用高純度溶剤(IPA・塩化メチレン)を発売
- 診断薬「ポリアミン・テストーエンザイム」を発売[3]
- 隔膜法電解ソーダ工場の隔膜をイオン交換膜に変更[3]
- 歯科用コンポジットレジン「パルフィーク」を発売[3]
転換期
1984年〜多結晶シリコンによる電子材料への転換とトクヤマへの改称
- 東工場で多結晶シリコン製造開始[1]
- 鹿島工場を新設[1]
- ガスセンサ素子・機器製造のフィガロ技研に資本参加[3]
- サンフランシスコ支店を開設[1]
- 徳山科学技術振興財団を設立[1]
- 米国にTokuyama America Inc.を設立[3]
- つくば研究所を新設[1]
- ゼネラル・セラミックス社を買収
- ドイツにTokuyama Europe GmbHを設立[1]
- 商号をトクヤマに変更[1]
- エイアンドティーを設立[1]
- 韓国に半導体用現像液の合弁会社韓徳化学を設立[3]
- 新第一塩ビを設立[1]
- Tokuyama Electronic Chemicals Pte Ltdを設立[1]
- 台湾徳亞瑪を設立[1]
- ポリプロピレン樹脂事業の営業を出光石油化学に譲渡[2]
- 歯科器材事業を分社してトクヤマデンタルを設立[3]
- 中国に微多孔質フィルムの製造販売会社上海徳山塑料を設立[4]
- 徳山化工(浙江)有限公司を設立[1]
- TDパワーマテリアルを設立[1]
- Tokuyama Korea Co., Ltd.を設立[1]
- 周南バルクターミナルを設立[1]
転換期
2009年〜1006億円の純損失とセメント国内販売事業の太平洋セメントへの譲渡
- 初の純損失を計上[5]
- Tokuyama Malaysia Sdn. Bhd.を設立[1]
- 廃石膏ボードリサイクル事業会社トクヤマ・チヨダジプサムを設立[1]
- 純損失379億円を計上[5]
- ニューカレドニアのセメント製造販売会社の株式を取得[1]
- ソーダ灰・塩化カルシウムの共同事業会社トクヤマ・セントラルソーダを設立[1]
- 横田浩氏が代表取締役社長執行役員に就任[5]
- 純損失1006億円を計上[5]
- OCIへ全株譲渡し撤退[1]
- 徳山海陸運送の全株式を取得[1]
- 台湾に電子工業用高純度IPAの製造販売会社を設立[1]
- 農業法人トクヤマゆうゆうファームを設立[1]
- 台湾に研究開発とマーケティングを行う德山台湾研究開発中心を設立[1]
- 韓国に電子工業用高純度IPAの製造販売会社STACを設立[1]
- OCIと合弁でマレーシア再進出[6]
- つくば第二研究所を新設[1]
- セメントキルン1系列を停止[7]
- ベトナムに半導体用多結晶シリコンの製造販売子会社を設立[1]
- JSRの体外診断用医薬品事業の取得を決定[8]
- 合弁会社OCI Tokuyama Semiconductor Materials Sdn. Bhd.を設立[6]
- 太平洋セメントへ販売譲渡[9]
- 井上智弘氏が社長に就任[8]
- セメント・固化材の国内販売事業の太平洋セメントへの譲渡を実行[8]
業績:数字を知る
歴史詳細:文脈を知る
経営判断:転機を知る
2026年3月太平洋セメントへ販売譲渡
太平洋セメントへ販売譲渡国内セメント需要の継続的な減少と固定費の上昇を前に、キルンを3系列から2系列へ縮めたうえで国内販売事業を太平洋セメントへ譲渡し、2028年度を目途とする製造停止の検討へ進んだ判断
セメントセグメントの売上高と利益率2025 2026 外部顧客への売上高(百万円) 64,312 66,120 セグメント利益率(%) 11.6 14.4 2023年5月OCIと合弁でマレーシア再進出
OCIと合弁でマレーシア再進出半導体市場の拡大に伴う多結晶シリコンの需要増加を見込み、かつての譲渡先である韓国OCIと所有割合50.0%の合弁会社をマレーシアに設立し、ベトナムの全額出資子会社と連携する生産・供給体制を構築した判断
業績の推移2022 2023 2026 売上高(億円) 2,938 3,517 3,495 営業利益率(%) 8.3 4.1 10.6 2017年OCIへ全株譲渡し撤退
OCIへ全株譲渡し撤退マレーシア多結晶シリコン事業の市況崩壊で3期連続の巨額赤字を計上し、2016年3月期に全面減損を確定、損失を確定して韓国OCIへ全株を譲渡し完全撤退した判断
業績の推移2016 2017 2022 売上高(億円) 3,071 2,991 2,938 営業利益率(%) 7.5 12.9 8.3 1984年東工場で多結晶シリコン製造開始
東工場で多結晶シリコン製造開始構造不況のもとで体質転換を掲げた尾上康治社長が、自社の塩素・水素と電力原単位を下げる製法を生かして多結晶シリコンを選び、1982年11月に着工、1984年7月に年産200トンで稼働させ、1985年8月には年産1,200トンへ増設した参入
単体の売上高と経常利益率1982 1983 1985 売上高(億円) 1,708 1,639 1,721 経常利益率(%) 1.2 1.3 2.8
設立から現在に至る系譜
歴代社長:経営者を知る
1918年2026年