東ソーの歴史
沿革
1935年に岩瀬徳三郎氏が山口県富田町に設立した東洋曹達工業が起源。
1966年に自社技術で塩化ビニルモノマーの製造を開始し、2014年に日本ポリウレタン工業を合併して塩素からMDIまでを一貫させた。苛性ソーダ・塩ビモノマーで年産100万t体制を持つ化学メーカーである。
創業期
1935年〜東洋曹達工業の設立と石油化学事業への参入
- 東洋曹達工業を設立[1]
- 南陽事業所でソーダ灰製造開始[1]
- 海水直接法による国産初の臭素製造を開始[2]
- 南陽事業所で苛性ソーダ製造設備新設[1]
- 芒硝、塩酸を生産開始[3]
- 東京証券取引所に株式上場[1]
- 東洋港運を設立[1]
- 小野田セメントとの提携でセメント製造を開始[1]
- 二宮善基氏が社長に就任
- 日本オルガノ商会に資本参加[1]
- 日本シリカ工業を設立[1]
- 臭化水素酸を生産開始[3]
- 南陽事業所に燐酸製造設備新設[1]
- 石油化学事業への参入を決定
- ストウファー・ケミカル社と合弁で東洋ストウファー・ケミカルを設立[1]
- 塩化ビニルモノマー製造設備新設（自社オキシクロネーション法）[1]
- 低密度ポリエチレン製造設備新設[1]
- エチレンアミン製造設備新設[1]
- 青木周吉氏が社長に就任
安定成長期
1969年〜鐵興社合併による7工場体制と東ソーへの改称
- 日ケミ商事を設立[1]
- 四日市工場が操業[3]
- 四日市事業所建設に着手
- 科学計測事業に参入[1]
- 太平化学製品に資本参加[1]
- クロロプレンゴム製造設備新設[1]
- プラス・テクに資本参加[1]
- 三菱商事と共同出資でギリシャにテッコウシャ・ヘラスを設立[1]
- 鐵興社と合併し7工場体制に[1]
- 三井物産等と共同出資でインドネシアにスタンダード・トーヨー・ポリマーを設立[1]
- 日本ハロンを設立[1]
- 森嶋東三氏が社長に就任
- トーソー・USA, Inc.を設立[1]
- 東ソー有機化学を設立[1]
- 酒田・石巻両工場を分離し東北東ソー化学を設立[1]
- ジルコニア粉末製造設備新設[1]
- 山口敏明氏が社長に就任
- 日本石英硝子に資本参加[1]
- 山口日本石英に資本参加[1]
- ベルギーのユーロ・ジェネティクスへ資本参加[1]
- ローム・アンド・ハースと共同出資で北米にトーソー・ハースを設立[1]
- 東ソーに商号変更[1]
- 北米VARIAN社よりターゲット部門を買収しトーソー・SMD, Inc.を設立[1]
- 北米にトーソー・アメリカを設立[1]
- 北米のワイス・サイエンティフィック・グラスブローイングに資本参加[1]
転換期
1990年〜10事業撤退とビニル・イソシアネート・チェーンへの集中投資
- 新大協和石油化学・四日市ポリマーと合併[1]
- エチレン増設と事業撤退
- 田代圓氏が社長に就任
- 北越化成に資本参加[1]
- 三菱商事等と共同出資でフィリピン・レジンズ・インダストリーズを設立[1]
- 東ソー塩ビ加工開発を設立[1]
- スパッタリングターゲット部門を分離し東ソー・スペシャリティマテリアル設立[1]
- 日向工場を分離し東ソー日向を設立[1]
- 大洋塩ビを設立[3]
- ソーダ灰の生産を終了[3]
- プラス・テク等と共同出資でフィリピンにトーソー・ポリビンを設立[1]
- 台湾にトーソー・クォーツ・タイワンを設立[1]
- ビニル・チェーン関連大型投資により苛性ソーダ・塩ビモノマー年産100万t体制を確立[1]
- フィリピンのマブハイ・ビニルに資本参加[1]
- 土屋隆氏が社長に就任[2]
- 日本ポリウレタン（上海）有限公司を設立[3]
- プラス・テクとフィリピン・レジンズ・インダストリーズを連結子会社化[1]
- 東曹（広州）化工有限公司を設立[1]
- 日本ポリウレタン（瑞安）有限公司を設立[1]
- ビニル・イソシアネート・チェーン大型投資完了[1]
成熟期
2009年〜日本ポリウレタン工業の合併と塩ビ・クロールアルカリでの最高益
- 初の連結営業赤字・純損失に転落[2]
- 宇田川憲一が代表取締役社長に就任[2]
- 中国に日本ポリウレタン科技（上海）有限公司を設立[1]
- 日本ポリウレタン工業と合併[1]
- トーソー・アドバンスド・マテリアルズSdn.Bhdを設立[1]
- 山本寿宣が代表取締役社長に就任[2]
- 導電性高分子（SELFTRON®）を開発[3]
- 塩ビ基盤事業の死守戦略
- 東曹投資有限公司を設立[1]
- アルデヒド捕捉剤（エミデリート®）を開発[3]
- 桒田守が代表取締役社長に就任[2]
- トーソー・ベトナム・ポリウレタンCo.Ltdを設立[1]
- 新中期経営計画（2025-2027年度）始動[4]
- FY2025通期業績予想を下方修正[4]
- 木内孝文氏が代表取締役に就任[5]