東レの歴史
創業期
1926年〜東洋レーヨンの設立とデュポンとのナイロン業務提携
- 三井物産の出資で設立[1]
- 滋賀工場設置認可を取得、4月16日を創立記念日に[2]
- 滋賀県石山に滋賀工場を設立、ビスコース法レーヨン糸の生産を開始[3]
- レーヨンで国内シェア確保
- 東洋絹織(現 愛媛工場)を設立[2]
- レーヨンステープルの生産を開始[3]
- 瀬田工場を新設[3]
- 独自技術でナイロン6の合成と溶融紡糸に成功[2]
- 国内3社を合併[4]
- 東洋絹織・庄内川レーヨン・庄内川染工所を吸収合併[3]
- 昭和工業(現 東レ・ファインケミカル)を買収[2]
- 東京証券取引所に株式上場[3]
- ナイロン工業化のため名古屋工場を建設[3]
- 米デュポンと技術提携[3]
- 米国DuPont社とナイロンに関する技術提携契約[2]
- 成形用ナイロン樹脂アミラン®の販売開始[2]
- 東洋ナイロン編物(現 東レ・テキスタイル)を設立[2]
- 「社是」を制定[2]
- 香港にTrilon社(現 東麗(香港)社)を設立[2]
- 中央研究所を開設(滋賀)[2]
売上高当期純利益率
- 売上高
- 当期純利益率
東レ1956年3月期売上高410億円売上高当期純利益率8.8%
安定成長期
1957年〜ICI提携による「テトロン」と炭素繊維「トレカ」の事業化
- 英ICIから技術導入
- 英国ICI社とポリエステル繊維の技術提携契約を締結[3]
- 三島工場が竣工、ポリエステル繊維「テトロン」生産開始[3]
- ポリエステルフィルム「ルミラー」本格生産開始[3]
- 岡崎工場完成、強力ナイロン糸の本格生産を開始[3]
- 東洋工事(現 東レエンジニアリング)を設立[3]
- PNC法でプロラクタムの生産開始[3]
- 基礎研究所を新設[3]
- タイで合弁2社設立
- Toray Nylon Thai(現 Thai Toray Synthetics)を設立[3]
- アクリル繊維トレロン®とABS樹脂トヨラック®の本格生産を開始[3]
- 商号を東レに変更[3]
- 樹脂とフィルムに設備投資
- 高級スエード調素材エクセーヌ®を開発[3]
- 千葉工場完成、ABS樹脂の生産を開始[3]
- 土浦工場完成、ポリプロピレンフィルム トレファン®の生産を開始[3]
- 東海工場完成、テレフタル酸とカプロラクタムの生産を開始[3]
- 岐阜工場完成、ポリエステルフィルムの生産を開始[3]
- 「トレカ」の事業化[3]
- P.T. Indonesia Toray Syntheticsを設立[3]
- Penfibre Sdn. Berhadを設立[3]
- Iganto S.p.A.(現 Alcantara S.p.A.)を設立[3]
- 石川工場を新設[3]
- 脱繊維路線への不参加[5]
- 逆浸透(RO)膜エレメント ロメンブラ®の生産を開始[3]
- 東レエンジニアリングの建設・不動産事業を分離、東レ建設を設立[3]
- 三島工場のポリエステルフィルム生産設備を完成[3]
- Société des Fibres de Carbone(現 Toray Carbon Fibers Europe)を設立[3]
- インターフェロン-β製剤の製造承認を取得
- TREA Inc.(現 Toray Plastics (America))を買収[3]
- 繊維部門の人員配置転換
- 石川工場のナイロンフィラメント生産設備を完成[3]
- 東レインターナショナルを設立[3]
成熟期
1987年〜前田勝之助氏の社長就任とB777・B787向け炭素繊維の納入
- 組織のスリム化と意思決定の迅速化
- B777向け炭素繊維を納入
- Toray Plastics (Malaysia) Sdn. Berhadを設立[3]
- 長期経営ビジョンAP-G2000を策定[2]
- 経口PGI2誘導体製剤ドルナー®の製造認可[3]
- Toray Composites (America)を設立[3]
- カラーフィルターの量産開始
- 現地生産開始
- 東麗酒伊印染(南通)有限公司を設立[3]
- 東麗合成繊維(南通)有限公司を設立[3]
- 長期経営ビジョンNew AP-G2000を策定
- Saehan Industriesと合弁でToray Saehanを設立[3]
- 最終赤字に転落
- 中期経営課題NT21を策定[2]
- 水道機工に資本参加[3]
- 先端融合研究所を開設[3]
- 蝶理を子会社化[3]
- B787向け炭素繊維を納入[6]
- ファーストリテイリングと提携
- 東燃ゼネラル石油と合弁で東レ東燃機能膜を設立[3]
- 2期連続の最終赤字に転落
成熟期
2014年〜Zoltek・TCACの買収と構造改革「Dプロ」の開始
- 生体情報の連続計測を可能とする機能素材hitoe®を発表[2]
- 米ゾルテックを買収[3]
- 中期経営課題「プロジェクト AP-G 2016」を策定[2]
- インドにエアバッグ基布製造販売会社Toray Kusumger Advanced Textileを設立[2]
- メキシコに樹脂コンパウンド事業会社Toray Resin Mexicoを設立[2]
- サウジアラビアに水処理製品の製造・販売会社Toray Membrane Middle Eastを設立[2]
- ドイツに燃料電池部材のGreenerity社を設立[2]
- ユニクロと「戦略的パートナーシップ第Ⅲ期5ヵ年計画」の合意書を締結[2]
- 中期経営課題「プロジェクト AP-G 2019」を発表[2]
- 東レバッテリーセパレータフィルムを吸収合併、同社本社を那須工場に[3]
- ドイツにオートモーティブセンター欧州を開設[2]
- テンカーテを買収[3]
- 「東レグループ サステナビリティ・ビジョン」を策定[2]
- Toray Advanced Materials KoreaがToray Chemical Koreaを吸収合併[3]
- 未来創造研究センターを開設[3]
- 人員解雇
- UL認証不正の公表と処分
- 中期経営課題PJ「AP-2025」を開始
- 構造改革「Dプロ」の開始
- 政策保有株式の順次売却を公表
- 政策保有株式の売却益を個別で計上[7]