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東レの歴史

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沿革

1926年に三井物産の出資で資本金1,000万円で設立された東洋レーヨンが起源。

1971年に炭素繊維「トレカ」を世界で最初に量産し、2006年からはボーイング787の機体へ供給している。炭素繊維で世界首位を占め、ユニクロとの連携を経た繊維事業は2024年度に初めて売上収益1兆円を超えた。

1926年1941年1949年1970年2004年2014年/2018年2026年東洋レーヨン1926年設立決断国内3社1941年国内3社を合併株式上場1949年上場東レ1970年商号変更蝶理2004年子会社化Zoltek2014年買収TCAC2018年買収決断
東レ
歴代社長と長期業績(敬称略)
2026年3月期
連結
売上収益
25,851億円
売上高純利益率
3.1%
出所:有価証券報告書
売上高410億円売上高1,792億円売上高3,743億円売上高9,413億円売上高14,274億円売上高21,044億円売上収益25,851億円純利益率8.8%純利益率2.1%純利益率0.4%純利益率1.9%純利益率3.3%純利益率4.3%純利益率3.1%1952/31956/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
沿革概略を知る
  1. 三井物産の出資で設立[1]
  2. 滋賀工場設置認可を取得、4月16日を創立記念日に[2]
  3. 滋賀県石山に滋賀工場を設立、ビスコース法レーヨン糸の生産を開始[3]
  4. レーヨンで国内シェア確保
  5. 東洋絹織(現 愛媛工場)を設立[2]
  6. レーヨンステープルの生産を開始[3]
  7. 瀬田工場を新設[3]
  8. 独自技術でナイロン6の合成と溶融紡糸に成功[2]
  9. 国内3社を合併[4]
  10. 東洋絹織・庄内川レーヨン・庄内川染工所を吸収合併[3]
  11. 昭和工業(現 東レ・ファインケミカル)を買収[2]
  12. 東京証券取引所に株式上場[3]
  13. ナイロン工業化のため名古屋工場を建設[3]
  14. 米デュポンと技術提携[3]
  15. 米国DuPont社とナイロンに関する技術提携契約[2]
  16. 成形用ナイロン樹脂アミラン®の販売開始[2]
  17. 東洋ナイロン編物(現 東レ・テキスタイル)を設立[2]
  18. 「社是」を制定[2]
  19. 香港にTrilon社(現 東麗(香港)社)を設立[2]
  20. 中央研究所を開設(滋賀)[2]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
東レ1956年3月期売上高410億円売上高当期純利益率8.8%
歴史詳細を読む東洋レーヨンの設立とデュポンとのナイロン業務提携
安定成長期

1957年〜ICI提携による「テトロン」と炭素繊維「トレカ」の事業化

  1. 英ICIから技術導入
  2. 英国ICI社とポリエステル繊維の技術提携契約を締結[3]
  3. 三島工場が竣工、ポリエステル繊維「テトロン」生産開始[3]
  4. ポリエステルフィルム「ルミラー」本格生産開始[3]
  5. 岡崎工場完成、強力ナイロン糸の本格生産を開始[3]
  6. 東洋工事(現 東レエンジニアリング)を設立[3]
  7. PNC法でプロラクタムの生産開始[3]
  8. 基礎研究所を新設[3]
  9. タイで合弁2社設立
  10. Toray Nylon Thai(現 Thai Toray Synthetics)を設立[3]
  11. アクリル繊維トレロン®とABS樹脂トヨラック®の本格生産を開始[3]
  12. 商号を東レに変更[3]
  13. 樹脂とフィルムに設備投資
  14. 高級スエード調素材エクセーヌ®を開発[3]
  15. 千葉工場完成、ABS樹脂の生産を開始[3]
  16. 土浦工場完成、ポリプロピレンフィルム トレファン®の生産を開始[3]
  17. 東海工場完成、テレフタル酸とカプロラクタムの生産を開始[3]
  18. 岐阜工場完成、ポリエステルフィルムの生産を開始[3]
  19. 「トレカ」の事業化[3]
  20. P.T. Indonesia Toray Syntheticsを設立[3]
  21. Penfibre Sdn. Berhadを設立[3]
  22. Iganto S.p.A.(現 Alcantara S.p.A.)を設立[3]
  23. 石川工場を新設[3]
  24. 脱繊維路線への不参加[5]
  25. 逆浸透(RO)膜エレメント ロメンブラ®の生産を開始[3]
  26. 東レエンジニアリングの建設・不動産事業を分離、東レ建設を設立[3]
  27. 三島工場のポリエステルフィルム生産設備を完成[3]
  28. Société des Fibres de Carbone(現 Toray Carbon Fibers Europe)を設立[3]
  29. インターフェロン-β製剤の製造承認を取得
  30. TREA Inc.(現 Toray Plastics (America))を買収[3]
  31. 繊維部門の人員配置転換
  32. 石川工場のナイロンフィラメント生産設備を完成[3]
  33. 東レインターナショナルを設立[3]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
東レ1985年3月期売上高6,269.19億円売上高当期純利益率2.4%
成熟期

1987年〜前田勝之助氏の社長就任とB777・B787向け炭素繊維の納入

  1. 組織のスリム化と意思決定の迅速化
  2. B777向け炭素繊維を納入
  3. Toray Plastics (Malaysia) Sdn. Berhadを設立[3]
  4. 長期経営ビジョンAP-G2000を策定[2]
  5. 経口PGI2誘導体製剤ドルナー®の製造認可[3]
  6. Toray Composites (America)を設立[3]
  7. カラーフィルターの量産開始
  8. 現地生産開始
  9. 東麗酒伊印染(南通)有限公司を設立[3]
  10. 東麗合成繊維(南通)有限公司を設立[3]
  11. 長期経営ビジョンNew AP-G2000を策定
  12. Saehan Industriesと合弁でToray Saehanを設立[3]
  13. 最終赤字に転落
  14. 中期経営課題NT21を策定[2]
  15. 水道機工に資本参加[3]
  16. 先端融合研究所を開設[3]
  17. 蝶理を子会社化[3]
  18. B787向け炭素繊維を納入[6]
  19. ファーストリテイリングと提携
  20. 東燃ゼネラル石油と合弁で東レ東燃機能膜を設立[3]
  21. 2期連続の最終赤字に転落
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
東レ2013年3月期売上高15,922億円売上高当期純利益率3.0%
成熟期

2014年〜Zoltek・TCACの買収と構造改革「Dプロ」の開始

  1. 生体情報の連続計測を可能とする機能素材hitoe®を発表[2]
  2. 米ゾルテックを買収[3]
  3. 中期経営課題「プロジェクト AP-G 2016」を策定[2]
  4. インドにエアバッグ基布製造販売会社Toray Kusumger Advanced Textileを設立[2]
  5. メキシコに樹脂コンパウンド事業会社Toray Resin Mexicoを設立[2]
  6. サウジアラビアに水処理製品の製造・販売会社Toray Membrane Middle Eastを設立[2]
  7. ドイツに燃料電池部材のGreenerity社を設立[2]
  8. ユニクロと「戦略的パートナーシップ第Ⅲ期5ヵ年計画」の合意書を締結[2]
  9. 中期経営課題「プロジェクト AP-G 2019」を発表[2]
  10. 東レバッテリーセパレータフィルムを吸収合併、同社本社を那須工場に[3]
  11. ドイツにオートモーティブセンター欧州を開設[2]
  12. テンカーテを買収[3]
  13. 「東レグループ サステナビリティ・ビジョン」を策定[2]
  14. Toray Advanced Materials KoreaがToray Chemical Koreaを吸収合併[3]
  15. 未来創造研究センターを開設[3]
  16. 人員解雇
  17. UL認証不正の公表と処分
  18. 中期経営課題PJ「AP-2025」を開始
  19. 構造改革「Dプロ」の開始
  20. 政策保有株式の順次売却を公表
  21. 政策保有株式の売却益を個別で計上[7]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
東レ2026年3月期売上高25,851億円売上高営業利益率3.8%

東レについて調べる

出典・参考
#年出所
[1]1968経済春秋社『企業の歴史 : 明治百年』(経済春秋社)
[2]2026東レ 公式サイト「沿革」(2026年10月)
[3]2025有価証券報告書(2025年6月24日)
[4]—有価証券報告書
[5]1975週刊東洋経済「東レ・落ちた"三井の星"カムバックの条件」(1975年7月19日)
[6]2010東レ 有価証券報告書(2010年3月期)事業の種類別セグメント情報(2010年3月)
[7]—臨時報告書

同業他社の業績概況

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