日清紡HDの歴史

更新：

沿革

1907年に東京・亀戸に資本金1,000万円で設立された日清紡績が起源。

綿紡績の収益で自動車ブレーキの摩擦材を育て、2010年に日本無線、2023年に日立国際電気を子会社化して無線・通信へ主軸を移した。繊維は連結売上の6.6%にとどまり、官公需向けの無線が利益の柱である。

1907年 1919年 1940年 2005年 2009年/2010年 2022年 2023年 2026年 日清紡績 1907年設立 岡崎紡績 1919年買収 決断 株式上場 1940年上場 新日本無線 2005年TOBで子会社化 決断 日清紡HD 2009年持株会社制へ 日本無線 2010年TOBで子会社化 日清紡マイクロデバイス 2022年リコー電子と合併 日立国際電気 2023年子会社化
日清紡ホールディングス 有価証券報告書「沿革」
日清紡ホールディングス
歴代社長と長期業績（敬称略）
2025年12月期
連結
売上高
5,023億円
売上高純利益率
2.8%
桜田露口山本中瀬岩下鵜澤河田村上石井
売上高146億円売上高325億円売上高975億円売上高2,101億円売上高1,661億円売上高2,434億円売上高5,238億円売上高5,023億円純利益率5.5%純利益率4.3%純利益率4%純利益率2.8%純利益率1.8%純利益率3.4%純利益率2.6%純利益率2.8%1952/121955/121960/121965/121970/121975/121980/121985/121990/121995/122000/122005/122010/122015/122020/122025/122030/12
安定成長期

1907年〜日清紡績の設立と自動車部品の海外生産網の構築

  1. 日清紡績を設立[1]
  2. 岡崎紡績を買収[2]連続買収・ロールアップ
  3. 東亜実業を設立[1]
  4. 東京証券取引所に上場[3]上場
  5. 徳島工場を新設[1]
  6. 東京証券取引所市場第一部に指定[1]
  7. 藤枝工場を新設[1]
  8. Nisshinbo Do Brasil Industria Textilを設立[4]
  9. NISSHINBO DO BRASIL INDUSTRIA TEXTIL LTDA.を設立[1]
  10. 館林化成工場を新設[1]
  11. 美合工機工場を新設[1]
  12. 浜北精機工場を新設[1]
  13. KOHBUNSHI（THAILAND）LTD.を設立[1]
  14. 千葉工場を新設[1]
  15. 本社を東京都中央区日本橋人形町に移転[1]
  16. 浦東高分子（上海）有限公司を設立[2]
  17. 日清紡都市開発を設立[1]
  18. NISSHINBO SOMBOON AUTOMOTIVE CO.,LTD.を設立[1]
  19. NISSHINBO AUTOMOTIVE MANUFACTURING INC.を設立[1]
  20. PT.GISTEX NISSHINBO INDONESIAを設立[1]
  21. SAERON AUTOMOTIVE CORPORATIONを設立[1]
第1章平沼専蔵会長の創業と宮島清次郎による基礎固め
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
日清紡ホールディングス1999年3月期売上高2,268億円売上高当期純利益率1.8%
就任年社長氏名役職名
桜田武
露口達
山本啓四郎
中瀬秀夫
安定成長期

2000年〜コンチネンタル・テーベスの設立と新日本無線のTOB

  1. Continental Tevesとの合弁会社コンティネンタル・テーベスを設立[4]
  2. インドネシアPT.NIKAWA TEXTILE INDUSTRYを子会社化[1]買収
  3. コンチネンタル・テーベスを設立[1]
  4. 日清紡績（上海）有限公司を設立[4]
  5. 岩尾の全株式を取得[4]
  6. 賽龍（北京）汽車部件有限公司を設立[4]
  7. 恩佳升（連雲港）電子有限公司を買収[1]買収
  8. 新日本無線を連結子会社化[4]買収
  9. SAERON AUTOMOTIVE CORPORATIONが韓国取引所に上場[1]
  10. 新日本無線の子会社化[3]飛び地・非関連多角化
  11. 日本無線、長野日本無線の株式を追加取得[4]
  12. 江蘇亜威日清紡有限公司を設立[4]
  13. 日清紡ブレーキ販売の全株式を取得[4]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
日清紡ホールディングス2008年3月期売上高3,224億円売上高当期純利益率3.8%
就任年社長氏名役職名
中瀬秀夫
岩下俊士
鵜澤静
転換期

2009年〜日本無線・TMD FRICTIONの買収と持株会社化

  1. 持株会社制へ移行、日清紡ホールディングスに商号変更[4]商号変更
  2. 繊維・ブレーキ・紙製品・精密機器・化学品の5事業を分社化[4]
  3. 持株会社制に移行し日清紡HDに商号変更[1]商号変更
  4. 日本無線、長野日本無線を連結子会社化[4]買収
  5. 公開買付により日本無線を子会社化[1]買収
  6. Nisshinbo Singaporeを設立[4]
  7. TMD Friction Group S.A.の全株式を取得[4]
  8. 日清紡ブレーキとSAERONの合弁で日清紡賽龍（常熟）汽車部件を設立[1]
  9. TMD Frictionの買収[3]クロスボーダーM&A（日本→海外）
  10. 日清紡企業管理（上海）有限公司を設立[1]
  11. 日清紡大陸精密機械（揚州）有限公司を設立[5]
  12. 南部化成の全株式を取得[4]
  13. 東京シャツの全株式を取得[1]
  14. 南部化成の全株式を取得[3]
  15. 日本無線が長野日本無線と上田日本無線を株式交換で完全子会社化[1]買収
  16. 日本無線の全株式を取得[4]
  17. 日清紡ペーパー プロダクツ等の紙製品事業を譲渡[1]
  18. 紙製品事業を譲渡[6]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
日清紡ホールディングス2017年3月期売上高5,273億円売上高営業利益率0.9%
就任年社長氏名役職名
鵜澤静
河田正也
転換期

2018年〜日清紡マイクロデバイスの発足と日立国際電気の買収

  1. リコー電子デバイスを連結子会社化[4]買収
  2. JRCモビリティを設立[4]
  3. 新日本無線の全株式を取得[4]
  4. リコー電子デバイスの株式を取得[1]
  5. NJコンポーネントの全株式を取得[1]
  6. RBI GmbH、LEAS GmbHの全株式を取得[4]
  7. 新日本無線とリコー電子デバイスを統合し日清紡マイクロデバイスを設立[4]
  8. ディー・クルー・テクノロジーズの全株式を取得[4]
  9. 新日本無線がリコー電子デバイスを吸収合併し日清紡マイクロデバイスに商号変更[1]商号変更
  10. NISSHINBO COMPREHENSIVE PRECISION MACHINING （GURGAON） PRIVATE LTD.を設立[3]
  11. 日立国際電気を連結子会社化[4]買収
  12. ルクセンブルクTMD FRICTION GROUPの全株式を譲渡[1]
  13. HVJHDの全株式を取得し日立国際電気を子会社化[3]買収
  14. 「中期経営計画2026」を発表[7]
  15. 石井靖二氏が社長に就任[8]社長交代
  16. JRCモビリティを日本無線に吸収合併[4]
  17. 成形品事業の投資ファンドへの譲渡を決議[8]
  18. 四国化成ホールディングス株の一部を売却[8]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
日清紡ホールディングス2025年12月期売上高5,023億円売上高営業利益率5.3%
就任年社長氏名役職名
河田正也
村上雅洋
石井靖二
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
The社史トップページに戻る
出典・参考 8件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2026年3月26日）
  • [2]日清紡ホールディングス 有価証券報告書 第183期（2025年12月期）【沿革】（2025年12月）
  • [3]有価証券報告書
  • [4]日清紡HD 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [5]有価証券報告書 第175期（2018年6月28日）
  • [6]会社IR「2017_jp_統合報告書 2017」（2017年）
  • [7]有価証券報告書 第182期（2025年3月28日）
  • [8]臨時報告書

API for AI Agents — 認証不要、URLをGETするだけで機械可読なJSONをトークン消費を抑えつつ取得できます。

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）および SNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。（飲み会や、社内 Slack・Teams など、リアルな口コミでご紹介いただけますと大変嬉しく存じます。）
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）は制限しておりません。

アクセス解析とプライバシー

  • アクセス解析（Google Analytics 4）
    本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を収集しますが、氏名等の個人を直接特定する情報は収集しません。収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。収集を望まない場合は、Google が提供するオプトアウトアドオンで無効にできます。
  • 配信ログ（Amazon CloudFront）
    本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を保存し、AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間のアクセスの比率把握、不正アクセスの検知、配信品質の改善のために利用しています。
  • ご意見フォーム
    ご意見フォームから送信された内容（本文・送信元ページの URL・端末ごとのランダムな識別子）は、送信元 IP アドレスとともに記録されます。サイトの品質改善と不正な送信の防止のために利用し、本文の要約には外部の AI サービスを利用する場合があります。フォームには個人情報を記入しないでください。
  • 外部への提供
    収集データは、上記の目的の範囲で、業務を委託する外部サービス（アクセス解析・配信など）に取り扱わせる場合があります。それ以外に、法令に基づく場合を除き、第三者に提供することはありません。

最終改定: 2026年10月