ニチレイの歴史

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沿革

1942年に水産大手18社の陸上部門を集約して設立された帝国水産統制が起源。

2001年発売の「本格炒め炒飯」など家庭用冷凍食品を育て、1993年には大手スーパー専用の総合物流センターを稼働させた。冷凍食品と低温物流を二本柱とし、低温物流の利益率6.6%が食品の4.7%を上回る。

1942年 1945年 1949年 1985年 2004年/2005年 2026年 帝国水産統制 1942年戦時統合で設立 水産大手18社 1942年陸上部門を集約 日本冷蔵 1945年商号変更 株式上場 1949年上場 ニチレイ 1985年商号変更 ニチレイ 2005年持株会社へ移行 国内低温物流事業 2004年会社分割
ニチレイ 有価証券報告書「沿革」
ニチレイ
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
7,161億円
売上高純利益率
3.8%
出所：有価証券報告書
浦野村井大谷大櫛嶋本
売上高1,606億円売上高5,615億円売上高4,694億円売上高5,353億円売上高7,161億円純利益率0.9%純利益率0%純利益率1.3%純利益率2.5%純利益率3.8%1956/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1942年〜帝国水産統制の設立と加工食品への参入

  1. 帝国水産統制を設立[1]
  2. 水産物の買入・販売と製氷・冷蔵・凍結事業を開始[1]
  3. 日本冷蔵に商号変更[1]商号変更
  4. 果汁入りアイスキャンディ「レイカ」を発売[2]
  5. 食品販売子会社を設立[1]
  6. 過度経済力集中排除法の該当企業に指定[3]
  7. 事業目的に缶詰・肥料・飼料・油脂の製造販売などを追加[1]
  8. 東京証券取引所に株式上場[1]
  9. 3億5,000万円を増資し資本金5億円に[3]
  10. コールド・ベルトによる総合食品化隣接領域への展開
  11. 冷凍みかん等の生産を開始[4]
  12. 調理冷凍食品の販売を開始[1]
  13. 冷凍茶碗むしを発売[2]
  14. 水産物の洋上輸出を開始[2]
  15. 畜産事業に参入[5]
  16. 長距離冷凍トラックを開発[2]
  17. 農畜産品の研究のため鎌ヶ谷試験所を開設[2]
  18. 東京オリンピック選手村へ冷凍食材を大量に供給[2]
  19. 大阪万博に食堂「テラス日冷」を出店[2]
  20. 設備投資を継続
第1章水産大手18社の陸上部門を統合した統制会社
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
ニチレイ1972年1月期売上高901.4億円売上高当期純利益率2.2%

1973年〜水産部門の赤字とニチレイへの改称

  1. 家庭用冷凍食品「グリーンベルト」ブランドを展開[2]
  2. 運送取扱子会社を設立[1]
  3. 米国に農・水・畜産品の集荷・販売子会社を設立[1]
  4. 本社社屋を東京都千代田区に竣工[4]
  5. 高槻市で配送型流通冷蔵倉庫が稼働[6]
  6. 水産部門で赤字転落赤字転落
  7. ホワイトパック・シリーズなど高級化路線で冷凍食品が伸長[7]
  8. バイオテクノロジー分野に参入[1]
  9. 事業目的に医薬品・医薬部外品・試薬の製造販売などを追加[1]
  10. 商号をニチレイに変更[1]商号変更
  11. 医薬品事業・育種事業への新規参入
  12. 医薬開発室を開発部から独立[8]
  13. 欧州で低温物流事業を開始[2]
  14. アセロラドリンクを発売[1]
  15. 東京都中央区にニチレイ明石町ビルが竣工[4]
第2章二百海里による原料転換と、1981年1月期の減益
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
ニチレイ1985年1月期売上高2,763.7億円売上高経常利益率1.8%
成熟期

1989年〜物流プロジェクトの発足と本格炒め炒飯の発売

  1. システム物流・3PLへ転換[9]収益モデル転換
  2. 特別用途食品の糖尿病食調製用組合わせ食品を発売[1]
  3. 物流事業を本格的に開始[1]
  4. ニチレイ東銀座ビルが竣工[1]
  5. 通過型物流センター（TC）事業を本格的に開始[2]
  6. サクサクコロッケを開発
  7. 電子レンジ対応冷凍食品「新・レンジ生活」を発売[2]
  8. 技術開発センターを設置して研究開発機能を集約[1]
  9. サードパーティーロジスティクス事業に参入[1]
  10. 品質保証体制を強化[2]
  11. 事業目的にホテル及び旅館の経営を追加[1]
  12. 家庭用冷食「本格炒め炒飯」を発売[2]
  13. 家庭用冷食「特から」を発売
  14. 日立製作所と共同出資で情報処理業務の受託会社を設立[1]
  15. 中国で低温物流事業を開始[2]
  16. 国内の低温物流事業の会社分割を実施[1]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
ニチレイ2004年3月期売上高4,966億円売上高当期純利益率-0.4%
就任年社長氏名役職名
浦野光人
転換期

2005年〜持株会社化とTransports Godfroyなど海外物流会社の買収

  1. 持株会社化と五社分割持株会社化・グループ再編
  2. タイの生産拠点を子会社化[1]買収
  3. 養鶏場を直営[2]
  4. Transports Godfroyを取得
  5. 米食品会社を取得
  6. 冷凍食品の強化
  7. グローバルイノベーションセンターを開設[1]
  8. 中期経営計画（FY2022-24）を開始
  9. 東京証券取引所プライム市場に移行[1]
  10. 冷凍米飯工場を新設（福岡県）
  11. タイの低温物流事業会社を子会社化[1]買収
  12. Nichirei TBA Logistics Vietnamを特定子会社化[10]買収
  13. 英国のThermotraffic2社を特定子会社化[10]買収
  14. NL Cold Chain Networkなど2社を特定子会社化[10]買収
  15. Nichirei Global Foodsを特定子会社化[10]買収
  16. Nichirei Holding Hollandを特定子会社化[10]買収
  17. ニチレイフレッシュをニチレイフーズが吸収合併[10]
  18. 嶋本和訓氏が社長に就任[10]社長交代
  19. PT Mega Internasional Sejahteraを連結子会社化[10]買収
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
ニチレイ2026年3月期売上高7,161億円売上高営業利益率5.4%
就任年社長氏名役職名
浦野光人
村井利彰
大谷邦夫
大櫛顕也
嶋本和訓
最新の適時開示
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
テルモCSL Plasmaとの原料血漿採取の協業
ボードルアベインキャピタルと組むMBO
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出典・参考 10件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2025年6月17日）
  • [2]ニチレイ 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [3]証券アナリストジャーナル8巻2号「日本冷蔵の現状と将来」（日本冷蔵社長 朝長嚴）（1970年）
  • [4]会社IR「2000_report09_当社の沿革 事業所一覧」（2000年）
  • [5]経済春秋社編『企業の歴史 : 明治百年』（1968年）
  • [6]証券アナリストジャーナル18巻1号「日本冷蔵 冷力食品流通業界のリーダー」（日本冷蔵社長 浅原英夫）（1980年）
  • [7]証券アナリストジャーナル20巻6号「日本冷蔵 冷蔵・冷凍食品業界をリード」（日本冷蔵専務取締役 金田幸三）（1982年）
  • [8]証券アナリストジャーナル25巻6号「ニチレイ 時代の求めるフレッシュを提供する企業」（ニチレイ社長 金田幸三）（1987年）
  • [9]日経ビジネス「ニチレイ 含み解凍 冷蔵倉庫に大型投資」（1989年6月5日）
  • [10]臨時報告書

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最終改定: 2026年10月