SUBARU（富士重工）の歴史

海軍で水上機を開発する技術者であった中島知久平氏は、第一次世界大戦中に欧米で活用されつつあった飛行機に着眼。日本国内で民間による航空機の開発および製造を行うために、1917年12月に「飛行機研究所」を創業した。創業地は中島氏の故郷である群馬県太田市であった。

1919年に陸軍から航空機の受注に成功し、日本における民間企業としての初受注となった。1920年代を通じて航空機の開発生産に従事し、業容の拡大を受けて1931年に中島飛行機株式会社として組織変更を実施。戦時中には、日本国内において三菱重工と並び、中島飛行機は大手航空機メーカーとして軍用機の生産に従事した。

国民車構想に対応して軽自動車に参入

日本政府（通産省）が「国民車構想」を発表したことを受けて、富士重工では軽自動車（360cc）への参入を決定。排気量360cc以上の小型乗用車（1000ccクラス）は技術的な難易度が高く、当時の一般的な日本人の所得では購入が難しかったため、通産省では360ccの軽自動車によって国民に普及する自動車の製造を後押しした。

富士重工では技術者の百瀬晋六氏が中心となって乗用車の開発に従事。1958年に乗用車「スバル360」を開発した。富士重工としては「スバル360」によって乗用車業界に新規参入を果たし、SUBARUのブランドの利用を開始した。

水平対抗エンジン（DOHC）の開発に注力・4WDの車種を展開

1970年代を通じて富士重工は乗用車において差別化を図るために4WD（四輪駆動）の開発に集中。自動車業界では珍しい「水平対抗エンジン」の技術開発に注力した。

この結果、1972年に国内では業界初となる乗用車タイプの4WDを開発。1979年には改良型の「レオーネ」を発売し、4WDを中心とした車種の展開を本格化した。

4WDの国内市場でシェアトップを確保

当時の国内の4WD市場は、四輪車市場に比べて市場規模が数%と小さく、トヨタや日産などの大手完成車メーカーが注力しない領域であった。このため、富士重工は「レオーネ」によってシェアを獲得。1980年度に富士重工は国内の4WD市場において、販売台数ベースでシェア1位（38.5%）を確保した。

日米貿易摩擦による北米現地生産

1980年代を通じて日米貿易摩擦が深刻化し、政府機関によって自動車の国内から北米への輸出台数が制限および管理された。加えて1985年の政府間による「プラザ合意」によって円高ドル安が急速に進行したことで、日本で生産した乗用車を北米に輸出した際の採算が悪化した。

このため、北米輸出に注力してきた自動車メーカーの各社は、北米における自動車の現地生産を模索した。日産・トヨタ・ホンダといった大手完成車メーカーは、米国における販路を構築しており、現地生産の採算ラインである「年産20万台」を確保できたが、一方で富士重工では「年産20万台」に見合う販売量の確保が難し買った。このため、富士重工としては、北米現地生産における単独進出に踏み切れない事情があった。

いすゞと富士重工が北米現地生産を共同決定

1986年に富士重工（田島社長）といすゞ自動車は、北米に共同で乗用車量産工場の新設を決定し、北米における現地生産を行うことを発表した。両社ともに北米における販路および販売台数に乏しく、1社で年産20万台の販売量を確保するのが難しかったことから、協業によって販売台数を確保し、現地生産の採算を確保することを意図した。

なお、富士重工といすゞの提携を意味したことから、北米現地生産のための協業は「IF提携」と呼ばれた。この提携は、乗用車市場におけるシェアの下位メーカー同士の協業として類例を見ないものであり、注目を集めた。

新工場建設による投資額は共同で800億円を予定し、1989年11月からインディアナ州・ラフィエットにおいて、新工場の稼働を予定した（計画通りに稼働）。生産車種および台数規模は、富士重工の4WDレオーネ（年産6万台）、いすゞの2車種「ファクター、ビッグホーン（合計年産6万台）」であり、当初は年産12万台からスタート。将来的に24万台の体制に乗せ、北米における現地生産の採算を確保することを意図した。

なお、現地生産における損益分岐点は年産15万台であったという。

合弁会社SIAを設立・富士重工が51%を出資

北米における現地生産に先立って、富士重工といすゞ自動車は、北米で現地生産会社の設立を決定。商号は「スバル・いすゞ・オートモーティブ（SIA）」とし、出資比率は富士重工が51%、いすゞが49%であり、富士重工が経営権を握る座組とした。

なお、富士重工は日産、いすゞはGMが大株主であったが、異なる系列2社が協業した理由は、日産およびGMからの協力を得にく点にあった。日産は富士重工の北米進出を特に支援しない立場を取り、GMは北米における労使問題に直面していた。このため、富士重工といすゞは系列（大株主）の枠組みを超えて、共同するに至った。

北米事業の不振により赤字転落

1990年3月期に富士重工は単体決算で296億円の営業赤字に転落し、上場後初となる赤字決算となった。

業績悪化の要因は、米国現地生産子会社（SIA）の赤字であった。工場稼働直後に米国の景気が一時的に冷え込んだこともあり、北米におけるディーラーを介した販売に苦戦。受注に乏しかったものの、SIAとしては生産台数を確保しなければならず、結果として富士重工は在庫を抱えて赤字に陥った。

日産が社長を派遣・川合社長による経営再建へ

業績悪化を受けて、1990年に富士重工の田島敏弘社長が退任。富士重工の大株主は日産であったことから、日産ディーゼルの社長でであり同社の経営再建で手腕を発揮した川合勇氏が富士重工の社長に就任。川合社長の体制のもとで、富士重工の経営再建に着手した。

創業100周年を迎えた2017年に富士重工業株式会社から株式会社SUBARUに商号を変更。北米におけるSUBARUブランドの浸透や、グローバル展開の強化を見据えてブランドと社名を一致させるために商号変更を実施。