三菱化学と三菱ウェルファーマの共同株式移転・三菱ケミカルホールディングス設立

2000年代前半の三菱化学は、石油化学と機能材料を主軸とする国内首位の総合化学メーカーであった。1994年に三菱化成と三菱油化が合併して生まれた同社は、エチレンなどの基礎化学品から炭素繊維・光ディスクといった機能商品まで幅広い事業を抱えていた^[1]。ただし基礎化学品は原油価格や市況の振れに収益を左右されやすく^[2]、安定して成長する収益基盤を別に持つことが経営課題であった。研究開発型で利益率の高い医薬（ライフサイエンス）を第二の柱に育てることが、市況依存の体質をやわらげる方向として意識されていた。

三菱化学の医薬事業を担っていたのが三菱ウェルファーマであった。同社は2001年10月、ウェルファイド（吉富製薬とミドリ十字の系譜）と三菱東京製薬が合併して発足した医薬会社である^[3]。当時の医薬品業界では、新薬の研究開発費が年間1000億円規模でなければメジャープレーヤーとして生き残れないという認識が広がっていた^[4]。三菱ウェルファーマの小堀暉男社長も、売上高一兆円規模が生き残りに必須と考え、アライアンスに積極的であった^[5]。研究開発の重い負担を単独で支えることは難しく、資本と規模の裏付けをどこに求めるかが、医薬事業の課題であった。

両事業を結ぶ最初の動きが、三菱化学による三菱ウェルファーマの子会社化であった。筆頭株主であった三菱化学は2003年末、株式公開買い付け（TOB）により三菱ウェルファーマを連結子会社とした^[6]。当時三菱化学社長を務めていた冨澤龍一氏は、この子会社化について「将来のアライアンスに向けた備えだ」と説明している^[7]。三菱化学の幹部も、同社が主導権を取れる形でアライアンス先を探していると語っていた^[8]。医薬を含むヘルスケア分野で競争力を保つための布石であり、化学と医薬を同一の資本の下に置く構想がここで固まっていった。

子会社化から2年足らずで、三菱化学と三菱ウェルファーマは共同株式移転による経営統合へ進んだ。両社は持株会社を新設し、その傘下に化学と医薬の事業会社をそのまま並べる設計を選んだ^[9]。事業運営は各社の自律に委ねつつ、資本と長期戦略を持株会社に一元化する構えである。後に小林喜光社長は、もともと持株会社を作ったのは医薬部門のアライアンスを進めるためであったと振り返っている^[10]。石化の市況変動に耐える収益基盤を築き、化学と医薬を両輪とするグループ経営へ移る意図が、この持株会社構想に込められていた。

2005年10月3日、三菱化学と三菱ウェルファーマは共同株式移転により三菱ケミカルホールディングスを設立し、東京証券取引所・大阪証券取引所に上場した^[11]。発足時の連結売上高は2兆1894億円で、国内首位の総合化学グループが生まれた^[12]。持株会社の下に性格の異なる化学と医薬を並べる構造は、当時の日本の総合化学では珍しい選択であった。シクリカル性の強い基礎化学品と研究開発型の医薬を同じ資本の下に束ねつつ、事業運営は分けたまま残す設計が、発足当初から組織の器とリスク分散の考え方を決めていた。初代社長は冨澤龍一氏が務めた^[13]。

2007年4月、理学博士出身の小林喜光氏が2代目社長に就任した^[14]。DVDを世界首位に育てた三菱化学メディア社長などを経ての登板であり、文系出身の前社長が「私は収益基盤づくりは得意だが、成長路線を描くのは苦手だ」と述べて後継に指名したとされる^[15]。小林社長は就任早々「会社の2025年の姿を議論せよ」と指示し、同年5月末の事業説明会で企業活動を快適・健康・環境の三つに収斂させる方針を示した^[16]。この快適（Comfort）・健康（Health）・環境という考え方が、後にKAITEKI経営として長期の経営指針にまとめられていく。

持株会社の発足後、グループは事業の取り込みを重ねた。2007年10月、三菱ウェルファーマは田辺製薬と合併して田辺三菱製薬となり、医薬事業は国内大手規模に拡大した^[17]。同月、三菱化学が保有していた三菱樹脂株を株式交換で取り込み、三菱樹脂を完全子会社化している^[18]。基礎化学品を担う三菱化学、機能商品を束ねる三菱樹脂、医薬の田辺三菱製薬という3つの事業ドメインを持株会社がまとめる体制が整った。化学と医薬の両輪という発足時の構想は、樹脂と医薬の相次ぐ取り込みによって具体的な事業の形を得た。

その後もグループは拡大を続けた。2010年に炭素繊維・MMAに強い三菱レイヨンを、2014年には産業ガス国内最大手の大陽日酸を取り込み、化学・医薬・産業ガスを収益の柱とする構造へと広がった^[19]。そして2017年4月、三菱化学・三菱樹脂・三菱レイヨンの3社が合併して事業会社「三菱ケミカル」が発足し、持株会社の発足から12年を経た中核事業会社のワンカンパニー化が実現する^[20]。2005年の持株会社設立は、こうした一連の再編を束ねる器を先に用意した出発点であった。