三菱重工業の歴史

1887年（明治20年）に三菱財閥は、旧徳川幕府が1857年に開設した長崎の造船所「長崎熔鉄所」について、明治政府から払い下げを受けて買収した。三菱財閥としては、当時の収益源であった海運事業において、船舶の修繕をイギリスまで持ち出す不便を解消するため、国内に自前の造船所を確保することを狙いとした。三菱財閥にとっては初の造船所であり、名称を「三菱造船所」として運営を開始。以降、三菱重工業における祖業は「造船」、発祥の地は「長崎」として位置づけられている。

明治時代を通じて長崎の三菱造船所は、商船会社向けの外国航路船舶に加えて、日清戦争・日露戦争を機に需要が増大した海軍向け艦艇の建造に従事した。1911年には巡洋戦艦霧島を長崎造船所にて進水するなど、三菱財閥による政府への売り込みもあり、国内トップクラスの造船所として成長を遂げた。

三菱財閥では造船事業をさらに拡大するため、長崎に次ぐ拠点として1905年に神戸三菱造船所を新設。1914年には下関にて彦島三菱造船所を発足し、長崎・神戸・彦島の3拠点による造船体制を構築した。拠点の分散により、艦艇と商船の並行建造が可能となり、受注能力の拡大を実現した。

1917年には三菱財閥において各事業を株式会社として独立運営する方針が決まり、造船部門として「三菱造船株式会社」を発足した。同社は1934年に商号を「三菱重工業」に変更しており、現在の三菱重工業の直接的な前身に相当する。財閥の一部門から独立した株式会社へと移行したことで、造船事業の経営自律性が高まり、以後の多角化への布石が打たれた。

三菱造船の電機事業は、造船事業の派生として始まった。1898年（明治31年）に長崎造船所において欧州航路向け客船「常陸丸」を竣工した際、当時最先端の技術であった電気を活用し、石油ランプではなく白熱灯を船内照明として採用した。「船舶電化」の方向性が決定的となったことで、明治37年までに三菱造船所では船舶向け発動機の生産を開始し、造船の付随事業として電機製造に参入した。

1905年に新設した神戸造船所においても「電気部」を設置し、長崎造船所の「電気課」と合わせて、造船所の一部門として電気機器の製造に従事した。しかし、鉄鋼部材の組み立てを主体とする造船と、精密な技術を要する電気機器の製造は、工作設備・材料調達・人材配置のいずれにおいても性質が大きく異なっていた。造船所の内部で電機事業を運営することの非効率が次第に顕在化していった。

こうした課題を受けて、三菱合資会社は三菱造船における電機部門の独立を計画した。1918年には名古屋に8万坪の土地を確保し、電機専門工場の新設に向けた準備を開始。1919年11月には独立の第一段階として、神戸造船所の電気部を分離して「三菱造船（株）電気製作所」を発足した。

1921年1月15日、三菱電機株式会社を設立。三菱造船の電機事業を継承し、三菱財閥における電機専業会社として運営する方針が決まった。神戸造船所内の電機製作所は三菱電機の神戸工場として発足。長崎造船所の電気課については造船向け機器の生産が主体であったため、数年後の1924年に三菱電機の長崎工場として移管された。

神戸工場における生産品目は「直流発電機・交流発電機・変圧器・配電盤・電気機関車」など多岐にわたり、主に電力会社向けの電気機器の製造に従事した。造船所から独立したことで、電機に適した工作設備の導入や電気技術者の採用が自由に行えるようになり、製品の品質と生産効率が向上した。

1924年にはかねてから計画されていた名古屋製作所を新設し、汎用電動機の量産工場として稼働を開始した。造船所の一部門にとどまっていれば実現し得なかった規模の設備投資であり、電機部門の分離独立が三菱電機の成長基盤を形成する契機となった。

第二次世界大戦後、GHQの指令により日本の航空機生産は全面的に禁止されていたが、1950年の朝鮮戦争勃発を受けて米国の対日政策が転換した。1953年に米国政府は日本政府に対して航空機生産（軍需）の支援を表明し、米軍の主力戦闘機であったF-86F「Sabre」の国産化計画が立ち上がった。

三菱重工では、戦時中に航空機生産を担った名古屋製作所を中心に、航空機事業の再開を決断した。1953年に愛知県小牧市に小牧工場を新設し、戦闘機の生産に必要な製造拠点の整備に着手した。戦時中に培った航空機製造の技術と経験が、米軍戦闘機のライセンス生産に参入するための基盤となった。

1955年に日米の政府間で航空機の国内生産が正式に決定され、同年8月に防衛庁からF-86Fの採用決定と生産発注を受けた。三菱重工では製造元の米ノースアメリカン社から技術支援を受け、1956年からノックダウンによる組立生産を開始した。F-86Fの契約は1961年までに3期に分けて実施され、合計約180億円・累計300機の生産に従事した。

F-86Fの生産を通じて防衛庁（現・防衛省）との関係性を構築した三菱重工は、以後F-104Jなど後継機の生産も受注し、戦闘機のライセンス生産を本格化した。黎明期にいち早く参入したことで市場の先行者利益を確保し、軍用航空機のライセンス国内生産市場は三菱重工業と川崎重工業の2社による寡占構造が形成された。