三菱重工業の歴史

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沿革

1884年に岩崎弥太郎氏が借り受けた官営の長崎造船局が起源。

1964年に財閥解体で分かれた3社が再合併し、1970年に関西電力美浜1号へPWRを納めた。エナジーと航空・防衛・宇宙を柱とする国内最大の重工メーカーである。

創業期

1884年〜長崎造船局の借受による創業と三菱造船の設立

  1. 工部省から長崎造船局を借り受け創立[2]創業
  2. 三菱が長崎造船所の払下げを受ける[22]
  3. 三菱を設立し造船事業を承継[2]
  4. 海軍大臣へ軍艦建造の民間工場への下命を要請[13]
  5. 神戸三菱造船所として営業開始[13]
  6. 長崎兵器製作所を開設[22]
  7. 三菱造船を設立[3]
  8. 神戸内燃機製作所を神戸造船所から分離独立[14]
  9. 長崎製鋼所を設立[14]
  10. 神戸造船所旧電気部を三菱電機として分離
第1章「長崎造船所の払下げから三菱造船の分離独立へ」を読む
三菱重工業売上高—
転換期

1934年〜三菱重工の軍需集中と財閥解体による3社分割

  1. 商号を三菱重工に変更[3]商号変更
  2. 横浜船渠を合併し資本金6,000万円[19]
  3. 資本金を1億2,000万円へ増資[19]
  4. 日立造船彦島造船所を買収[19]買収
  5. 定款の営業目的から軍需関係を削除[15]
  6. 14工場の閉鎖と3工場の合併を発表[16]
  7. 決定指令書で地域別三社への分割を指令[17]
  8. 財閥解体により3社に会社分割
  9. 東京・大阪各証券取引所に株式を上場[3]上場
  10. 米ウェスチングハウス社と蒸気タービンの技術提携[23]
  11. 商号を新三菱重工業に変更[3]商号変更
  12. 愛知県小牧に航空機機体修理工場を建設[23]
  13. 戦闘機の生産再開を決定（国内ライセンス生産）
  14. 本社を東京都千代田区に移転[3]
  15. マンモスタンカー建造着手[31]大型設備投資
  16. YS-11の共同開発を開始
  17. 三重工の合併が本決まり[34]
  18. 新三菱重工業：キャタピラーと合弁・建設機械に参入
第2章「三菱航空機の合併から東中西三社への分立へ」を読む
三菱重工業売上高—
転換期

1964年〜3社合併による三菱重工業の発足と三菱自動車工業の分離

  1. 三菱造船など三社の再合併[3]合併・経営統合
  2. 長崎造船所で30万tドッグを新設
  3. 菱重環境エンジニアリングを設立[3]
  4. 関西電力美浜1号にPWRを導入[35]
  5. 戦闘機F-4EJを受注
  6. 三菱自動車工業を分離設立[3]分社・スピンオフ・子会社上場
  7. MU-300ビジネスジェットの開発開始
  8. 重工環境サービスを設立[3]
  9. MHIディーゼルサービスを設立[3]
  10. ボーイング社とB767/777の事業契約を締結
  11. 米国にMitsubishi Heavy Industries America, Inc.を設立[3]
三菱重工業1985年3月期売上高19,997.45億円売上高当期純利益率1.8%
就任年社長氏名役職名
藤井深造
河野文彦
牧田與一郎
古賀繁一
守屋学治
金森政雄
末永聡一郎
飯田庸太郎
低迷期

1986年〜大幸工場の閉鎖と2000年の最終赤字転落

  1. 大幸工場を閉鎖（名古屋市大曽根）
  2. エム・エイチ・アイ・ターボテクノを設立[3]
  3. 広島海洋機器工場を閉鎖
  4. 米国にMitsubishi Caterpillar Forklift America Inc.を設立[2]
  5. 三菱原子力工業を合併[3]
  6. 最終赤字に転落赤字転落
  7. Mitsubishi Power Systems, Inc.を設立[3]
  8. 長崎造船所でダイヤモンドプリンセスが火災
  9. 本社を東京都港区に移転[3]
  10. PBR1倍割れを問題視
三菱重工業2005年3月期売上高25,907億円売上高当期純利益率0.2%
就任年社長氏名役職名
飯田庸太郎
相川賢太郎
増田信行
西岡喬
佃和夫

2006年〜三菱日立パワーシステムズの設立と客船の巨額損失

  1. 仏アレバと中型炉合弁設立[29]グローバル経営体制
  2. ボーイングB787向けに主翼出荷を開始
  3. オランダにMHI International Investment B.V.を設立[3]
  4. キャタピラーとの合弁契約を解消
  5. プラット・アンド・ホイットニー・パワーシステムズを買収[36]買収
  6. ニチユ三菱フォークリフトとして営業開始[3]
  7. PW Power Systems, Inc.として営業開始[3]
  8. 日立製作所と火力発電システム事業の統合で合意[36]
  9. ヴェスタス社と洋上風車の合弁会社設立で合意[36]
  10. 日立と火力発電事業統合[35]合併・経営統合
  11. シーメンス社と製鉄機械事業の合弁会社設立で合意[36]
  12. 三菱重工航空エンジンが営業開始[3]
  13. Primetals Technologies, Limitedが営業開始[3]
  14. 監査等委員会設置会社へ移行[3]
  15. 監査等委員会設置会社へ移行機関設計・取締役会改革
  16. アイーダ客船事業から撤退事業売却・撤退
  17. 三菱重工エンジン＆ターボチャージャが営業開始[3]
  18. 三菱重工サーマルシステムズが営業開始[3]
  19. 南ア資産譲渡の譲渡価格調整金等の支払を求め仲裁を申立て[37]
  20. 三菱重工エンジニアリング・三菱造船などが営業開始[3]
  21. 本社を東京都千代田区に移転[3]
三菱重工業2019年3月期売上高40,783億円売上高営業利益率4.8%
就任年社長氏名役職名
佃和夫
大宮英明
宮永俊一
泉澤清次
安定成長期

2020年〜スペースジェット開発中止と防衛・宇宙事業の拡大

  1. Primetals Technologiesの全株式を取得し完全子会社化[38]買収
  2. 三菱航空機が債務超過状態
  3. MHI RJ Aviation Inc.が営業開始[3]
  4. 三菱日立パワー合弁を解消[1]資本提携・政策保有
  5. 火力発電システム事業等を三菱パワーから承継[3]
  6. スペースジェット開発中止[5]事業売却・撤退
  7. エンジニアリング事業を三菱重工エンジニアリングから承継[3]
  8. Concentric, LLCを子会社化[3]買収
  9. 防衛・宇宙事業の倍増祖業・主力事業の転換
  10. 保有する有形固定資産の譲渡を決定[39]
  11. 過去最高益を達成
  12. MSJ資産管理の特別清算開始を申立[40]
  13. 泉澤清次氏が社長を退任[40]
  14. 三菱ロジスネクストへの公開買付けで不応募契約を締結[40]買収
三菱重工業2026年3月期売上高49,742億円売上高営業利益率9.5%
就任年社長氏名役職名
泉澤清次
伊藤栄作

系譜

前身は1917年設立の三菱造船。1934年に三菱重工へ商号を変更し、1950年に財閥解体で3社に会社分割した。
1964年に新三菱重工業・三菱日本重工業・三菱造船の3社が合併。
分割後の再合併で重工業の水平統合を果たした。

系譜

前身は1917年設立の三菱造船。

1934年に三菱重工へ商号を変更し、1950年に財閥解体で3社に会社分割した。
1964年に新三菱重工業・三菱日本重工業・三菱造船の3社が合併。
分割後の再合併で重工業の水平統合を果たした。

1887年 1917年1920年 1934年 1950年 1964年 2014年 2020年 2026年 長崎造船所 1887年払下げで取得 三菱造船 1917年三菱合資から独立 三菱航空機 1920年内燃機として設立 三菱重工業 1934年航空機と合併・改称 東日本重工業 1950年財閥解体で分割 中日本重工業 1950年財閥解体で3分割 西日本重工業 1950年財閥解体で分割 三菱重工業 1964年3社が再合併 三菱日立パワーシステムズ 2014年日立と火力統合 三菱パワー 2020年完全子会社化
三菱重工業 有価証券報告書「沿革」
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出典・参考 40件
出典・参考
  • [1]三菱重工業 ニュースリリース「三菱重工と日立製作所が火力発電システム分野での事業統合に基本合意」（https://www.mhi.com/jp/news/121129.html）（2012年11月29日）
  • [2]有価証券報告書 第200期（2019年6月27日）
  • [3]有価証券報告書（2025年6月27日）
  • [4]三菱重工業 有価証券報告書【沿革】
  • [5]有価証券報告書
  • [6]三菱重工業株式会社史（三菱重工業株式会社社史編纂室編、1956年）第二沿革編「第二章 三菱合資会社時代」
  • [7]三菱重工業株式会社史（三菱重工業株式会社社史編纂室編、1956年）第二沿革編「第一章 三菱創業時代」
  • [8]三菱重工業株式会社史（三菱重工業株式会社社史編纂室編、1956年）第二沿革編「第三章 三菱造船株式会社時代」
  • [9]三菱重工業株式会社史（三菱重工業株式会社社史編纂室編、1956年）第二沿革編「第四章 三菱重工業株式会社時代」
  • [10]三菱重工業株式会社史（三菱重工業株式会社社史編纂室編、1956年）第十二戦後編「第二章 戦後の制約」
  • [11]三菱重工業株式会社史（三菱重工業株式会社社史編纂室編、1956年）第二沿革編「第五章 三菱重工業株式会社の分割」
  • [12]三菱重工業株式会社史（三菱重工業株式会社社史編纂室編、1956年）第十二戦後編「第四章 再建整備」
  • [13]三菱重工業株式会社史（三菱重工業株式会社社史編纂室編第二沿革編「第二章 三菱合資会社時代」）（1956年）
  • [14]三菱重工業株式会社史（三菱重工業株式会社社史編纂室編第二沿革編「第三章 三菱造船株式会社時代」）（1956年）
  • [15]三菱重工業株式会社史（三菱重工業株式会社社史編纂室編第二沿革編「第五章 三菱重工業株式会社の分割」）（1956年）
  • [16]三菱重工業株式会社史（三菱重工業株式会社社史編纂室編第十二戦後編「第二章 戦後の制約」）（1956年）
  • [17]三菱重工業株式会社史（三菱重工業株式会社社史編纂室編第十二戦後編「第四章 再建整備」）（1956年）
  • [18]株式会社年鑑 1950年版「三菱重工業」
  • [19]株式会社年鑑版「三菱重工業」（1950年）
  • [20]会社銀行八十年史（東洋経済新報社、1955年）「三菱造船」の項
  • [21]会社銀行八十年史（東洋経済新報社、1955年）「新三菱重工業」の項
  • [22]会社銀行八十年史（東洋経済新報社「三菱造船」の項）（1955年）
  • [23]会社銀行八十年史（東洋経済新報社「新三菱重工業」の項）（1955年）
  • [24]企業の歴史 : 明治百年（経済春秋社編、1968年）「三菱重工業」の項
  • [25]日本産業史 第1巻 機械・輸送機（日本経済新聞社、1994年）「造船－世界一の土台を築く」
  • [26]日本産業史 第1巻 機械・輸送機（日本経済新聞社、1994年）「航空機－技術の誇りゼロ戦」
  • [27]日本産業史 第2巻 機械・輸送機（日本経済新聞社、1994年）「造船－政府も手厚い援助」
  • [28]日本産業史 第2巻 機械・輸送機（日本経済新聞社、1994年）「造船－超大型や自動化船」
  • [29]日経ビジネス「三菱重工の原子力事業 電力需要伸び悩みで“収益の核”に厳しい試練」（1986年4月28日）
  • [30]読売新聞（1956年11月22日）
  • [31]読売新聞「三菱造船・マンモスタンカー建造に踏み切る」（1956年11月22日）
  • [32]読売新聞（1962年1月9日）
  • [33]日経新聞（1962年9月19日）
  • [34]日経新聞「三菱・三重工合併本決まり」（1962年9月19日）
  • [35]日本経済新聞「三菱・三重工合併本決まり」（1962年9月19日）
  • [36]会社IR「report_2014_07_スピード感をもって事業計画を推進してまいります。」（2014年）
  • [37]会社IR「正に作成することができる体制の整備について-2」（2018年6月8日）
  • [38]会社IR「第2【事業の状況】」（2020年6月26日）
  • [39]会社IR「kessan_tansin」（2024年8月6日）
  • [40]臨時報告書

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最終改定: 2026年10月