三菱重工業の歴史

更新：

沿革

1884年に岩崎弥太郎氏が借り受けた官営の長崎造船局が起源。

1964年に財閥解体で分かれた3社が再合併し、1970年に関西電力美浜1号へPWRを納めた。エナジーと航空・防衛・宇宙を柱とする国内最大の重工メーカーである。

1887年 1917年/1920年 1934年 1950年 1964年 2014年 2020年 2026年 長崎造船所 1887年払下げで取得 三菱造船 1917年三菱合資から独立 三菱航空機 1920年設立 三菱重工業 1934年航空機と合併・改称 三菱航空機 1934年合流 中日本重工業 1950年財閥解体で3分割 東日本重工業 1950年財閥解体で分割 西日本重工業 1950年財閥解体で分割 株式上場 1950年上場 三菱重工業 1964年3社が再合併 決断 三菱日立パワーシステムズ 2014年日立と火力統合 決断 三菱パワー 2020年完全子会社化 決断
三菱重工業 有価証券報告書「沿革」
三菱重工業
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上収益
49,742億円
売上高純利益率
6.7%
河野牧田古賀守屋金森末永飯田相川増田西岡佃大宮宮永泉澤伊藤
売上高10,730億円売上高30,161億円売上高27,921億円売上高40,468億円売上収益49,742億円純利益率1.4%純利益率3.4%純利益率1.1%純利益率1.6%純利益率6.7%1967/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1884年〜長崎造船局の借受による創業と三菱造船の設立

  1. 工部省から長崎造船局を借り受け創立[1]創業
  2. 三菱が長崎造船所の払下げを受ける[2]
  3. 三菱を設立し造船事業を承継[1]
  4. 海軍大臣へ軍艦建造の民間工場への下命を要請[3]
  5. 神戸三菱造船所として営業開始[3]
  6. 長崎兵器製作所を開設[2]
  7. 三菱造船を設立[4]
  8. 神戸内燃機製作所を神戸造船所から分離独立[5]
  9. 長崎製鋼所を設立[5]
  10. 神戸造船所旧電気部を三菱電機として分離
第1章長崎造船所の払下げから三菱造船の分離独立へ
売上高
  • 売上高
三菱重工業売上高—
転換期

1934年〜三菱重工の軍需集中と財閥解体による3社分割

  1. 商号を三菱重工に変更[4]商号変更
  2. 横浜船渠を合併し資本金6,000万円[6]
  3. 資本金を1億2,000万円へ増資[6]
  4. 日立造船彦島造船所を買収[6]買収
  5. 定款の営業目的から軍需関係を削除[7]
  6. 14工場の閉鎖と3工場の合併を発表[8]
  7. 決定指令書で地域別三社への分割を指令[9]
  8. 財閥解体により3社に会社分割
  9. 東京・大阪各証券取引所に株式を上場[4]上場
  10. 米ウェスチングハウス社と蒸気タービンの技術提携[10]
  11. 商号を新三菱重工業に変更[4]商号変更
  12. 愛知県小牧に航空機機体修理工場を建設[10]
  13. 戦闘機の生産再開を決定（国内ライセンス生産）
  14. 本社を東京都千代田区に移転[4]
  15. マンモスタンカー建造着手[11]大型設備投資
  16. YS-11の共同開発を開始
  17. 三重工の合併が本決まり[12]
  18. 新三菱重工業：キャタピラーと合弁・建設機械に参入
第2章三菱航空機の合併から東中西三社への分立へ
売上高
  • 売上高
三菱重工業売上高—
転換期

1964年〜3社合併による三菱重工業の発足と三菱自動車工業の分離

  1. 三菱造船など三社の再合併[4]合併・経営統合
  2. 長崎造船所で30万tドッグを新設
  3. 菱重環境エンジニアリングを設立[4]
  4. 関西電力美浜1号にPWRを導入[13]
  5. 戦闘機F-4EJを受注
  6. 三菱自動車工業を分離設立[4]分社・スピンオフ・子会社上場
  7. MU-300ビジネスジェットの開発開始
  8. 重工環境サービスを設立[4]
  9. MHIディーゼルサービスを設立[4]
  10. ボーイング社とB767/777の事業契約を締結
  11. 米国にMitsubishi Heavy Industries America, Inc.を設立[4]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
三菱重工業1985年3月期売上高19,997.45億円売上高当期純利益率1.8%
就任年社長氏名役職名
藤井深造
河野文彦
牧田與一郎
古賀繁一
守屋学治
金森政雄
末永聡一郎
飯田庸太郎
低迷期

1986年〜大幸工場の閉鎖と2000年の最終赤字転落

  1. 大幸工場を閉鎖（名古屋市大曽根）
  2. エム・エイチ・アイ・ターボテクノを設立[4]
  3. 広島海洋機器工場を閉鎖
  4. 米国にMitsubishi Caterpillar Forklift America Inc.を設立[1]
  5. 三菱原子力工業を合併[4]
  6. 最終赤字に転落赤字転落
  7. Mitsubishi Power Systems, Inc.を設立[4]
  8. 長崎造船所でダイヤモンドプリンセスが火災
  9. 本社を東京都港区に移転[4]
  10. PBR1倍割れを問題視
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
三菱重工業2005年3月期売上高25,907億円売上高当期純利益率0.2%
就任年社長氏名役職名
飯田庸太郎
相川賢太郎
増田信行
西岡喬
佃和夫

2006年〜三菱日立パワーシステムズの設立と客船の巨額損失

  1. 仏アレバと中型炉合弁設立[14]グローバル経営体制
  2. ボーイングB787向けに主翼出荷を開始
  3. オランダにMHI International Investment B.V.を設立[4]
  4. キャタピラーとの合弁契約を解消
  5. プラット・アンド・ホイットニー・パワーシステムズを買収[15]買収
  6. ニチユ三菱フォークリフトとして営業開始[4]
  7. PW Power Systems, Inc.として営業開始[4]
  8. 日立製作所と火力発電システム事業の統合で合意[15]
  9. ヴェスタス社と洋上風車の合弁会社設立で合意[15]
  10. 日立と火力発電事業統合[13]合併・経営統合
  11. シーメンス社と製鉄機械事業の合弁会社設立で合意[15]
  12. 三菱重工航空エンジンが営業開始[4]
  13. Primetals Technologies, Limitedが営業開始[4]
  14. 監査等委員会設置会社へ移行[4]
  15. 監査等委員会設置会社へ移行機関設計・取締役会改革
  16. アイーダ客船事業から撤退事業売却・撤退
  17. 三菱重工エンジン＆ターボチャージャが営業開始[4]
  18. 三菱重工サーマルシステムズが営業開始[4]
  19. 南ア資産譲渡の譲渡価格調整金等の支払を求め仲裁を申立て[16]
  20. 三菱重工エンジニアリング・三菱造船などが営業開始[4]
  21. 本社を東京都千代田区に移転[4]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
三菱重工業2019年3月期売上高40,783億円売上高営業利益率4.8%
就任年社長氏名役職名
佃和夫
大宮英明
宮永俊一
泉澤清次
安定成長期

2020年〜スペースジェット開発中止と防衛・宇宙事業の拡大

  1. Primetals Technologiesの全株式を取得し完全子会社化[17]買収
  2. 三菱航空機が債務超過状態
  3. MHI RJ Aviation Inc.が営業開始[4]
  4. 三菱日立パワー合弁を解消[18]資本提携・政策保有
  5. 火力発電システム事業等を三菱パワーから承継[4]
  6. スペースジェット開発中止[19]事業売却・撤退
  7. エンジニアリング事業を三菱重工エンジニアリングから承継[4]
  8. Concentric, LLCを子会社化[4]買収
  9. 防衛・宇宙事業の倍増祖業・主力事業の転換
  10. 保有する有形固定資産の譲渡を決定[20]
  11. 過去最高益を達成
  12. MSJ資産管理の特別清算開始を申立[21]
  13. 泉澤清次氏が社長を退任[21]
  14. 三菱ロジスネクストへの公開買付けで不応募契約を締結[21]買収
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
三菱重工業2026年3月期売上高49,742億円売上高営業利益率9.5%
就任年社長氏名役職名
泉澤清次
伊藤栄作
最新の適時開示
三菱電機三菱電機モビリティ株式50%の鴻海への譲渡
SHIFTSHIFTグロースキャピタル設立
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
トップページに戻る
出典・参考 21件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書 第200期（2019年6月27日）
  • [2]会社銀行八十年史（東洋経済新報社「三菱造船」の項）（1955年）
  • [3]三菱重工業株式会社史（三菱重工業株式会社社史編纂室編第二沿革編「第二章 三菱合資会社時代」）（1956年）
  • [4]有価証券報告書（2025年6月27日）
  • [5]三菱重工業株式会社史（三菱重工業株式会社社史編纂室編第二沿革編「第三章 三菱造船株式会社時代」）（1956年）
  • [6]株式会社年鑑版「三菱重工業」（1950年）
  • [7]三菱重工業株式会社史（三菱重工業株式会社社史編纂室編第二沿革編「第五章 三菱重工業株式会社の分割」）（1956年）
  • [8]三菱重工業株式会社史（三菱重工業株式会社社史編纂室編第十二戦後編「第二章 戦後の制約」）（1956年）
  • [9]三菱重工業株式会社史（三菱重工業株式会社社史編纂室編第十二戦後編「第四章 再建整備」）（1956年）
  • [10]会社銀行八十年史（東洋経済新報社「新三菱重工業」の項）（1955年）
  • [11]読売新聞「三菱造船・マンモスタンカー建造に踏み切る」（1956年11月22日）
  • [12]日経新聞「三菱・三重工合併本決まり」（1962年9月19日）
  • [13]日本経済新聞「三菱・三重工合併本決まり」（1962年9月19日）
  • [14]日経ビジネス「三菱重工の原子力事業 電力需要伸び悩みで“収益の核”に厳しい試練」（1986年4月28日）
  • [15]会社IR「MHI REPORT 2014」（2014年）
  • [16]会社IR「正に作成することができる体制の整備について-2」（2018年6月8日）
  • [17]会社IR「第2【事業の状況】」（2020年6月26日）
  • [18]三菱重工業 ニュースリリース「三菱重工と日立製作所が火力発電システム分野での事業統合に基本合意」（2012年11月29日）
  • [19]有価証券報告書
  • [20]会社IR「2024年度 第1四半期 決算概要」（2024年8月6日）
  • [21]臨時報告書

API for AI Agents — 認証不要、URLをGETするだけで機械可読なJSONをトークン消費を抑えつつ取得できます。

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）および SNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。（飲み会や、社内 Slack・Teams など、リアルな口コミでご紹介いただけますと大変嬉しく存じます。）
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）は制限しておりません。

アクセス解析とプライバシー

  • アクセス解析（Google Analytics 4）
    本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を収集しますが、氏名等の個人を直接特定する情報は収集しません。収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。収集を望まない場合は、Google が提供するオプトアウトアドオンで無効にできます。
  • 配信ログ（Amazon CloudFront）
    本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を保存し、AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間のアクセスの比率把握、不正アクセスの検知、配信品質の改善のために利用しています。
  • ご意見フォーム
    ご意見フォームから送信された内容（本文・送信元ページの URL・端末ごとのランダムな識別子）は、送信元 IP アドレスとともに記録されます。サイトの品質改善と不正な送信の防止のために利用し、本文の要約には外部の AI サービスを利用する場合があります。フォームには個人情報を記入しないでください。
  • 外部への提供
    収集データは、上記の目的の範囲で、業務を委託する外部サービス（アクセス解析・配信など）に取り扱わせる場合があります。それ以外に、法令に基づく場合を除き、第三者に提供することはありません。

最終改定: 2026年10月