テルモの歴史
1921年に北里柴三郎氏らが発起し体温計の国産化を掲げて設立された赤線検温器が起源。
1963年にプラスチック製ディスポーザブル注射筒を発売し、注射筒を煮沸して再利用する病院の慣行を変えた。カテーテルなど心臓血管の治療機器を主力とする医療機器メーカーで、海外が売上の80%を占める。
設立から現在に至る系譜
長期業績と歴代社長
沿革
1921年〜赤線検温器の設立と体温計の国産化
- 赤線検温器として設立[2]
- 体温計を発売[2]
- 仁丹体温計に商号変更[3]
- 売上高
筆者所見
赤線検温器の国産化を成り立たせたのは、製造技術以上に、医学者の信用と医薬品の販売網を一社に集約した体制だった。赤線検温器の設立では北里柴三郎氏が発起人となり、森下博氏が全株式の4分の1を出資して販売を引き受けた[1]。「仁丹の体温計」は英国製・独製より高い1本3円で、東京の同業11社の検定数の過半を占めた[1]。品質の信用が価格差を埋めた格好である。販売を森下仁丹に委ねた体制は資金難を補った反面、自前の販路を育てる機会を遅らせた。
- [1]刊行社史『医療とともに―テルモ60年のあゆみ』（1982）1章 体温計の時代
1961年〜プラスチック製注射筒の発売と富士宮・愛鷹工場
- プラスチック製注射筒を発売[2]
- 仁丹テルモに商号変更[4]
- 富士宮工場を新設[2]
- 日本で初めての使い切り注射針を発売[3]
- 日本で初めての血液バッグを発売[3]
- 愛鷹工場を新設[2]
- 米国に「テルモアメリカ社」を設立。海外事業に参入[3]
- テルモヨーロッパNVを設立[2]
- キンブルテルモ社を設立[2]
- 日本初のソフトバッグ入り輸液剤を発売[3]
- 売上高
- 当期純利益率
筆者所見
1960年代のテルモの転進は、体温計の延長というより、使い捨てを医療の前提とする事業の置き換えだった。1963年にプラスチック製注射筒を発売し、1964年には日本初の使い切り注射針を投入した[2][3]。器具の価値を耐久性から一回ごとの安全性へ移した発想が、後続の製品群を貫いている。1971年には米国と欧州に現地法人を設立した[3][2]。国内初の製品を携えて海外へ出る順序は、1990年代後半に海外企業の買収を先行させる戦略と好対照をなす。
- [2]有価証券報告書（2025年6月23日）
- [3]テルモ 公式サイト「沿革」（2026年10月）
1974年〜テルモへの改称と東証一部上場
- テルモに商号変更[2]
- ホローファイバー型人工腎臓を発売。人工臓器分野に参入[3]
- 日本で初めてソフトバッグ入り高カロリー輸液用基本液を発売[3]
- 世界初の多孔質ホローファイバー型人工肺を発売[3]
- 東京証券取引所市場第二部に株式上場[4]
- 甲府工場を新設[2]
- 病院用予測式電子体温計を発売[3]
- 平型水銀体温計の生産を中止[3]
- 東京証券取引所一部に指定[2]
- 血管造影用カテーテルシステムを発売。血管内カテーテル診断・治療分野に参入[3]
- 腹膜透析システムを発売。在宅医療分野に参入[3]
- 研究開発センターを開設[2]
- 駿河工場を新設[2]
- 血糖測定システムを発売。糖尿病領域に参入[3]
筆者所見
1974年からの20年で、テルモは体温計の会社から複数の治療領域を統括する医療機器の会社へ看板を掛け替えた。1983年に病院用の予測式電子体温計を発売した翌年、祖業の平型水銀体温計の生産を自ら打ち切った[3]。創業以来の主力を守るより、技術の世代交代を先に仕掛ける判断である。人工腎臓から血糖測定まで、参入する領域を数年おきに一つずつ足した[3]。品目の広がりは事業部の縦割りも深め、1995年の組織改革を必要とする遠因ともなった。
- [3]テルモ 公式サイト「沿革」（2026年10月）
1995年〜和地孝体制での人工心肺・血管内治療の海外企業買収
- TBU導入と企業風土改革[5]
- テルモ医療産品杭州有限公司を設立[2]
- 中国に長春泰尓茂医用器具有限公司を設立[4]
- テルモフィリピンCorp.を設立[2]
- テルモペンポールLtd.を設立[2]
- 米国3M社から人工心肺事業を買収[2]
- プレフィルドシリンジ（薬剤充填済み注射器）を発売[3]
- テルモメディカルケアを設立。住友ベークライトの営業を譲受[3]
- ダイアライザー事業を旭メディカルへ営業譲渡[3]
- テルモメディカルプラネックスを開設[2]
- 英国バスクテック社を買収[2]
- 米国にテルモハートを設立[4]
- 高橋晃が代表取締役社長に就任[6]
- エドワーズライフサイエンスから人工心肺関連事業を譲受[2]
- 米国ミッションメディカル社を買収[2]
- マイクロベンション社を買収[2]
- ベトナムにテルモベトナムを設立[2]
- チリにテルモチリを設立[2]
- コーラー社から人工心臓弁事業を譲受[2]
- クリニカル・サプライ社を買収[2]
- テルモアメリカスホールディングを設立[2]
- 新宅祐太郎が代表取締役社長に就任[6]
筆者所見
和地孝氏の経営は、海外の事業を買収する前に、取得した事業を生かせる組織を整える順序で組み立てられた。1995年の企業風土改革は、縦割りの是正を買収戦略より先に置いた。1999年に米国3M社の人工心肺事業を買収し、2002年にはダイアライザー事業を旭メディカルへ譲渡した[2][3]。参入する領域と撤退する領域を同時に決断した点に、品目を足し続けた多角化からの転換がある。この取捨の規律が、2005年以降に相次いだ海外買収を消化する前提となった。
- [2]有価証券報告書（2025年6月23日）
- [3]テルモ 公式サイト「沿革」（2026年10月）
2011年〜カリディアンBCT買収と中長期経営計画GS26
- カリディアンBCT社を買収[2]
- コスタリカにマイクロベンションコスタリカを設立[2]
- 中国に泰尓茂中国投資有限公司を設立[2]
- シンガポールにテルモアジアホールディングスを設立[2]
- 米国オンセットメディカルを買収[2]
- 山口県山口市にテルモ山口を設立[2]
- 中国に威高テルモ威高医療産品有限公司を設立[2]
- ベトナムにテルモBCTベトナムを設立[2]
- ロシアにテルモロシアを設立[2]
- ポーランドでメドサービスを買収[2]
- テルモインディアプライベートを設立[2]
- 米国にテルモメディカルイノベーションを設立[2]
- アラブ首長国連邦にテルモミドルイーストを設立[2]
- シークエントメディカル社を買収[2]
- プエルトリコにテルモプエルトリコを設立[2]
- セント・ジュード/アボットから止血デバイス事業等を買収[2]
- ボルトンメディカル社を買収[2]
- 佐藤慎次郎が代表取締役社長CEOに就任[6]
- 中国易生科技(北京)有限公司（エッセン・テクノロジー社）を買収[2]
- 米国アオルティカを買収[2]
- コスタリカにテルモカーディオバスキュラーコスタリカを設立[2]
- コスタリカにTFBマニュファクチャリングを設立[2]
- オランダのクイレム・メディカルを買収[2]
- 米国ヘルスケアアウトカムズサイエンシズの全資産を買収[2]
- CSL Plasmaとの原料血漿採取の協業
- 中長期経営計画GS26を始動[8]
- 南アフリカ共和国にテルモ南アフリカを設立[2]
- 鮫島光が代表取締役社長CEOに就任
- コーポレートベンチャーキャピタル「Terumo Ventures」を設立[2]
- 普通株式の売出し[7]
- WuXi Biologicsの独レバークーゼン充填工場を買収[8]
- OrganOxの取得を決定[7]
- Kalila Medicalが特定子会社から離脱[7]
- テルモキャピタルマネジメントの清算を決定[7]
- Terumo BCTがCSL Plasmaとの供給契約解除に合意[7]
筆者所見
2011年以降のテルモは、病院で使う器具の会社から、血液を採り分ける工程の担い手へと主力を移した。起点は2011年のカリディアンBCT社の買収である[2]。2021年には成分採血の技術を原料血漿の採取へ広げ、CSL Plasmaとの協業で販路を1社の採取網に絞った。2026年10月、Terumo BCTはCSL Plasmaとの供給契約の解除に合意した[7]。導入を速める集中は、相手の方針に事業の成否を預ける依存と表裏をなしていた。
- [2]有価証券報告書（2025年6月23日）
- [7]臨時報告書