ユニチカの歴史
沿革
1889年に尼崎の有志と大阪財界の出資で設立された尼崎紡績が起源。
1950年に国産技術のビニロン繊維を量産し、1969年にはニチボーと日本レイヨンの合併でユニチカが発足した。高分子と機能資材を主力とする素材メーカーで、2024年に祖業の繊維事業からの全面撤退を決めた。
創業期
1889年〜尼崎紡績の設立と綿布生産への拡大
- 尼崎紡績会社を設立[1]
- 綿糸の製造を開始[2]
- 大阪株式取引所に株式上場[2]
- 電柱・電話線を架設して大阪電話交換局に献納[3]
- 商法施行に伴い尼崎紡績に改組[2]
- 尼崎本社事務所（現在のユニチカ記念館）が竣工[3]
- 綿布の生産開始[2]
売上高
- 売上高
ユニチカ売上高—
成長期
1918年〜大日本紡績への商号変更と日本レイヨンの設立
- 大日本紡績に商号変更[2]
- 日本レイヨンを設立
- 宇治工場が運転開始[3]
- 羊毛紡績を開始[2]
- 中央研究所を設置（宇治工場内）[3]
売上高
- 売上高
ユニチカ売上高—
安定成長期
1949年〜ビニロン・ナイロンの国産化とニチボーへの改称
- 東京証券取引所に株式上場[2]
- ビニロン繊維の生産開始[2]
- 日本レイヨンがナイロン繊維の製造を開始[2]
- 日本レイヨンが成型用ナイロン樹脂の製造を開始[2]
- ガラス繊維事業に参入[3]
- 日本レイヨンがポリエステル繊維の製造を開始[2]
- 商号をニチボーに変更[1]
- ナイロン二軸延伸フィルムの開発に成功[3]
- 日本レイヨンが日本エステルを設立（ポリエステル繊維の製造を移管）[2]
- 日本レイヨンがナイロン2軸延伸フィルムの製造を開始[2]
売上高当期純利益率
- 売上高
- 当期純利益率
ユニチカ1968年4月期売上高751億円売上高当期純利益率1.6%
転換期
1969年〜日本レイヨン合併によるユニチカ発足と3工場閉鎖
- ニチボーとの合併で発足[2]
- 住宅・不動産事業に参入[2]
- 水処理設備、焼却炉など公害防止事業に参入[2]
- ポリエステル不織布スパンボンドの製造を開始[2]
- 資産売却益の計上
- 岡崎工場でスパンボンド第1号機が稼働[3]
- 名古屋・犬山・桐生工場閉鎖
- 三和銀行が経営介入
- ビニロン事業・レーヨン事業を子会社分離[2]
- PETフィルムに参入
- 医療機器事業に参入
- 合理化を発表
- ユニチカウールを設立（羊毛事業を分離）[2]
- 活性炭繊維の生産開始[2]
- 大阪ガスと共同で活性炭繊維製造会社アドールを設立[3]
- ユニチカ創立100周年[3]
- 子会社4社を吸収合併[2]
売上高当期純利益率
- 売上高
- 当期純利益率
ユニチカ1985年3月期売上高2,829.33億円売上高当期純利益率0.2%
低迷期
1991年〜繊維事業からの撤退と取引金融機関の債務免除
- 子会社を設立[2]
- 子会社を設立[2]
- 綿・羊毛事業を子会社へ分離[2]
- ユニチカファイバーを設立（化合繊事業を分離）[2]
- 酢ビ・ポバール事業を分割[2]
- ユニチカロジスティクスなど3社を設立（物流・不織布製造等を分離）[2]
- ユニチカ宇治プロダクツ、ユニチカリアルティを会社分割により設立[2]
- ユニチカグラスファイバー、ユニオンのガラス関連事業2社を吸収合併[2]
- ユニチカ宇治プロダクツなど製造事業3社を吸収合併[2]
- ナイロン長繊維から撤退
- 希望退職者を募集
- ユニチカファイバーから産業資材事業を分割により承継[2]
- ユニチカビジネスサービスを吸収合併[2]
- 不採算事業の売却
- 環境プラント事業を譲渡[2]
- 寺田紡績を株式交換により完全子会社化[2]
- 第三者割当増資を実施
- 佐賀工場の閉鎖決定
- ユニチカロジスティクスを吸収合併[2]
- ユニチカ京都ファミリーセンターの株式を譲渡[2]
- メディカル・生活健康事業を譲渡[2]
- ユニチカバークシャーの株式を譲渡[2]
- ダイアボンド工業の株式を譲渡[2]
- ユニチカ情報システム、ユニチカ環境技術センターの株式を譲渡[2]
- 金属繊維事業を譲渡[2]
- ユニチカエステートの株式を譲渡[2]
- ユニモア、ユニチカリアルティを吸収合併[2]
- コソフの株式を譲渡[2]
- 本店を尼崎から大阪へ移転・欧州子会社を設立[2]
- 東京証券取引所プライム市場へ移行[2]
- ユニオンにガラスビーズ事業を分割[2]
- 機能資材・繊維事業の固定資産で減損損失を計上[4]
- REVIC支援下の繊維撤退[5]
- P.T.EMBLEM ASIAの固定資産で減損損失を計上[4]
- C種種類株式を第三者割当で発行[4]
- 固定資産の減損損失を計上[4]
- THAI UNITIKA SPUNBONDへの債権を一部放棄[4]
- 上埜修司氏が社長を退任[5]
- 藤井実氏が社長に就任[5]
- 柏木寿深氏が代表取締役副社長執行役員に就任[4]
- 事業構造改善費用を計上[4]
- UNITIKA (HONG KONG)の解散を決議[4]
- ユニチカトレーディングの一部事業をシキボウに譲渡[4]
- ユニチカスピニングの全株式をカワボウに譲渡[4]
- 大阪染工の本社工場をサントリーホールディングスに譲渡[4]
- ユニチカガーメンテックの全株式を譲渡[4]
- ポリエステル重合・フィラメント事業等をセーレンへ譲渡[4]
- Brazcotのゴム農場を譲渡[4]
- 上條精機の全株式をセーレンに譲渡[4]
- スパンレース不織布事業を瑞光に譲渡[4]
- 事業構造改善費用を計上[4]
- ユニチカテキスタイルの解散を決議[4]
- 子会社の固定資産譲渡で売却益を計上[4]
- 日本エステルの解散を決議[4]
- P.T.Emblem Asiaの機械設備を譲渡[4]
- 取引金融機関から債務免除を受ける[4]
- 尤尼吉可（北京）貿易の解散を決議[4]
- UNITIKA TRADING VIETNAMの解散を決議[4]
- THAI UNITIKA SPUNBONDの解散を決議[4]
- 那覇空港の防砂シートを巡る訴訟が和解[4]
- ユニチカメイトの解散を決議[4]
- 大阪染工の解散を決議[4]