ユニチカの歴史

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沿革

1889年に尼崎の有志と大阪財界の出資で設立された尼崎紡績が起源。

1950年に国産技術のビニロン繊維を量産し、1969年にはニチボーと日本レイヨンの合併でユニチカが発足した。高分子と機能資材を主力とする素材メーカーで、2024年に祖業の繊維事業からの全面撤退を決めた。

1889年 1892年 1918年 1926年 1964年 1969年 2026年 尼崎紡績 1889年尼崎で設立 摂津紡績 1889年設立 株式上場 1892年上場 大日本紡績 1918年摂津紡績を合併 摂津紡績 1918年合流 日本レイヨン 1926年66%出資で設立 ニチボー 1964年商号変更 ユニチカ 1969年2社が合併 決断
ユニチカ
歴代社長と長期業績(敬称略)
2026年3月期
連結
売上高
1,186億円
売上高純利益率
15.3%
大西安江注連上埜藤井
売上高342億円売上高682億円売上高2,698億円売上高3,429億円売上高2,159億円売上高1,464億円売上高1,186億円純利益率4.7%純利益率0.3%純利益率0.1%純利益率-1.9%純利益率2.1%純利益率4.7%純利益率15.3%1951/31956/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
  1. 尼崎紡績会社を設立[1]
  2. 綿糸の製造を開始[2]
  3. 大阪株式取引所に株式上場[2]
  4. 電柱・電話線を架設して大阪電話交換局に献納[3]
  5. 商法施行に伴い尼崎紡績に改組[2]
  6. 尼崎本社事務所(現在のユニチカ記念館)が竣工[3]
  7. 綿布の生産開始[2]
第1章尼崎町の有志が調達した資本金50万円と、菊池恭三氏の42番手撚糸
売上高
  • 売上高
ユニチカ売上高—
成長期

1918年〜大日本紡績への商号変更と日本レイヨンの設立

  1. 大日本紡績に商号変更[2]商号変更
  2. 日本レイヨンを設立
  3. 宇治工場が運転開始[3]
  4. 羊毛紡績を開始[2]
  5. 中央研究所を設置(宇治工場内)[3]
売上高
  • 売上高
ユニチカ売上高—
安定成長期

1949年〜ビニロン・ナイロンの国産化とニチボーへの改称

  1. 東京証券取引所に株式上場[2]
  2. ビニロン繊維の生産開始[2]
  3. 日本レイヨンがナイロン繊維の製造を開始[2]
  4. 日本レイヨンが成型用ナイロン樹脂の製造を開始[2]
  5. ガラス繊維事業に参入[3]
  6. 日本レイヨンがポリエステル繊維の製造を開始[2]
  7. 商号をニチボーに変更[1]商号変更
  8. ナイロン二軸延伸フィルムの開発に成功[3]
  9. 日本レイヨンが日本エステルを設立(ポリエステル繊維の製造を移管)[2]
  10. 日本レイヨンがナイロン2軸延伸フィルムの製造を開始[2]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
ユニチカ1968年4月期売上高751億円売上高当期純利益率1.6%
転換期

1969年〜日本レイヨン合併によるユニチカ発足と3工場閉鎖

  1. ニチボーとの合併で発足[2]合併・経営統合
  2. 住宅・不動産事業に参入[2]
  3. 水処理設備、焼却炉など公害防止事業に参入[2]
  4. ポリエステル不織布スパンボンドの製造を開始[2]
  5. 資産売却益の計上
  6. 岡崎工場でスパンボンド第1号機が稼働[3]
  7. 名古屋・犬山・桐生工場閉鎖リストラ・構造改革
  8. 三和銀行が経営介入
  9. ビニロン事業・レーヨン事業を子会社分離[2]
  10. PETフィルムに参入
  11. 医療機器事業に参入
  12. 合理化を発表
  13. ユニチカウールを設立(羊毛事業を分離)[2]
  14. 活性炭繊維の生産開始[2]
  15. 大阪ガスと共同で活性炭繊維製造会社アドールを設立[3]
  16. ユニチカ創立100周年[3]創業
  17. 子会社4社を吸収合併[2]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
ユニチカ1985年3月期売上高2,829.33億円売上高当期純利益率0.2%
低迷期

1991年〜繊維事業からの撤退と取引金融機関の債務免除

  1. 子会社を設立[2]
  2. 子会社を設立[2]
  3. 綿・羊毛事業を子会社へ分離[2]
  4. ユニチカファイバーを設立(化合繊事業を分離)[2]
  5. 酢ビ・ポバール事業を分割[2]
  6. ユニチカロジスティクスなど3社を設立(物流・不織布製造等を分離)[2]
  7. ユニチカ宇治プロダクツ、ユニチカリアルティを会社分割により設立[2]
  8. ユニチカグラスファイバー、ユニオンのガラス関連事業2社を吸収合併[2]
  9. ユニチカ宇治プロダクツなど製造事業3社を吸収合併[2]
  10. ナイロン長繊維から撤退
  11. 希望退職者を募集
  12. ユニチカファイバーから産業資材事業を分割により承継[2]
  13. ユニチカビジネスサービスを吸収合併[2]
  14. 不採算事業の売却
  15. 環境プラント事業を譲渡[2]
  16. 寺田紡績を株式交換により完全子会社化[2]買収
  17. 第三者割当増資を実施
  18. 佐賀工場の閉鎖決定
  19. ユニチカロジスティクスを吸収合併[2]
  20. ユニチカ京都ファミリーセンターの株式を譲渡[2]
  21. メディカル・生活健康事業を譲渡[2]
  22. ユニチカバークシャーの株式を譲渡[2]
  23. ダイアボンド工業の株式を譲渡[2]
  24. ユニチカ情報システム、ユニチカ環境技術センターの株式を譲渡[2]
  25. 金属繊維事業を譲渡[2]
  26. ユニチカエステートの株式を譲渡[2]
  27. ユニモア、ユニチカリアルティを吸収合併[2]
  28. コソフの株式を譲渡[2]
  29. 本店を尼崎から大阪へ移転・欧州子会社を設立[2]
  30. 東京証券取引所プライム市場へ移行[2]
  31. ユニオンにガラスビーズ事業を分割[2]
  32. 機能資材・繊維事業の固定資産で減損損失を計上[4]損失計上
  33. REVIC支援下の繊維撤退[5]事業売却・撤退
  34. P.T.EMBLEM ASIAの固定資産で減損損失を計上[4]損失計上
  35. C種種類株式を第三者割当で発行[4]
  36. 固定資産の減損損失を計上[4]損失計上
  37. THAI UNITIKA SPUNBONDへの債権を一部放棄[4]
  38. 上埜修司氏が社長を退任[5]
  39. 藤井実氏が社長に就任[5]社長交代
  40. 柏木寿深氏が代表取締役副社長執行役員に就任[4]
  41. 事業構造改善費用を計上[4]
  42. UNITIKA (HONG KONG)の解散を決議[4]
  43. ユニチカトレーディングの一部事業をシキボウに譲渡[4]
  44. ユニチカスピニングの全株式をカワボウに譲渡[4]
  45. 大阪染工の本社工場をサントリーホールディングスに譲渡[4]
  46. ユニチカガーメンテックの全株式を譲渡[4]
  47. ポリエステル重合・フィラメント事業等をセーレンへ譲渡[4]
  48. Brazcotのゴム農場を譲渡[4]
  49. 上條精機の全株式をセーレンに譲渡[4]
  50. スパンレース不織布事業を瑞光に譲渡[4]
  51. 事業構造改善費用を計上[4]
  52. ユニチカテキスタイルの解散を決議[4]
  53. 子会社の固定資産譲渡で売却益を計上[4]
  54. 日本エステルの解散を決議[4]
  55. P.T.Emblem Asiaの機械設備を譲渡[4]
  56. 取引金融機関から債務免除を受ける[4]
  57. 尤尼吉可(北京)貿易の解散を決議[4]
  58. UNITIKA TRADING VIETNAMの解散を決議[4]
  59. THAI UNITIKA SPUNBONDの解散を決議[4]
  60. 那覇空港の防砂シートを巡る訴訟が和解[4]
  61. ユニチカメイトの解散を決議[4]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
ユニチカ2026年3月期売上高1,186億円売上高当期純利益率15.3%
出典・参考 5件
出典・参考
  • [1]野田経済(1969年7月)
  • [2]有価証券報告書(2025年6月26日)
  • [3]ユニチカ 公式サイト「沿革」(2026年10月)
  • [4]臨時報告書
  • [5]ユニチカ 有価証券報告書(2024年3月期・連結)(2024年3月)

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