靴のマルトミの歴史
沿革
1950年に富永光行氏が名古屋市で創業した丸富靴店が起源。
量産させた既製靴で靴を日用品に変え、1979年に岐阜へ出した靴流通センターを郊外に全国出店した。1986年に靴販売で国内首位に立ったが、2005年にファーストリテイリングの傘下へ移った。
1950年〜丸富靴店の開業と郊外型店舗への転換
- 丸富靴店を開業
- 靴のマルトミを設立
- 名駅地下街サンロード店を開店
- 掛け売りを禁止
- 従業員の不正が発覚
- 名駅西エスカ店を開店
- 靴のマルトミを設立
- 郊外ロードサイド店への転換
- 靴流通センターを全国展開
筆者所見
マルトミの店舗網を100店まで広げた原動力は、立地でも価格でもなく、1965年に一から育て直した店長だった。従業員の不正が判明した1965年、富永光行氏は4店舗の従業員全員を解雇した[1]。新たに募った店員を教育して店長に登用し、10年間で100店舗を増やした[1]。接客を担う人材こそ財産だという富永光行氏の考えは、この再出発から生まれた。意欲のない社員を辞めさせて当然とする厳しさも、同じ経験に根を持つ。
- [1]日経ビジネス 1994年3月14日号「富永光行氏[靴のマルトミ社長]軌跡 後手後手の不採算店整理 180店閉鎖へ今は忍耐」
1981年〜靴流通センターとBANBANによる全国展開
- 全店舗にオンラインシステムを導入
- 郊外おもちゃ専門店「BANBAN」の展開開始
- 国内シェアNo.1[3]
- オーナーシステムの導入
- 年間出店数が253店でピーク、総店舗数は798店[4]
- 名古屋証券取引所に株式上場
- 16期連続の増収増益を記録[5]
筆者所見
同じ郊外型の靴チェーンでも、マルトミとチヨダ靴店は店の持ち方で正反対の道を選んだ。1989年4月時点で、マルトミは全883店のうち546店をオーナーシステムで運営していた[2]。チヨダ靴店は人材の柔軟な活用を理由に、9割以上を直営で維持した[2]。マルトミは店の運営を外に出して1店の利益を引き上げ、チヨダは人を手元に置いて配置の自由を残した。店ごとの採算に責任を分けた仕組みは、本部が不採算店を整理する判断を遅らせる素地にもなった。
- [2]日経ビジネス 1989年6月5日号「靴のマルトミ直営店を独立採算に切り替え、「ヤル気」引き出す」
1994年〜17期ぶりの減益と180店舗の閉鎖
- 不採算店の一括閉鎖
- 17期ぶりの減益
- 新事業年度の役員報酬と賞与を受け取らないと決定[5]
- BANBANを268店展開
- 売上高が1717億円でピーク[7]
- 最終赤字転落[6]
- 不採算店舗380店を3年で閉鎖する経営改善計画を発表[6]
- 民事再生法の適用申請
筆者所見
1994年の180店閉鎖が再建につながらなかった原因は、閉じた店の数より、ロードサイド店の限界を認めなかった診断にある。富永光行氏は閉鎖対象にロードサイド店が多い理由を、国道のバイパスによる車の流れの変化に求めた[1]。1999年3月に380店の閉鎖計画を発表したが、2000年12月に民事再生法の適用を申請した[6]。立地の個別事情と捉える限り、対策は店の入れ替えにとどまる。郊外へ店を移した経営者が、20年後には郊外で同じ衰退に直面した。
- [1]日経ビジネス 1994年3月14日号「富永光行氏[靴のマルトミ社長]軌跡 後手後手の不採算店整理 180店閉鎖へ今は忍耐」
- [6]株式会社帝国データバンク 倒産速報(2000年12月20日)