半導体装置メーカーという独自の業態を突き進む契機に
創業から10年間の東京エレクトロンはカーラジオ、電卓、カーステレオのOEMを手がける電機商社として業容を拡大したが、1973年のオイルショックによって、これらの在庫が積み上がり業績が悪化。
そこで、当時成長しつつあった半導体製造装置に特化する代わりに、家電などの不採算部門からの撤退を決めて事業の選択と集中を遂行した。
ただし、撤退部門は東京エレクトロンの売上高の60%を占める主力事業であったため、段階的な撤退作戦を遂行。社内の士気を下げないように撤退部門にはエース社員を投入するなどの配慮をした。
DRAMの需要増加とともに、東京エレクトロンの半導体製造装置の需要も増加。東京証券取引所へ株式上場を果たした
半導体不況期に合弁会社を買取り、半導体製造装置のラインナップを拡大
株主重視の経営を開始。日本企業として早い段階で取締役会の改革を遂行
太陽光パネル製造装置と半導体洗浄装置に買収を通じて参入。このうち太陽光は巨額特損を計上して撤退へ
半導体製造装置への集中投資を実施。研究開発費の積極投資で半導体の市況好調の波に乗る