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HOYAの歴史

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沿革

1941年に山中正一氏と山中茂氏の兄弟が保谷町に創業した東洋光学硝子製造所が起源。

1974年に半導体用マスクサブストレートの製造を開始し、2007年にはペンタックスを買収して内視鏡へ入った。眼鏡レンズで世界2番手の規模を持ち、EUV向けマスクブランクスなど情報・通信が利益の約6割を出す。

1941年1947年1960年1961年1984年2007年2011年/2013年2026年東洋光学硝子製造所1941年創業保谷クリスタル硝子製造所1947年商号変更保谷硝子1960年3社合併・改称保谷光学工業ほか2社1960年吸収合併株式上場1961年上場HOYA1984年商号変更ペンタックス2007年買収決断PENTAXイメージング2011年リコーへ譲渡エプソン眼鏡レンズ2013年眼鏡レンズを買収
HOYA 有価証券報告書「沿革」
HOYA
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上収益
9,477億円
売上高純利益率
26.7%
出所：有価証券報告書
鈴木哲夫島田鈴木哲夫山中鈴木洋池田
売上高42億円売上高394億円売上高1,671億円売上高3,442億円売上収益5,057億円売上収益9,477億円純利益率-17.1%純利益率3.8%純利益率6.6%純利益率22%純利益率18.4%純利益率26.7%1959/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
沿革概略を知る
創業期

1941年〜東洋光学硝子製造所の創業とクリスタルガラスへの参入

  1. 東洋光学硝子製造所を創業[2]
  2. 株式会社に改組[2]
  3. 東洋光学硝子製造所に商号変更[2]
  4. クリスタルガラスに参入[2]
  5. 商号を保谷クリスタル硝子製造所に変更[2]
  6. 光学ガラスの生産再開
売上高
  • 売上高
HOYA売上高—
歴史詳細を読む東洋光学硝子製造所の創業とクリスタルガラスへの参入

筆者所見

保谷が終戦を越えられたのは、光学ガラスの技術を捨てずに民需へ振り向けた転用の判断による。1945年8月の終戦で光学ガラスの製造を止め、同年10月にクリスタルガラス食器の製造を始めた[1]。熔解と組成管理の技術は、軍需から食器へ用途を替えても通用した。1952年には温存した設備で光学ガラスBK7の製造・販売を再開している[1]。クリスタルで稼ぎながら光学の設備を残した二本建てが、のちの多角化の出発点となった。

  1. [1]保谷硝子『Hoya group 40 株式会社保谷硝子創立40周年記念誌 1941～1981』（1981年）
急成長期

1957年〜鈴木哲夫のメガネ事業参入と社長の引責退任

  1. 鈴木哲夫氏が社長就任[1]
  2. メガネ事業に参入
  3. 保谷光学工業・山中光学工業・保谷光学硝子販売を吸収合併[2]
  4. 保谷硝子に商号変更[2]
  5. 東京都昭島市に昭和工場（現 昭島工場）を新設[4]
  6. 株式を公開し50万株を一般公募[1]
  7. 東京証券取引所市場第二部に上場[2]
  8. メガネレンズ製造開始[2]
  9. 鈴木哲夫氏が引責退任
  10. 累進焦点メガネレンズを発売[5]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
HOYA1969年12月期売上高83.22億円売上高当期純利益率5.5%
就任年社長氏名役職名
鈴木哲夫
島田義
歴史詳細を読む鈴木哲夫のメガネ事業参入と社長の引責退任

筆者所見

鈴木哲夫氏の1957年からの改革では、方向の正しさと速度の誤りが同居していた。工場建設と直販網整備に同時に着手し、1965年の借入金は売上高とほぼ同額に拡大し、1967年2月に鈴木氏は引責で社長を退任した[1]。問題は戦略の選択より、資金の手当てを待たずに投資を重ねた順序にあった。武蔵工場の量産体制は残り、1969年の税引後利益は前年の8倍に達した[3][1]。退任から2年での取締役復帰は、自ら敷いた設備と販売網が収益で裏付けられた結果だった。

  1. [1]保谷硝子『Hoya group 40 株式会社保谷硝子創立40周年記念誌 1941～1981』（1981年）
  2. [3]日本企業要覧 1969年版「保谷硝子」
安定成長期

1970年〜ソフトコンタクト・マスクブランクスへの多角化とHOYAへの改称

  1. 多角化を遂行・シェアを重視
  2. ソフトコンタクトレンズの製造開始[2]
  3. 東京証券取引所市場第一部へ指定[2]
  4. 半導体用マスクサブストレートの製造開始[2]
  5. 山梨県の保谷電子の工場が完成[9]
  6. 半導体用フォトマスクの製造を開始[2]
  7. 八王子工場（東京都八王子市）を新設[10]
  8. 新本社ビルを新宿区中落合に竣工[2]
  9. 商号をHOYAに変更[11]
  10. 液晶用大型マスクの生産開始[5]
  11. R&Dセンタービル（東京都昭島市）竣工[5]
  12. 眼内レンズ（白内障術後用）製造開始[2]
  13. 光学ガラスによる非球面モールドレンズ製造開始[5]
  14. 北米統括会社HOYA CORPORATION USAを設立[2]
  15. オランダにHOYA HOLDINGS N.V.を設立[5]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
HOYA1984年9月期売上高785億円売上高経常利益率13.2%
就任年社長氏名役職名
島田義
鈴木哲夫
歴史詳細を読むソフトコンタクト・マスクブランクスへの多角化とHOYAへの改称

筆者所見

保谷硝子の多角化を支えたのは、事業の数ではなく、首位を確保できる市場だけに入る選別の規律だった。新製品はトップシェアを確保できる見通しがある場合に限って手がけ、首位の基準を2位の2倍のシェアなどと数値で定めた[6][7]。シェアを先に握れば利益が投資余力を生む順序を判断基準に置いた点が、同業との違いになった。1973年9月期の経常利益率12%は旭硝子の11%を上回った[8]。1984年のHOYAへの改称も、同じ選別の延長線上にあった。

  1. [6]日経ビジネス 1977年1月17日号「保谷硝子。急成長を支えた“シェア第一主義”スタディ」
  2. [7]証券アナリストジャーナル 1974年12巻8号 鈴木哲夫「保谷硝子 特異な分野で急成長」（1974年7月5日講演要旨）
  3. [8]日経ビジネス 1973年12月24日号「保谷硝子“ベンチャリズム”に磨き」
転換期

1990年〜未承認コンタクトの回収とHDD用ガラスディスクへの転換

  1. 未承認コンタクトレンズの回収
  2. メディカル事業部に薬事部を設置[13]
  3. 厚生省が児玉工場の全製品に10日間の製造出荷業務停止の行政処分[13]
  4. HDD用ガラスディスク（ガラス磁気メモリーディスク）発売[2]
  5. HOYAグループ環境理念・環境基本原則を制定[5]
  6. ROEを重視・組織改革を推進
  7. 社外取締役制度を導入[5]
  8. 熊本県菊池郡大津町に熊本工場を新設[2]
  9. SVA導入と本社50人化[2]
  10. オランダ・米国と合わせ3極の地域本社体制を確立[11]
  11. 四半期毎の連結決算発表を開始[5]
  12. 国内主要全工場でISO14001を取得[2]
  13. 沖電気工業の半導体用フォトマスク製造部門を譲り受ける[2]
  14. 軟性眼内レンズ（ソフトIOL）製造開始[5]
  15. 半導体新基板材料3C-SiCの製造販売を開始[2]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
HOYA2002年3月期売上高2,352億円売上高当期純利益率10.1%
就任年社長氏名役職名
鈴木哲夫
山中衛
鈴木洋
歴史詳細を読む未承認コンタクトの回収とHDD用ガラスディスクへの転換

筆者所見

HOYAの1990年代の経営改革は、不況対策というより、米国の株主の物差しを社内へ持ち込む作業だった。米国子会社の社外重役からROEの低さを指摘され、1993年度から96年度の第1期改革でROE10%を目標に置いた[12]。経常利益を基準にした従来の経営では、株主の利益が判断の外に置かれていた。ROEは1993年度の5.4%から1996年度に11.2%へ上がった[12]。1997年の本社50人化は、その物差しを事業ごとの採算にまで広げた。

  1. [12]証券アナリストジャーナル 1997年11月号（35巻11号）「記念講演 HOYAの経営革新」（鈴木哲夫）
転換期

2003年〜ペンタックス買収と液晶・HDD・カメラ事業の売却

  1. 米国型ガバナンスへ移行[2]
  2. 日本板硝子のHDD用ガラスディスク事業を譲り受ける[2]
  3. 米国預託証券（ADR）プログラムLevel-1を開設[5]
  4. 普通株式1株につき4株の割合で株式分割[2]
  5. ペンタックスとの経営統合の基本合意を発表[5]
  6. 取締役会でペンタックス株式の公開買付けを決議[17]
  7. ペンタックスの買収[2]
  8. ペンタックスを吸収合併[2]
  9. TFT液晶ガラス基板から撤退
  10. NHテクノグラスの保有株式のうち21.5%をカーライル・グループに売却[18]
  11. クリスタル事業終了[2]
  12. HDD用ガラスメディア製造事業・関連資産をWESTERN DIGITAL CORPORATIONに譲渡[2]
  13. PENTAXイメージング・システム事業をリコーに譲渡[2]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
HOYA2011年3月期売上高4,133億円売上高当期純利益率14.4%
就任年社長氏名役職名
鈴木洋
歴史詳細を読むペンタックス買収と液晶・HDD・カメラ事業の売却

筆者所見

ペンタックスの買収の狙いは、カメラの名門の取得ではなく、医療用内視鏡の短期間での獲得にあった。HOYAは内視鏡をはじめとする医療機器を次に手がけたい分野とし、ゼロから興す時間を避けて統合を選んだ[14]。この目的から見れば、カメラ事業は当初から本体ではなかった。PENTAXのカメラ事業は黒字化を達成したうえで、2011年10月にリコーへ譲渡された[15][16]。部門ごとに切り分けた判断が、2012年以降のライフケアへの資金配分を可能にした。

  1. [14]HOYA アニュアルレポート 2008（トップメッセージ）
  2. [15]HOYA 有価証券報告書 2012年3月期「経営上の重要な契約等」
  3. [16]HOYA アニュアルレポート 2012（CEOメッセージ）
安定成長期

2012年〜ライフケアへの優先投資から鈴木洋の社長退任まで

  1. ライフケアへの優先投資
  2. 整形外科用インプラントの日本ユニテック（現 HOYA Technosurgical）を買収[2]
  3. セイコーエプソンから眼鏡レンズ事業を買収[2]
  4. セイコーオプティカルプロダクツ株式を追加取得し連結子会社化[2]
  5. グループ本社を新宿区西新宿に移転[2]
  6. 3Mの度付き保護メガネ事業を買収[5]
  7. 音声読み上げのReadSpeaker社を買収[2]
  8. 米国Performance Optics・VISION EASE・大明光学を買収[5]
  9. 白内障用眼内レンズのR&Dセンターをシンガポールに開設[2]
  10. 眼科医療機器メーカーMid Labs及びFritz Ruckを買収[2]
  11. HOYA CANDEO OPTRONICSを吸収合併[2]
  12. EUVマスクブランクスの量産開始
  13. 中国の眼内レンズ販売代理店GeMaxとの合弁会社を設立[2]
  14. 中国Vedkangと内視鏡用処置具事業の合弁会社を設立[2]
  15. 池田英一郎氏への承継
  16. HOYAデジタルソリューションズを富士フイルムビジネスイノベーションへ 譲渡[2]
  17. BOEグループとFPD用フォトマスク事業の合弁会社を設立[5]
  18. 国連グローバルコンパクト（UNGC）とRE100に加盟[2]
  19. 内視鏡事業をPENTAX Medicalに吸収分割[21]
  20. コンタクトレンズ小売事業を吸収分割[21]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 営業利益率
HOYA2026年3月期売上高9,477億円売上高営業利益率34.6%
就任年社長氏名役職名
鈴木洋
池田英一郎
歴史詳細を読むライフケアへの優先投資から鈴木洋の社長退任まで

筆者所見

情報・通信を資金源に置いた2012年のライフケアへの優先投資は、その部門の扱いに課題を残した。池田英一郎氏が担当COOに就任した2013年、情報・通信は投資を抑えられたキャッシュカウで、売上は右肩下がりだった[19]。その事業からEUVブランクスとHDD基板が伸び、2020年3月期の成長をけん引した[20]。その部門の技術者を後継に据えたCEOの承継は、分野で役割を固定する配分を終わらせた。製品の伸びで資金を配る規律が、池田氏の代の軸になった。

  1. [19]HOYA 統合報告書 2022「CEOインタビュー」
  2. [20]HOYA 統合報告書 2020「CEOインタビュー」

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出典・参考
#年出所
[1]1981保谷硝子『Hoya group 40 株式会社保谷硝子創立40周年記念誌 1941～1981』
[2]2025有価証券報告書（2025年6月5日）
[3]1969日本企業要覧 1969年版「保谷硝子」
[4]2018有価証券報告書 第80期（2018年6月8日）
[5]2026HOYA 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[6]1977日経ビジネス 1977年1月17日号「保谷硝子。急成長を支えた“シェア第一主義”スタディ」
[7]1974証券アナリストジャーナル 1974年12巻8号 鈴木哲夫「保谷硝子 特異な分野で急成長」（1974年7月5日講演要旨）
[8]1973日経ビジネス 1973年12月24日号「保谷硝子“ベンチャリズム”に磨き」
[9]1974証券アナリストジャーナル 1974年12巻8号 鈴木哲夫「保谷硝子 特異な分野で急成長」講演要旨）（1974年7月5日）
[10]2022会社IR「アニュアルレポート 2008」
[11]2025HOYA 有価証券報告書 2025年3月期「沿革」（2025年3月）
[12]1997証券アナリストジャーナル 1997年11月号（35巻11号）「記念講演 HOYAの経営革新」（鈴木哲夫）
[13]1992日経ビジネス「ＨＯＹＡ研究未承認事件の後遺症重くコンタクトシェア戻らず」（1992年6月8日）
[14]2008HOYA アニュアルレポート 2008（トップメッセージ）
[15]2012HOYA 有価証券報告書 2012年3月期「経営上の重要な契約等」
[16]2012HOYA アニュアルレポート 2012（CEOメッセージ）
[17]2007HOYA 有価証券報告書 2007年3月期「重要な後発事象」（2007年3月）
[18]2008HOYA 有価証券報告書 2008年3月期「重要な後発事象」（2008年3月）
[19]2022HOYA 統合報告書 2022「CEOインタビュー」
[20]2020HOYA 統合報告書 2020「CEOインタビュー」
[21]—臨時報告書

HOYAの業績概況

HOYAの業績サマリーを見るROEFCF自己資本比率＋236科目

同業他社の業績概況

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最終改定: 2026年10月