アドバンテストの歴史

創業年
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上場年
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従業員数
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単体2021名
平均年齢
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平均年収
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武田郁夫(アドバンテスト・創業者)
1923年愛知県生まれ。1945年日本大学理工学卒業、1945年通信省電気研究所・真空管研究室に入所、1948年電電公社電気通信研究所へ移籍、1950年同研究所退職、1954年タケダ理研工業(現アドバンテスト)を設立して社長就任、1975年クーデターにより社長を退任して会長に退く、1978年会長を退任
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  • 沿革
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1954年

愛知県豊橋市にて「タケダ理研工業株式会社」を設立

政府機関である「通信省電気試験所」に勤務していた武田郁夫(当時30歳)は、日立や三菱などの大企業が出がけない「計測分野」に着目し、研究開発型ベンチャー企業としてタケダ理研工業(現アドバンテスト)を創業した。なお、武田郁夫の祖父は明治時代に豊橋鉄道や発電会社を創業した実業家・武田賢治氏であり、実家からの金銭的な支援もあったものと推察される。

武田郁夫の発言

(筆者注:電気試験所の)清宮さんの下での研究生活で、私は基礎研究と言えども、実用目的に合致しなければならないという研究姿勢をみっちり教え込まれました。純粋に学問のため、と言う大学などの基礎研究とは全く違っていました。清宮さんはスケールの大きな人物で、エレクトロニクス産業の将来に大きな夢を抱きつつ、所員たちを薫陶されていました。(中略)こう考えると、私が有能であってタケダ理研を育てたというより、私にいくつもの恵まれた条件が重なったために、必然的にタケダ理研が生まれ育ったとみる方が当たっていると思います。

1959年

本社及工場を東京都練馬区旭町1-32-1に移転

1972年

国産初のICテスタを発売

集積回路(IC)の普及に合わせ、アドバンテストは半導体のテスタ装置に着目。通産省からの補助金をえて、4年の研究を経て1972年に国産初となる集積回路向けのテストシステム「T320」を発売。電卓やカラーテレビに使用される半導体のテスタとして注目を集める。

1975年

クーデターにより創業者が退任。富士通と資本提携へ

1973年のオイルショックによって、1975年3月期にアドバンテストは創業後初となる赤字(売上高80億円・最終赤字1億円・有利子負債50億円)に転落。創業者の武田郁夫はコンピューター分野に着目して研究開発投資を行っていたが、メインバンクは財務リスクが高いことや、銀行から派遣されたアドバンテストの常務と武田郁夫のコミュニケーションがうまくいかなかったことも災いし、メインバンクは融資を拒んで創業者の退任を要求する。それでも、武田郁夫はアドバンテストを研究開発型の企業として存続させるために、富士通との提携をアレンジし、社長を退任した。

武田郁夫の発言

創業初の赤字になる見通しになってから、いろいろな人にタケダ理研救済をお願いしました。(中略)結局、タケダ理研は私の上司でタケダ理研生みの親とも言うべき清宮博(富士通社長・当時)によって救われることになりました。しかし、当時92%の株を持つオーナーだった私は「メイン銀行乗っ取り」とカモフラージュされたクーデターによってタケダ理研を追われたのです。

1983年

東京証券取引所第二部に上場

クーデターによる混乱はあったものの、1970年代から1980年代にかけて日本の半導体産業(DRAM)が急成長を遂げ、テスタを手がけるアドバンテストの業績も好転。この結果、1983年にアドバンテストは株式上場を果たす。

タケダ理研工業の解釈

何故、武田氏が過去のことをこんな風に蒸し返されるのか、その真意をはかりかねている。武田氏は当社役員を個人的に批判しておられるが、T常務(当時)は有能であり、当社の再建に貢献してきた。わが社の業績が急速に改善し始めたのは武田氏の退任以降であり、役員、従業員が一丸となって困難に当たったからこそ、短期間で再建を果たし、上場も達成できたのだと考える。

1993年

アジア市場の重視を宣言

1990年代を通じて、DRAMを中心とした半導体生産の拠点は、日本から韓国・台湾に遷移しつつあった。そこで、アドバンテストはアジア市場を重視する「アジアへ思い切ったパワーシフトを」という方針を掲げ、アジアで販売拠点を充実させる方針を打ち出す。

1996年

半導体検査装置で世界シェア約40%

2009年

市況悪化により729億円の最終赤字

半導体の市況悪化により、729億円の赤字に転落。だが、2009年3月期時点のアドバンテストは無借金経営のため、財務体質に大きな影響はなく、ダメージを最小限に抑える。

2019年

市況好転により過去最高益を達成

台湾・中国・韓国における半導体生産が拡大した結果、アドバンテストの業績も好転。2019年3月期には過去最高の純利益569億円を記録した。

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