ダイキン の歴史

創業者:山田晁 | 創業:1924年

1924年 金属加工業の町工場を大阪で起業。創業者は山田晃

祖業は航空機向け軍需部品。戦前は軍需企業として発展

ダイキンの歴史は1924年に山田晃が大阪に「大阪金属工業(ダイキン)」を創業したとこに始まる。創業当時は航空機向けの金属部品であるラジエーターを生産するなど、軍需部品を開発する町工場であった。1930年代に日本政府が戦時体制の確立のために製造業を育成する方針を決めると、ダイキンも軍需企業として業容を拡大。1934年に株式会社化され、1937年には大阪の堺市に巨大な軍需工場を建設して航空機部品の製造に従事した。このように、戦前のダイキンが関西有数の軍需ベンチャーとして業容を拡大する。

1945年の終戦によってダイキンは軍需を失い存亡の危機に陥るが、1950年に朝鮮戦争勃発したことで再び軍需企業として業容を拡大する。主に砲弾を製造することで、関西ではダイキンとコマツの2社が軍需企業として業容を拡大する。その一方で、ダイキンは戦時中に開発していた「冷媒(化学)」や「冷凍機(機械加工)」の事業を本格化させ、1950年代にはエアコンの製造に乗り出した。

日本においてエアコンのような空調機器が普及したのは1970年代であり、ダイキンも1970年までに軍需から空調へと事業を転換する。ただし1973年のオイルショックによってダイキンの経営が苦境に陥ったため、製造部門の社員の一部をエアコンの販売に回すなどの社内での配置転換を推し進めた、従来は工場に勤務していた社員が販売店に出向する形となったことから、販売網の開拓には相当な苦労を伴ったという。この結果、ダイキンは人員の配置転換という苦労を伴いつつも空調の販売体制を確立し、全国各地に空調設備の備えつけ工事を行う体制を確立し、空調の販売および設置サービスを一貫して行う企業として業容を拡大した。

1980年代までにダイキンは国内の空調事業でシェアを確保。1972年から1993年までは山田稔がダイキンの経営を引き継ぎ、事業の多角化を推進して空調以外の分野にも積極的に参入する。1980年代にダイキンはロボットなどの分野に参入するなど、エアコンにとらわれない製造業を志向している。この結果、1990年3月期にダイキンは売上高3500億円を達成した。

文責: 杉浦泰(社史研究家) - 2020/6/29執筆

山田稔(ダイキン会長)

全社員の30〜35%が余剰だった。人員整理はしたくないという信念を貫くか、身軽になった方がいいか。随分悩んだ末、1975年の年頭方針で人員整理はしないと宣言した..(中略)..ちょうどそのころ家庭用空調機に力を入れていたので、余剰社員は販売に振り向けた。すると途中でやめる人が出てきた。やめさせるための異動と思われては困るので、うまくいかない人は1年くらいで本社に戻した。それでも2年間で販売会社を10数社作り、独自の販売網を築くきっかけとなった

1994/09/27日経産業新聞p32「ダイキン工業会長山田稔氏」

ダイキンの沿革

1924年 大阪金属工業を創業

1934年 大阪金属工業株式会社を設立

1937年 堺製作所を新設して軍需生産を強化

1951年 日本初のパッケージエアコンを発売

1975年 余剰人員の雇用維持のため販売強化へ

1984年 インバーターエアコンを発売

1993年 空調機器へ選択と集中。多角経営を撤回

空調機器のグローバルメーカーとして生き残りを図る

1990年代を通じてバブル崩壊によって景気が低迷すると、ダイキンの多角化事業が行き詰まった。1994年にダイキンの社長に井上礼之が就任して、創業家である山田家が経営の一線から退くと、ダイキンは不採算事業の見直しを実施した。この過程でロボット事業など、空調とは関係のない分野から時は撤退を決断し、強みの発揮できる空調に投資を集中する。なお、不採算事業の見直しに伴い、1992年にダイキンは赤字すれすれの決算を計上した。

空調分野への集中投資を推し進めたダイキンは、中国などの海外での空調事業を積極化する。1990年代から2000年代にかけてダイキンは中国における空調の販売網を構築し、現地で「高級な業務用空調機器」としてエアコンを販売した。この結果、中国ではダイキンの空調は高級品として受け入れられ、同社の中国事業は売上高営業利益率10%を安定して計上する稼ぎ頭に育つ。2002年の時点で中国における業務用エアコン市場で60〜70%のシェアを確保した。

中国での成功によって潤沢なキャッシュを蓄えたダイキンは、全世界における空調事業を拡大するために企業買収を積極化する。2012年にダイキンは2960億円を投じて米国の空調機器メーカー「Goodman」の買収を決断し、同社の緻密な販売網によってダイキン製品の販売拡大を目論んだ。買収前の2010年3月期におけるダイキンの米州事業の売上高は980億円であったが、買収後の2020年3月期には7481億円を達成するなど、ダイキンの売上成長を支える存在となった(ただしダイキンは米州事業の営業利益を公表していないため、利益率は不明)。

2000年代から2010年代にかけてダイキンは、中国では合弁会社経由による販売網の構築、欧米では米州による販売網の確保によって、空調機器のグローバルに変貌を遂げた。なお、同じ時期のダイキンの国内事業の売上高は4000億円〜5000億円台で推移しており、市場の成熟化という課題に直面している。

文責: 杉浦泰(社史研究家) - 2020/6/29執筆

井上礼之(ダイキン社長)

逆にチャンスだと思うのです。というのは、総合電機各社は収益性が高い事業分野に資金も技術者もシフトして、経営の効率を高めようとしているからです。全体の企業規模で比べれば三菱電機、東芝、日立製作所などには到底かないません。ですが、空調機関連の技術者の数ならうちが日本一で、技術力で勝負するなら専業メーカーの方が有利というわけです。

2003/5/5日経ビジネス「編集長インタビュー・井上礼之」

ダイキンの沿革

1994年 創業家の山田社長が退任

1994年 井上礼之が社長就任

1995年 中国上海のミシン会社と合弁設立

2006年 OYLを2300億円で買収

2012年 米Goodmanを2960億円で買収

2014年 井上礼之が会長就任