オークマの歴史

創業年
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上場年
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従業員数
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単体2280名
平均年齢
-
単体2280名
平均年収
-万円
単体2280名
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大隈武雄(オークマ・元社長)
明治43年岐阜県生まれ、1936年東京大学経済学部を卒業、1939年大隈鐵工所に入社(大隈鐵工所の創業者の娘婿として入社したものと思われる)、1944年大隈鐵工所取締役に就任、1948年大隈鐵工所副社長に就任、1978年経営再建のため大隈鐵工所の社長に就任
  • 歴史
  • 沿革
  • 業績
1898年

名古屋市東区石町3丁目にて「大隈麺機商会」を個人創業

オークマの創業者・大隈栄一は、自身の発明である「製麺機械」でビジネスを興すために、名古屋市内に大隈麺機商会を創業した。

1904年

陸軍の要請を受けて旋盤製造を開始

日露戦争の勃発を受けて、日本陸軍はオークマに対して旋盤製造を要請。陸軍から送られてきた図面を参考に、弾丸信管用の先番の製造を開始して工作機械に参入した。以後、オークマは陸軍向けの旋盤メーカーとして業容を拡大する。

1938年

名古屋市内に上飯田工場を新設

日中戦争の勃発により、日本では兵器生産が喫緊の課題となる。そこで、日本陸軍はオークマに軍需生産に特化するように求め、オークマは製麺機械・毛織物機械・乗用車といった工作機械以外の事業を休止し、工作機械の製造に専念。研削盤の専門工場として名古屋市に上飯田工場を新設し、軍需企業としての色彩が濃くなった。

1949年

東京証券取引所に株式上場

1966年

独自NCによる「OSP」を発表

工作機械の位置決めをおこなう数値制御(Numeric Control)をオークマは自社開発してOSPとして発表。日本国内では富士通(ファナック)が工作機械を手掛けないNCの専門メーカーであったのに対し、オークマは工作機械とNCを両方手がけるメーカーとしてのポジションを確保する。

1976年

経営再建のため希望退職者380名を募集

オイルショックによる経済不況によってオークマの業績が悪化。経営再建のために、終戦直後から社長を務めた大隈孝一が社長を退任し、娘婿の大隈武雄が社長に就任した。固定費削減のために従業員の20%にあたる380名の希望退職社の募集、名古屋市内の工場式の一部売却など、社長の個人所有していた高級車・ベンツの売却など、リストラによる財務体質の削減に追われた。なお、業界内では「オークマはいつ倒産してもおかしくない」(1980/4/21日経ビジネス)と言われたという。

1980年

過去最高の経常利益55億円を計上。経営再建を完了

オイルショックの布教が一段落すると、1978年ごろから日本の製造業は生産性の高いNC工作機を導入。オークマのOSPを搭載したNC工作機械の需要が高まったことを受けて、オークマは業績を回復。1980年には過去最高の経常利益55億円を計上し、経営再建を成し遂げた。

大隈武雄の発言

(筆者注:経営危機に陥った池貝のように)銀行から経営者が来ると、金もついてくるので、従業員が「おい銀行から来たぞ」っていうんで安心しちゃうんだね。これが大きいんでしょ。労使双方に、本当の意味での危機感が浸透しない。ところがオーナー経営だと、どこにも逃げ場がない。誰も頼れないんです。私のところなんか、主力銀行から「もうこれが最後ですよ。きちんとした再建計画を出してください」と、引導を渡されたんですから。(中略)こうなると、経営者は従業員しか頼みにできない。また従業員も経営者に頼る以外に道はない。要するに労使双方とも、素っ裸になったってことですよ。だから皆が必死になり、気持ちが一本にまとまって行ったんでしょう。

1985/4/29日経ビジネス「編集長インタビュー」
1982年

本社機能を愛知県の大口工場に移転

生産の合理化のために、1980年に新設した大口工場に本社機能を移転。以後、オークマは国内工場に投資することにより、海外進出よリモ国内生産によってグローバルで競争する道を進めた。

1991年

岐阜県に可児工場を新設(国内生産の強化)

円高ドル安の進行によって、日本の製造業が相次いで東南アジアでの工場投資を進める中、オークマは日本国内への投資を継続。岐阜県に可児工場を新設し、1997年には可児工場にマシニングセンタ専用組立工場を新設するなど、国内での生産投資を続け、海外市場には現地にサービス拠点を設けて輸出する体制を整える。

2007年

可児工場に第5工場を新設

2000年代から2010年代にかけても、オークマは主力製品の国内生産を継続。2007年には可児に第5工場を新設し、マシニングセンタ・大型工作機械の一貫生産体制を構築。

2019年

可児新工場を新設

高級工作機械の国内生産を継続するために、2019年に可児新工場を新設。縦形・横形マシニングセンタの一貫生産を開始した。

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