JSRの歴史

創業年
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上場年
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従業員数
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単体2693名
平均年齢
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単体2693名
平均年収
-万円
単体2693名
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小柴満信(JSR・代表取締役社会長)
1974年生まれ。1980年千葉大学大学院工学研究科修了、1981年日本合成ゴム(現JSR)入社、1990年JSR Micro, Inc.に出向しアメリカ市場の開拓に従事、2004年JSR取締役就任、2009年JSR代表取締役社長就任、2019年JSR代表取締役会長就任
  • 歴史
  • 沿革
  • 業績
1957年

日本政府が日本合成ゴムを設立

タイヤ向けの原料を安定供給するために、日本政府はブリヂストンとの共同出資の半官半民企業「日本合成ゴム」を設立した。だが、設立直後に経済不況に見舞われたため、2ヶ月間の工場停止に追い込まれるなど、波乱万丈のスタートとなった。だが、この結果として国策企業ながらも、利益を生み出すことにこだわる社風が形成された。

藤本信之助の発言(日本合成ゴム・元社長)

(筆者注:創業直後の不況という)そういう修羅場で育ったサラブレッドがたくさんいますから、心強いですよ。私の仕事は、なんとしてでも収益をあげること。これまでの経営者は、売り上げを増やすことに目を奪われて、収益感覚が鈍かったんじゃないかな。これからは人の真似はしないこと。トップはもっと孤独に徹すべきですよ。

1975/9/29日経ビジネス「新社長登場・藤本信之助氏」
1969年

完全民営化

1960年代を通じてモータリゼーションが進展してタイヤの需要が増大するとともに、JSRの業績も上向き財務体質を改善した。これを受けて日本政府は「日本合成ゴム株式会社に関する臨時措置に関する法律を廃止する法律」を成立させ、JSRは民営化を果たす

1970年

大阪証券取引所に株式上場

1979年

半導体向けフォトレジストの開発に成功

1970年代から1980年代を通じて、JSRは合成ゴムに代わる新規事業を育成するために、フォトレジストに着目。合成ゴムの技術が転用できることに目をつけて、半導体製造における現像工程(回路印刷)で必要になるフォトレジストの開発に成功する。だが、日本の半導体メーカー向けには財閥系列の化学メーカーや、先発の東京応化がシェアを握っていたため、JSRは日本国内でフォトレジストの販売で苦戦する。

1992年

最終赤字に転落

祖業の合成ゴム事業の収益性低下と、半導体向けフォトレジストや液晶材料といった新事業の利益が伸び悩んだため、JSRは最終赤字に転落。

1994年

グローバル企業への営業強化

半導体フォトレジストと液晶材料の販売を促進するために、世界各地のグローバル企業への技術営業を強化する方針を打ち出す。半導体フォトレジストではインテルやIBMといった米国企業や台湾・韓国の半導体メーカーを顧客として獲得するために、高額な半導体露光装置を研究のため導入するなどの投資を続行。この結果、JSRは日本企業ではなくグローバル企業の顧客獲得で頭角を現す。なお、米国事業の立役者は、巨大メーカーに対して技術営業に奔走した小柴満信氏(のちのJSR社長)とされる。

小柴満信の発言(JSR・元社長)

なぜ米国人が米国の会社からフォトレジストを買わずに我々から買うのか。つまるところそこじゃないのか思う。ビジネスをしていて追い詰められると、できないことでもできると答えたり、ちょっとした嘘を言ったりしてしまう。追い込まれた時に、いかにフェアで正直であるか。それが一番大事なんだろうと思います。長い目で見るとそれが顧客の満足や信頼を得る結果になっている。(中略)とにかく、難攻不落と思っても取引先企業のドアをこじ開けてくれ。そこに私が足を突っ込んで入り込む。入り込めばなんとかなる。私はそう言ったんです。そうやって1社1社セールスして行ったわけですが、そのチームワークは素晴らしいものでした。

2011/3/28日経ビジネス「決断のとき・小柴満信氏JSR社長」
1997年

商号を日本合成ゴムからJSRに変更

グローバル企業にフォトレジストを売り込むために、商号をJSR(Japan Synthetic Rubber)に変更

2006年

フォトレジストで世界シェア25%確保

2000年代を通じて、JSRが開発したDUVレジストを、IBM、Intel、サムスンといったグローバル企業が採用。この結果、JSRは2006年にフォトレジストの世界シェア25%を確保する。

2019年

過去最高益を計上

2019年

エリック・ジョンソンがCEOに就任

2009年から社長を務めていた小柴氏が社長を退任し、後任にエリック・ジョンソンがJSRのCEOに就任した。日本企業としては珍しい外国籍の人物のCEO就任として注目を浴びる。

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