スズキの歴史

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沿革

1909年に鈴木道雄氏が浜松で創業した鈴木式織機製作所が起源。

1979年発売の軽自動車アルトで軽市場を拡大し、1982年にインド国営企業マルチへ出資して同国の四輪市場を開拓した。売上の4割強をインドが占める自動車メーカーである。

1909年/1920年1949年1954年1990年2002年2026年鈴木式織機製作所1909年創業鈴木式織機1920年改組設立株式上場1949年上場鈴木自動車工業1954年商号変更スズキ1990年商号変更マルチ社2002年子会社化
スズキ
歴代社長と長期業績(敬称略)
2026年3月期
連結
売上収益
62,930億円
売上高純利益率
7%
鈴木修鈴木俊宏
売上高1,669億円売上高13,811億円売上高27,464億円売上高31,806億円売上収益62,930億円純利益率0.8%純利益率1.9%純利益率2.4%純利益率3.7%純利益率7%1967/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
  1. 鈴木式織機製作所を創業[1]創業
  2. 鈴木式織機製作所が木鉄混製力織機の製作に成功[2]
  3. 鈴木道雄氏の「杼箱上下器」が実用新案に登録[2]
  4. 鈴木式織機として改組設立[1]
  5. 鈴木式織機が鈴木式機械を合併し資本金100万円に[2]
  6. 鈴木式織機が相生町工場を完成[2]
  7. 鈴木式織機が本社を浜松市相生町に移転[2]
  8. 鈴木式織機がサロン織機を完成[2]
  9. 鈴木式織機がサロン織機を東南アジアへ輸出[2]
  10. 鈴木式織機が山下鉄工所を買収[2]買収
第1章1台18円50銭の足踏織機で天神町村に開いた製作所と、抒箱上下器の実用新案
売上高
  • 売上高
スズキ売上高—

1937年〜戦時の高塚工場新設と1950年の労働争議

  1. 高塚工場を新設
  2. 静岡県可美村高塚に高塚工場を建設[1]
  3. 戦災で本社工場を閉鎖し事務所を高塚分工場内へ移転[3]
  4. 本社を浜松市高塚町の現在地へ移転[3]
  5. 東京証券取引所に株式上場[1]
  6. 労働争議が発生・生産停止へ
売上高
  • 売上高
スズキ売上高—
転換期

1952年〜二輪・軽四輪への参入と鈴木自動車工業への改称

  1. 二輪車に参入・パワーフリー号を発売[3]
  2. 輸送用機器部門に参入[1]
  3. 福岡証券取引所に株式を上場[1]上場
  4. 商号を鈴木自動車工業に変更[1]商号変更
  5. 軽四輪乗用車を発売(国内軽自動車の先鞭)[1]
  6. 創業者の鈴木道雄氏が社長退任
  7. 繊維機械部門を子会社に分離[1]
  8. 国内生産拠点を増設
  9. 愛知県豊川市に豊川工場を建設、軽四輪トラックの生産を開始[1]
  10. 米国直営販売会社U.S. Suzuki Motor Corp.を設立[1]
  11. 船外機部門に参入[1]
  12. 合弁会社としてタイにThai Suzuki Motorを設立[1]
  13. 静岡県磐田市に自動車専用工場の磐田工場を建設[1]
  14. 鋳造部品専用工場として大須賀工場を建設[1]
  15. 四輪駆動軽四輪車を発売[1]
  16. 静岡県湖西市に自動車専用工場の湖西工場を建設[1]
  17. 愛知県豊川市に二輪車工場を建設[1]
  18. 医療機器部門に参入、電動車いすを発売[1]
  19. 住宅部門に参入[1]
  20. 排ガス規制により販売不振へ
  21. 四輪車初の海外生産を開始(パキスタン)[1]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
スズキ1977年3月期売上高2,159億円売上高当期純利益率1.5%
安定成長期

1978年〜鈴木修の社長就任とインド国営企業マルチへの出資

  1. 鈴木修氏が社長就任[3]社長交代
  2. 軽自動車「アルト」を発売[4]
  3. 軽四輪多用途車を発売[1]
  4. 4サイクル二輪車「GSXシリーズ」を発売[3]
  5. 財団法人機械工業振興助成財団(現スズキ財団)を設立[1]
  6. 汎用エンジン部門に参入[1]
  7. GM・いすゞとの提携資本提携・政策保有
  8. GMと資本及び業務提携に調印(GM出資比率5.3%)[1]
  9. 二輪車「GSX1100Sカタナ」を海外市場で発売[3]
  10. インド政府とスズキ四輪車の合弁生産について基本合意[1]
  11. インド国営企業マルチに出資[3]
  12. 湖西第二工場を建設[1]
  13. アムステルダム証券取引所に株式を上場[1]上場
  14. スズキに商号変更[1]商号変更
  15. ハンガリーにMagyar Suzuki Corporationを設立[1]
  16. 相良工場(エンジン工場)が本格稼動を開始[1]
  17. 現地生産を開始
  18. 中国・長安汽車公司と乗用車合弁生産契約に調印[1]
  19. 相良エンジン工場を稼働[3]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
スズキ1996年3月期売上高13,811億円売上高当期純利益率1.9%
就任年社長氏名役職名
安定成長期

1997年〜マルチ社長人事をめぐるインド政府との対立と子会社化

  1. 小型車「ワゴンRワイド」を発売[3]
  2. マルチ・ウドヨグ人事紛争機関設計・取締役会改革
  3. 新規格の軽自動車4車種を発売(アルト・ワゴンR・ジムニー・Kei)[3]
  4. 二輪車「GSX1300R隼」を輸出向けに発売[3]
  5. 小型車の新販売チャネル「スズキアリーナ店」が稼働[3]
  6. GMがスズキへ追加出資
  7. GMと新たな戦略的提携契約を締結(GM出資比率20%)[1]
  8. 財団法人スズキ教育文化財団を設立[1]
  9. 小型車「エリオ」を発売[3]
  10. GMと共同開発した小型車「シボレークルーズ」を発売[3]
  11. 軽自動車「アルトラパン」を発売[3]
  12. マルチ社を子会社化・増産投資[5]買収
  13. インドのMaruti Udyog(現Maruti Suzuki India)を子会社化[1]買収
  14. インドネシアのPT Indomobil Suzuki Internationalを子会社化[1]買収
  15. 二輪車「チョイノリ」を発売[3]
  16. インドのMaruti Udyogがムンバイ証券取引所に上場[1]上場
  17. 小型車「スイフト」を発売[3]
  18. GMとの提携を解消
  19. 静岡県牧之原市に相良工場(四輪車組立工場)を建設[1]
  20. GMとの資本提携を解消[6]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
スズキ2008年3月期売上高35,024億円売上高当期純利益率2.3%
就任年社長氏名役職名
不祥事

2009年〜完成検査の不正とトヨタ自動車との資本提携

  1. フォルクスワーゲン提携解消[7]資本提携・政策保有
  2. Volkswagenと資本提携及び業務提携の包括契約に調印[1]
  3. 米国四輪車市場から撤退
  4. Volkswagenとの包括契約を解除[1]
  5. 米国American Suzuki Motorが四輪車販売事業から撤退[1]
  6. Suzuki Motor Gujarat Private Ltd.を設立[1]
  7. フォルクスワーゲンが保有する自社株式を取得
  8. トヨタ自動車と業務提携に向けた覚書を締結[1]
  9. インドにAutomotive Electronics Power(現TDS Lithium-Ion Battery)を設立[1]
  10. 燃費・完成検査不正不祥事・信頼回復
  11. 浜松工場を新設[1]
  12. トヨタ自動車と資本提携[4]
  13. 創立100周年[1]創業
  14. 東京証券取引所プライム市場へ移行[1]
  15. インドにSuzuki R&D Center Indiaを設立[1]
  16. 米国にSuzuki Global Ventures,L.P.を設立[1]
  17. 新工場を計画
  18. 「10年先を見据えた技術戦略」を発表[1]
  19. Maruti Suzuki IndiaがSuzuki Motor Gujaratを吸収合併[8]
  20. 鈴木修相談役が逝去
  21. PT Suzuki Finance Indonesiaを特定子会社化[8]買収
  22. 中期経営計画(2025〜2030年度)「By Your Side」を発表[1]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
スズキ2026年3月期売上高62,930億円売上高営業利益率9.9%
出典・参考8件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書(2025年6月27日)
  • [2]鈴木自動車工業『50年史』年表(1970年4月)
  • [3]スズキ 公式サイト「沿革」(2026年10月)
  • [4]日経ビジネス「鈴木自動車工業 大手の逆行く“中小企業化”スタディ」(1981年4月20日)
  • [5]Business Today「Will the GOI Let SMC Drive Maruti Udyog?」(1998年5月22日)
  • [6]有価証券報告書 第153期(2019年6月28日)
  • [7]会社IR「アニュアルレポート 2014」(2014年)
  • [8]臨時報告書

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