任天堂の歴史

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沿革

1889年に山内房治郎氏が京都で始めた花札の製造が起源。

1983年発売のファミリーコンピュータで家庭用ゲーム市場を立ち上げ、マリオなどのキャラクターを2023年には映画へ展開した。ソニー・マイクロソフトと並ぶゲーム機の大手で、売上のうち国内は2割強にとどまる。

1889年 1947年 1951年 1962年 1963年 2026年 任天堂 1889年創業 決断 丸福 1947年設立 任天堂骨牌 1951年商号変更 株式上場 1962年大証2部に上場 任天堂 1963年商号変更
任天堂 有価証券報告書「沿革」、任天堂 公式サイト「沿革」
任天堂
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
23,131億円
売上高純利益率
18.3%
山内岩田君島古川
売上高15億円売上高1,177億円売上高3,004億円売上高5,092億円売上高5,044億円売上高23,131億円純利益率8.3%純利益率13.6%純利益率17%純利益率19.3%純利益率3.3%純利益率18.3%1959/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1889年〜花札の任天堂創業とディズニートランプの国内独占販売

  1. 山内房治郎氏の花札製造創業家・同族
  2. 日本初のトランプ製造に着手[1]
  3. 丸福を設立[2]
  4. 山内溥氏が社長就任[3]社長交代
  5. 丸福かるた販売に商号変更[2]商号変更
  6. 任天堂かるたに商号変更、山内任天堂からかるたの製造業務を継承[2]商号変更
  7. 任天堂骨牌に商号変更[2]商号変更
  8. 京都市内の製造場を東山区福稲上高松町の工場に集約[1]
  9. 国産初のプラスチック製トランプを発売[1]
  10. 本社を京都市東山区福稲上高松町に移転[2]
  11. ディズニープロ社からトランプの国内独占販売権を取得[4]
  12. ダイヤ交通など多角化の全敗[4]飛び地・非関連多角化
  13. 東京都に東京支店を設置[2]
  14. 大阪証券取引所第2部に株式上場[1]
  15. 任天堂に商号変更[1]商号変更
  16. 減収減益
第1章家業として始まった花札製造と三代目への承継
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
任天堂1965年6月期売上高14億円売上高当期純利益率8.6%
就任年社長氏名役職名
山内溥
転換期

1966年〜レジャー機器の在庫過剰と1977年のテレビゲーム参入

  1. 総合室内ゲーム企業を目指す方針決定[4]
  2. かるた自動裏貼機の開発によるかるた製造の自動化[1]
  3. 大阪証券取引所市場第一部に指定[2]
  4. 光線銃による室内射撃システム「レーザークレー」を発売[5]
  5. レジャー機器の販売不振。過剰在庫により減収減益へ
  6. テレビゲーム・アーケードゲームに参入[1]
  7. 業務用テレビゲーム機を開発、販売開始[1]
  8. 携帯型ゲーム機「ゲーム&ウオッチ」を発売[1]
  9. 米国ニューヨーク州にNintendo of Americaを設立[2]
  10. 業務用テレビゲーム機「ドンキーコング」を開発、販売開始[1]
  11. 米国ワシントン州にNintendo of Americaを新設、ニューヨーク州法人を吸収合併[2]
第2章定款の事業目的を拡大して挑んだ総合室内ゲーム
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
任天堂1982年8月期売上高575.84億円売上高当期純利益率13.5%
就任年社長氏名役職名
山内溥
安定成長期

1983年〜ファミリーコンピュータの社会現象化とNINTENDO64の発売

  1. 東京証券取引所第1部に株式上場[1]
  2. ファミコンの発売[6]収益モデル転換
  3. 京都府宇治市に宇治工場を設置[2]
  4. ゲームソフト『スーパーマリオブラザーズ』を発売[1]
  5. ファミコンが社会現象
  6. 携帯型ゲーム機「ゲームボーイ」を発売[7]
  7. 欧米に子会社を新設
  8. ドイツにNintendo of Europeを設立[2]
  9. 家庭用テレビゲーム機「スーパーファミコン」を発売[7]
  10. フランスにNintendo Franceを設立[8]
  11. ソニー連合との決別[1]プラットフォーム・標準化
  12. ゲームボーイ向けソフト『ポケットモンスター』を発売[9]
  13. ポケモン社の共同設立[9]収益モデル転換
  14. 本社を京都市南区上鳥羽鉾立町に移転[2]
  15. 家庭用TVゲーム機「ゲームキューブ」を発売[1]
  16. 携帯型ゲーム機「ゲームボーイアドバンス」を発売[10]
第3章1万4800円のファミコンと専用LSI、6社特例と卸値2000円のカセット
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
任天堂2001年3月期売上高4,625億円売上高当期純利益率20.9%
就任年社長氏名役職名
山内溥
成熟期

2002年〜岩田聡の社長就任とニンテンドーDS・Wiiによる過去最高の売上高

  1. 山内溥氏の社長退任と岩田聡氏への継承トップ交代・承継
  2. 携帯ゲーム機「ニンテンドーDS」を発売[3]
  3. 家庭用TVゲーム機「Wii」を発売[1]
  4. 韓国に韓国任天堂を設立[2]
  5. 携帯型ゲーム機「ニンテンドーDSi」を発売[1]
  6. 売上高で過去最高を記録[11]
  7. 携帯型ゲーム機「ニンテンドー3DS」を発売[1]
  8. 家庭用テレビゲーム機「Wii U」を発売[1]
  9. 連結営業損失364億円を計上[11]赤字転落
第4章岩田聡の社長就任、5,000億円台で止まった売上高と豪華化路線の見直し
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
任天堂2013年3月期売上高6,354億円売上高経常利益率1.7%
就任年社長氏名役職名
山内溥
岩田聡

2014年〜3DS・WiiU不振による最終赤字とNintendo SwitchからSwitch 2へ

  1. 携帯型ゲーム機「Newニンテンドー3DS」を発売[1]
  2. 3DSとWiiUが不振・最終赤字に転落赤字転落
  3. DeNAと資本業務提携を締結
  4. 岩田聡氏の急逝と君島達己氏への継承トップ交代・承継
  5. スマートデバイス向けアプリ『Miitomo』を配信[1]
  6. 監査等委員会設置会社に移行[2]
  7. 監査等委員会設置会社へ移行機関設計・取締役会改革
  8. 併用型ゲーム機「Nintendo Switch」を発売
  9. Nintendo Switchの発売プラットフォーム・標準化
  10. ジェスネットを買収、任天堂販売に商号変更[2]買収
  11. オンラインサービス「Nintendo Switch Online」を開始[1]
  12. 東京都渋谷区にオフィシャルストア「Nintendo TOKYO」を開業[1]
  13. マイクロソフトが任天堂の買収を議論買収
  14. バリューアクトが株式保有
  15. ユニバーサル・スタジオ・ジャパンに「スーパー・ニンテンドー・ワールド」開業[1]
  16. Nintendo Switchの販売好調
  17. 東京証券取引所の市場区分見直しによりプライム市場に移行[2]
  18. 株式10分割と自社株買い資金調達・財務戦略
  19. アニメ映画『ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー』公開[1]
  20. 京都府宇治市に広報施設「ニンテンドーミュージアム」開業[1]
  21. Switch2の投入[12]プラットフォーム・標準化
第5章3期連続の営業損失464億円、QOLの新事業とDeNAとの220億円の株式持ち合い
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
任天堂2026年3月期売上高23,131億円売上高営業利益率15.6%
就任年社長氏名役職名
岩田聡
君島達己
古川俊太郎
最新の適時開示
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
テルモCSL Plasmaとの原料血漿採取の協業
ボードルアベインキャピタルと組むMBO
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出典・参考 12件
出典・参考
  • [1]任天堂 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [2]有価証券報告書（2025年6月26日）
  • [3]日経ビジネス「編集長インタビュー・山内溥氏［任天堂社長］ハード屋の発想に乗ったら負ける」（2001年4月9日）
  • [4]日経ビジネス「アイデアは技術の肉付けでヒットする」（日経マグロウヒル社）（1983年5月30日）
  • [5]日本企業要覧版「任天堂」（1976年）
  • [6]日経ビジネス「任天堂のファミリーコンピュータ商戦に圧勝、ゲーム一本槍の“本音商品”」（1984年12月10日）
  • [7]日経ビジネス「任天堂“二匹目のファミコン”仕掛けはソフトに」（1990年7月2日）
  • [8]有価証券報告書 第79期（2019年6月28日）
  • [9]日経ビジネス「米国任天堂（Nintendo of America）30億円初期投資でポケモンブーム演出」（2000年1月31日）
  • [10]日経ビジネス「編集長インタビュー 山内溥氏［任天堂社長］ハード屋の発想に乗ったら負ける」（2001年4月9日）
  • [11]任天堂 有価証券報告書 第67期〜第73期（2007年3月期〜2013年3月期）（2013年3月）
  • [12]任天堂 ニュースリリース「Nintendo Switch 2 の発売後4日間の世界販売台数が350万台を突破」（2025年6月11日）

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最終改定: 2026年10月