帝人の歴史

1955年に帝人は松山工場を新設。木材パルプ原料の化学繊維「アセテート繊維」の量産を開始した。

すでに、東レは合成繊維「ナイロン」を量産しており、帝人は新素材の繊維に乗り遅れた形となった。このため、業界内で競合他社が量産していなかったアセテート繊維に着眼し、アセテートの売上拡大を目指した。

アセテートの市場無し。全社業績が低迷へ

1955年から帝人はアセテートの量産を開始したものの、アセテートの繊維としての市場に乏しかった。この結果、量産開始から3年が経過した時点で、半期売上高は9億円にとどまっており、帝人の全社売上高に占める割合は軽微であった。

加えて、帝人の売上高の主力であったレーヨンに関しては、合成繊維の普及により市場が徐々に縮小。この結果、帝人の売上高は1950年代を通じて低迷した。

ポリエステル繊維に新規参入

1957年1月に帝人はICIと技術提携を締結し、合成繊維「ポリエステル」の技術導入を決定した。なお、ICIとの提携では東レもアプローチをしており、帝人は東レと2社共同でICIの技術を活用し、共にポリエステル繊維に参入する形となった。

帝人の狙いは、アセテート繊維への投資の失敗を挽回し、合成繊維で売上を拡大することにあった。ただし、合成繊維「ナイロン」では後発となったため、合成繊維「ポリエステル」の市場拡大に賭けた。

松山工場での量産を開始

1958年6月に帝人は松山工場においてポリエステル繊維の製造を開始した。販売にあたっては「テトロン」の商標で展開した。

ポリエステル繊維で売上拡大

ポリエステル繊維は染色性に優れており、衣料用途として普及した。この結果、1960年代前半を通じて帝人はポリエステル繊維で売上を拡大。化学繊維「アセテート」の失敗を挽回するに至った。

帝人のナイロン参入

1962年に帝人はアライドケミカル社と提携し、合成繊維「ナイロン」に参入した。競合である東レのナイロン進出から10年遅れの参入となった。

帝人はナイロンの量産拠点として三原工場（レーヨン生産に従事）の活用を決定。三原工場にナイロンの製造設備を導入し、量産を開始した。

ナイロンへの参入相次ぐ

1962年前後から帝人を含めた大手繊維企業が相次いでナイロンに参入。先発企業である「東レ・日本レイヨン」の2社に加えて、「帝人、鐘紡、呉羽紡（東洋紡）、旭化成」の後発4社がナイロン量産工場を相次いで新設した。

よって、帝人のナイロン参入は、先発企業2社に加えて、後発企業3社との競争に巻き込まれることを意味した。

1965年に帝人はナイロンの売上高92億円を達成して初速段階では売上を急拡大した。ところが、1965年以降はナイロンの売上高は低迷し、帝人の全社業績に対する貢献はポリエステル繊維「テトロン」に劣った。

ナイロンが伸び悩んだ理由は、競合他社の参入にある。1962年前後に「カネボウ、呉羽紡（東洋紡）、クラレ、帝人」の大手繊維メーカー4社が相次いで合成繊維に参入していた。

この結果、国内におけるナイロンの生産量が増大して競争が激化。帝人はナイロンの販売拡大が厳しい状況に陥った。

未来事業本部の発足

1960年代後半には合成繊維（ポリエステル・ナイロン）における競争環境が激化し、帝人は繊維事業での売上拡大に苦戦した。

そこで、大屋晋三氏（帝人・社長）はトップダウンで新規事業に注力する方針を打ち出した。1968年に帝人の社内組織として「未来事業本部」を新設し、新規事業を遂行するための部署として位置付けた。また、社内人材のみならず、社外から100名の人員を中途採用し、未来事業本部の専属として新規事業の開発に努める体制を整えた。

新規事業の注力領域や、撤退基準といった方針は特になく、新しい事業を子会社を通じて立ち上げることに力点が置かれた。海外企業との合弁形式による参入も多く、事業内容も「食品・農薬・化成品・資源開発・輸入車販売・貿易・ビデオ機器・フロッピーディスク製造・教育・牧場」など、多種多様であった。

この結果、無関係な新規事業が多数発生し、社内が混乱状態する布石となった。

石油開発事業本部を設置

未来事業本部の中でも、発足当初から注力したのが、石油・天然ガスの資源開発であった。大屋社長は資源開発に注力するために1970年に「石油資源開発本部」を設置。新規事業の中でも資源開発のみは「本部」で統括する体制をとった。

医薬事業部を設置

1977年に帝人は新規事業のうち医薬品領域を重視する方針を決めて「医薬事業部」を新設した。事業内容は医科向け医薬品（創薬）であり、繊維事業で培った化学合成の技術を活用する点に特色があった。

1980年に大屋晋三氏が帝人の社長在任中に逝去した。これに伴って、大屋社長のトップダウンによって遂行された新規事業について、整理する方向が決定した。

新規事業のうち「化成品（素材・樹脂）」と「医薬品」以外に関しては、業績貢献に乏しかった。このため、帝人では「未来事業本部」を解体するとともに、新規事業からの撤退を本格化した。1980年代を通じて新規事業の大半が整理され、帝人による未来事業のほとんどが失敗のうちに終わった。

繊維業界の構造不況

1973年のオイルショックを契機に、天然繊維・化学繊維・合成繊維を問わず繊維需要が低迷。加えて、1971年以降のニクソンショックによって円高ドル安が進行すると、国内生産に依存していた繊維会社は競争力を喪失し、韓国・中国・台湾と言った新興国の繊維メーカーに劣後するようになった。

帝人・名古屋工場の閉鎖

帝人は繊維生産量を調整するために名古屋工場（JR笠寺駅前に所在）の閉鎖を決定した。工場跡地は「名古屋市総合体育館（日本ガイシホール）」として再開発された。

帝人は繊維の生産調整とともに、全社的な人員削減を実施。1978年4〜10月までの半年間で、単体決算ベースで「社員1/4（2650名）」を削減した。

なお、人員削減に前後して、帝人の社内では大屋社長（当時83歳）向けの「怪文書」が飛び交った。

CSPの買収

2017年1月に帝人は米国の自動車部品メーカーContinental Structural Plastic社を買収した。取得原価は850億円で100%の株式を取得。帝人の自動車部品領域（マテリアル）における巨額買収となった。

Continental Structural Plasticは米国のミシガン州に本社を持ち、主に北米の自動車メーカーに対してガラス繊維の複合材を供給していた。製造拠点は米国内に10箇所を中心に、メキシコ、中国、フランス。2015年12月期における同社の売上高は634百万ドルであり、利益額は非開示であった。同社の大株主は投資ファンド（PE）のRLSI-CSP Capital Partners, LLC（66.7%を保有）であり、ファンドの利益確定のための売却と推察される。

帝人の狙いはCSP社が抱える大手自動車メーカーとの取引であった。帝人は自動車向けの軽量素材の需要が高まると判断し、CSP社の販路に帝人の炭素繊維（複合繊維）をクロスセルすることにより、自動車部品の売り上げ拡大を図ることを目論んだ。

Brick HD（Ziegler社）を買収

2018年に帝人は自動車部品（内装材）メーカーであるBrick HDの買収を決定した。取得原価は95億円であり、株式の100%を取得した。同社はドイツに本社を置き、自動車向けの吸音材（内装材）を製造する企業であった。創業年は1864年であり、老舗企業の買収であった。

Brick HDおよびCSP社の買収により、帝人は米国およびドイツの2拠点に自動車部品の製造拠点を設けるに至った。

子会社再編

2021年9月に帝人は、マテリアル事業における海外事業を「Teijin Automotive Technologies（TAT）」に集約する方針を発表。買収したCSP社などの商号を「Teijin Automotive Technologies」を冠した社名に変更した。狙いは、海外における「帝人」のブランド浸透が狙いであった。

特別損失の計上

2023年3月期に帝人は米国のマテリアル事業（TAT）において、153億円の減損損失を計上した。主な内訳は「のれん」であった。TATにおける工場の生産性（生産設備の老朽化・労働力確保に失敗）が悪化したことが原因であった。

2010年代を通じ帝人の医薬品事業における最大の売上高であった「フェブリク（高尿酸血書症治療薬）」は、2022年にライセンス切れによる後発薬の参入を迎えた。

ヘルスケア事業（医薬品販売）では「フェブリク」が最盛期には年間売上高で約380億円の大型医薬品となっており、売上依存度が高かった。一方で、有力な新薬のパイプラインは枯渇しており、後発薬の参入で大幅減収になることが予想された。

このため、帝人は営業体制の維持のために、他社導入を含めて新薬を確保する必要があった。

武田薬品が糖尿病治療薬から撤退

2021年に帝人は、武田薬品から「糖尿病治療薬4剤（ネシーナ錠、リオベル配合錠、イニシンク配合錠、ザファテック錠）」について、販売権を取得することを決定した。取得額は約1330億円であり、帝人の医薬品事業では大型投資となった。

武田薬品が糖尿病治療薬を売却した理由は、シャイアー社の買収による財務体質の悪化を改善することが狙いであった。武田薬品では、糖尿病治療薬とを注力領域から外す決定をして売却先を探していたところ、帝人が買収するに至った。

糖尿病4剤で250億円前後の売上確保

2021年以降、帝人は「糖尿病4剤」で年間売上高248〜275億円を確保した。これにより、フェブリクの減収（約240億円）をカバーし、売上ベースではフェブリクの減収効果を相殺する形となった。