帝人 の歴史

帝人の祖業は、東工業が1915年に米沢へ設けた分工場^[1]『米沢人造絹糸所』の操業にさかのぼり、その人造絹糸部が1918年に分離独立してわが国最古の化繊会社となった。^[2]鈴木商店の大番頭として知られた金子直吉氏は、米沢高等工業学校の講師として人造絹糸の研究をした秦逸三氏と、皮革分野の研究者であった久村清太氏の技術開発を支援し、1918年に資本金500万円で『帝国人造絹糸』を山形県米沢市に設立した^[3]。金子氏が資金調達と事業設計の全体像を担い、秦氏と久村氏が人造絹糸の製造技術開発を担当するという役割分担のもとで立ち上がった。設立当初の米沢工場は当時の技術水準からみれば試験的な生産拠点にとどまり、本格的な量産体制の構築は後の岩国工場の新設を待たねばならなかった^[4]。後に大屋晋三社長が『人絹というものは非常に有望』と回想したとおり、創業期の帝人は成長市場の入口に立った後発参入者として出発した。

1926年2月には広島に工場を新設し、続く1927年1月には岩国工場が操業を開始して量産体制に移行^[5]し、米沢の試験的段階から商業生産へ移った。しかし同じ1927年には昭和金融恐慌が発生し、親会社であった鈴木商店そのものが倒産した。帝人はそれまでのグループ依存の経営体質を継続できなくなったが、レーヨン事業自体は当時の国際市場で需要増が見込まれた成長分野であり、株主異動を通じて経営基盤を再構成した。のちに大屋晋三社長は人絹隆盛期の帝人を振り返り『1931年までは帝人の実質利益は、他の人絹会社すべてを合わせたものも凌いでいた』と語っている。独立後は1934年に三原工場を新設するとともに第二帝国人造絹糸を設立し、非能率な米沢・広島の両工場を閉鎖した^[6]。1937年末にはレーヨン糸の生産能力が日産141屯強に達し、わが国最大のレーヨン糸メーカーとなった^[7]。鈴木商店という後ろ盾から離れた独立企業として運営する体制が整い、戦後の合成繊維メーカーへ転じる素地が築かれた。

設備面の不均衡はしばらく尾を引いた。1953年の回想で大屋晋三社長は、自社の生産拠点について『能率の良い新鋭岩国工場があれば、旧式で能率の低い広島工場、むしろ原始的とさえいうべき米沢工場を併せ持っていた』と述べ^[8]、草創期から戦時期にかけて複数世代の設備が並存していた事情を率直に語っている。人絹ブームが無名の後発企業を短期間で業界上位へ押し上げた当時の勢いも、同じ回想で『非常に会社がよくなって』と振り返られている。同社長は入社当時を、名もない帝人が人絹という商品の伸びに乗って業績を上げ、失業した先輩や自分が羨んだ地位にいた同輩が次々と帝人へ移ってきて、十年先輩の者が自分の下に付いたと語っており^[9]、人絹が生んだ待遇の落差を人の動きから説明している。新旧の生産設備の混在は戦後の設備投資判断と合成繊維転換の前提条件を形づくり、祖業であるレーヨン事業の将来をどう扱うかという問題を経営の中央に置かざるを得ない出発点となった。

戦後の経営再建期に大屋晋三氏が社長に就任し、合成繊維分野への進出を主導した。1955年11月には松山工場で国内初のアセテート^[10]繊維の量産を開始したが、国内市場での用途は限定的な範囲にとどまり、市場は期待されたような規模にまで拡大しなかった。量産開始から3年が経過した時点でも半期売上高は経営陣の当初の期待を下回る水準にとどまり、アセテート繊維への集中的な資本投資は帝人本体の売上拡大に結びつかなかった。合成繊維多角化の初期における苦い経験が、後のポリエステルとナイロン参入の判断に際して大屋晋三社長の意思決定に影響を与える技術文化の底流となった。

1947年に大屋晋三社長が政界に進出して社を離れた期間は、合成繊維への転換が遅れる一因となった。1965年の著書は、留守を預かった経営陣に達識と断行の士がおらず、体質改善を求める社内の声に対しては人絹の座り心地の良さに安住して、ものになるかわからないものへ手を出せばレーヨンの利益を食いつぶすと合繊会社を冷笑する声さえあったと記す^[11]。同じ著書で大屋晋三社長は当時の社内空気を『人絹ブームでもうけた利潤は、合繊に再投資されず、レジャーに再投資されていたのである』と書き、『そのころ、帝人では、ゴルフがうまくならないと、出世できないというので、上から下までゴルフに熱中した』とまで振り返っている。1953年の回想では、試験済みのレーヨンを復元することが終戦直後の常識では無難な措置であり、東レがまだ評価の定まらないナイロンへ大金を投じたのはむしろ危険な試みと見られていたと整理したうえで^[12]、自社の判断について『穏健にして常識的と目されたわが帝人は、はるかにその後塵を拝さねばならなくなった』『これがすなわち帝人が衰退した第一の原因である』と述べた。首脳がレーヨンという商品の寿命を見抜けなかったという率直な失敗認識が、次の攻勢の出発点となった。

1957年1月、帝人は英国のICI社と技術提携を結び、ポリエステル繊維への参入を決定した。東レとの業界共同導入という枠組みのもとで『テトロン』の商標で販売を開始し、ポリエステルは優れた染色性と耐久性で主に衣料用途に適した新市場を国内に形成した。大屋晋三社長自身は後年『ポリエステル繊維先行を主張し、決定した。まさに、経営者としての重大責任である意思決定の厳粛なる決定的瞬間であった』と自負を語り^[13]、同時代にアクリル繊維へ傾斜した東洋紡や三菱レーヨン、旭化成が同系繊維で苦戦したことを引き合いに、分岐を意識した選択であったと位置づけている。1962年には米アライドケミカル社との技術提携を通じてナイロン分野にも参入し、合成繊維三分野体制の構築が進んだ。1971年には創業以来の主力事業であったレーヨン生産から撤退する決断を下し、祖業を放棄して合成繊維メーカーとしての再定義を終えた。

1968年、帝人は社内に『未来事業本部』という独立性の高い新規事業組織を新設し、当時としては前例の少ない組織改革に踏み切った。大屋晋三社長のトップダウンで打ち出された構想であり、社外から約100名の専門人材を中途採用で集めて専属組織として新規事業開発の第一線に投入する取り組みだった。大屋晋三社長は1963年のインタビューで『従来ぜんぜん手がけていなかったものを採り入れても、案外短時間に成功するポシビリティが出てきます』『なんでもいいから、我々の技術、経験から万能な範囲にある儲かるもの、資本効率のいいものを採り入れていこうとしているのです』と語り、繊維事業からの多角化構想を公言していた。化学や電気、機械工学から数学まで自社の技術が広い分野にまたがることを根拠に、儲からなくなったビスコースの改良に固執するより新しい技術分野を探すほうが資本効率も上がると説く一方、具体的かつ体系的にはまだ語る段階にないとも認めていた^[14]。1969年には『積極的な未来の可能性に挑戦するという、基本的態度がなければ、未来事業は成立し得ない』と述べ^[15]、危険を引き受ける組織文化の構築を訴えた。

しかし新規事業の具体的な対象分野や撤退基準は経営陣の側で定められておらず、子会社設立や海外企業との合弁を通じて情報産業・教育産業・エネルギー開発・ファインケミカルなど50を超える事業領域が展開された。1970年の大阪万博をピークとする未来ブームのなかで発足した未来事業本部は、発足1年の時点では、予想もされない新事業が飛び出して帝人の企業像を一変させるかもしれないから長い目で見守るべきだという期待混じりの評価を業界誌から受けていた^[16]。だが1970年代前半のドルショックとオイルショックの嵐に見舞われ、複数の領域で撤退や縮小に追い込まれた。各事業間の技術的関連性は乏しく、結果として経営資源が社内で分散したが、医薬品分野では一定の事業継続と技術蓄積が図られ、繊維以外の柱として残る候補が絞り込まれた。

1978年には繊維事業の生産調整策^[17]として名古屋工場の全面閉鎖を実施し、約2650名に及ぶ人員削減を断行する経営判断を下した。社員数のおよそ4分の1に相当する規模の削減であり、繊維事業の構造的な縮小と並行する形で未来事業の整理と選別が進められた。1976年時点の業界観測では、情報産業・教育産業・エネルギー開発・食料資源開発・輸送関連産業・ファインケミカルなど手を染めた分野は多彩だが際立った成果はあげられず、重荷となって撤退途上の分野も多いため、テトロン一本足からの脱却は今後へ持ち越されたと見られていた^[18]。最終的には医薬品を将来の重点領域として絞り込む流れがここから始まり、後の帝人の事業構造転換を支える軸となった。大屋晋三社長が公言していた『資本効率のいいもの』という選別基準が、10年を経て具体的な事業構成として姿を現し始めた時期である。

1980年2月、帝人は長年の研究開発の末に新薬『ベニロン』を発売し^[19]、およそ10年にわたる継続的な研究開発投資が販売として実った^[20]。同年のインタビューで経営陣は『具体的な事業としては、向こう5年は医療、医薬関係を中心にしてやっていかなければならない。医薬は研究に着手して約10年になるが、研究開発費として膨大な資金を投じた』『だからあれもこれもというわけにはいかない』と語り、未来事業本部の多角化から医薬への集中へ方針を変えると社内外に明言した。向こう5年は医療と医薬の関係分野を中心に据えるとしたうえで、新薬開発と販売網の整備に今後も相当の負担がかかるため、あれもこれもと手を広げるわけにはいかないと述べており、50を超える領域へ広げた多角化の看板を下ろす宣言でもあった。1985年には宇都宮工場で『テトロン』フィルムの増産体制が整えられ、1989年には岩国工場で医薬品の本格生産が始まった^[21]。

1982年の取材記事は、医薬品分野への経営資源の傾斜を具体的な数字で伝えている。技術系の大卒採用者のうち3分の1以上が医薬部門に配属され、研究開発費は年間30億円規模に達した。売上高のウエートに比べて破格の人材配分であり、重症感染症治療剤『ベニロン』は販売開始後2年足らずで月間売上高15億円（薬価ベース）に急成長した^[22]。1976年時点では医薬品はビタミン剤や止血剤など医家向け4品目のテスト段階で、1978年の発売を予定しながら赤字が累積していた^[23]から、わずか5〜6年での反転である。繊維事業で培った有機化学合成の技術を直接応用できる隣接領域として医薬品分野を戦略的に置いた経営判断が、後の医薬品事業の成長を準備した。

1991年には高尿酸血症治療薬フェブキソスタットの化学合成に成功し、長期にわたる臨床試験を経て2011年5月に『フェブリク錠』として国内市場で発売した^[24]。従来薬を超える尿酸値低下効果が臨床現場で確認され、従来の痛風治療の枠組みを超えて高尿酸血症そのものを適応症として医薬品の製造販売承認を取得する画期的な医薬品となった。年間売上高はピーク時に約380億円に達し、帝人の医薬品事業における最大製品としての地位を築いた。基礎研究開始から発売までおよそ20年を要した長期の医薬品プロジェクトであり、繊維事業で培われた辛抱強い技術投資文化の成果である。

1999年4月に帝人はアドバイザリーボードを導入し、前デュポン会長のジョン・クロールら外部有識者が社長の業績評価や中長期の経営方針に対して意見を述べる独自の仕組みを整えた。同年6月には日清紡績から株式を取得する形で東邦レーヨンに資本参加し、炭素繊維分野における生産能力と関連技術を獲得する戦略的なM&Aを断行した。2001年には東邦レーヨンを東邦テナックスへ社名変更し、炭素繊維事業をグループ経営の中核に置く方針を社内外に明示した。コーポレート・ガバナンスの先進的な仕組みの導入と炭素繊維事業の中核化という、2つの重要な経営改革が並行して動き始めた時期だった。

2000年10月にはオランダのアコーディス社からパラ系アラミド繊維『トワロン』事業を買収する決断を下した。自社での増設ではなくM&Aを通じて高性能繊維の生産能力と既存顧客基盤を取得する経営判断であり、世界のアラミド繊維市場で一位二位を争う位置に帝人が名実ともに立つ節目となった。光ファイバーや自動車安全部材などの用途で販売が伸び、高機能繊維が帝人における重点事業として確立された転換点だった。汎用性の高い従来型の繊維事業からの構造的な脱却と高機能素材への集中という方向性がここで鮮明となり、後の自動車部品分野への本格的な事業展開を支える経営上の基盤となった。

2017年1月、帝人は米国の自動車部品メーカーであるCSP社を約850億円で買収決定した^[25]。ガラス繊維複合材を用いた構造部品の量産能力と北米自動車メーカー各社との販路を取得し、従来は素材供給の段階にとどまっていた顧客接点を完成部品のレベルまで拡張する戦略的狙いが打ち出された案件だった。当時の経営陣はCSPの競争力について、軽量で射出成型による量産が可能で安価な部品であれば10〜20年は勝負できると説明し^[26]、さらに完成車の生産システムを丸ごと供給するフルターンキー方式を究極形に据えるという、素材供給から完成車生産受託までを視野に入れた構想も示していた。

2018年にはドイツのBrinkグループをはじめとする欧州の自動車内装材メーカー群も相次いで追加取得し、2021年にはこれら一連のグローバル買収事業を米国のTeijin Automotive Technologiesへと経営の一元化を図る形で集約する体制整備が進められた。しかし一連のクロスボーダー買収の後、米国拠点を中心として工場の生産性低下や現地での労働力確保の難航といった構造的な問題が顕在化した。設備更新や既存工程の改善への追加投資が継続的に必要となり、全体の収益を圧迫する厳しい経営環境が続いた。2015年3月期には最終赤字に転落するという苦境も経験しており、事業ポートフォリオ全体の見直しが経営上の最優先課題として残されたままの状況にある。

帝人の医薬品事業における最大の主力製品であったフェブリク錠は、2022年に特許切れを迎えることが事前から確定しており、後発医薬品の大量参入による減収の影響が避けがたい問題として経営陣の前に重くのしかかっていた。有力な新薬パイプラインを自社内で欠いている状況のなかで、2021年4月には武田薬品工業から糖尿病治療薬4製品である『ネシーナ錠』『リオベル配合錠』『イニシンク配合錠』『ザファテック錠』の国内販売権を約1330億円という資本支出で取得した。帝人の医薬品事業における過去最大の投下資本の投入であり、医薬品事業の収益継続性を維持するための戦略的決断だった。

販売権取得後は年間248億円から275億円規模の安定した売上高を継続的に確保し、フェブリクの特許切れによる減収の影響を売上ベースでほぼ相殺した。ただし今回取得した4製品はいずれも医薬品のライフサイクルの成熟期にある製品群であり、糖尿病治療薬市場全体の将来的な縮小も中長期的には織り込まれている構造にある。自社創薬による本質的な成長ではなく、販売権取得によって時間を買う性格の投資であり、中長期的な医薬品事業の成長エンジンの確保という経営上の根本課題は、引き続き解決を求められる論点として残されたままの状態にある。