ビックカメラ の歴史

ビックカメラの起点は、1968年に新井隆司氏（現名は新井隆二氏）が群馬県高崎市で創業した「高崎DPセンター」である。当時の地方都市では写真フィルムの現像・プリント（DP）が成長分野で、新井隆司氏は写真関連サービスから事業基盤を築いた。1970年代に入ると同社はカメラ販売へ業態を拡張し、地方の写真愛好家を主要顧客とする商売を続けた。これは戦後の日本でカメラが「ハレの日の高額品」から大衆の購買対象へ移行する局面と重なり、地方の専門店としては比較的早期に量販志向を取り入れた事業者であった。 ^[1][2][3]

1978年、新井隆司氏は本拠を東京・池袋へ移し、写真機・カメラの量販店として再出発する。池袋という選択は当時の電気店激戦区である秋葉原や新宿西口を避け、巨大ターミナル駅で潜在需要が捌けきれていない場所を取りに行く判断であった。1980年6月には株式会社ビックカメラを正式に設立し、新井隆司氏が初代社長に就任、同年11月に東京都豊島区に池袋店（後の池袋北口店）を開店してカメラ等の物品販売事業を開始した。「BIC」は同社公式の説明によると「偉大さの意味を含むスラング」で、創業者の商売に対する野心が社名そのものに残された。 ^[4][5][6][7]

1980年代の日本の家電量販業界では、ヨドバシカメラ・コジマ・ヤマダ電機が郊外型あるいは数千平方メートル規模の店舗モデルで売上を伸ばしていた。新井隆司氏率いるビックカメラはこのなかで「駅前ターミナル立地・カメラ／フィルム／時計／OA機器を1店舗で扱う総合店」を独自路線として確立した。1989年12月に渋谷店（現渋谷ハチ公口店）、1991年4月に横浜西口店、1992年9月に池袋本店、1993年2月に渋谷東口店と、首都圏のターミナル駅前への集中出店を進めた。 ^{[8][9][10][11]}

1992年12月に導入したビックポイントカードは、家電量販業界では先行例の少ない「現金値引きの代わりにポイントで還元する」仕組みで、価格競争で疲弊しがちな業界内で顧客の囲い込みと粗利確保を同時に進める手段となった。本社や物流の運営子会社として1981年に東京カメラ流通協同組合、1992年に株式会社東京羽毛工房（後の生毛工房）、1996年に株式会社ビックカメラビルディング（後の東京計画）を相次いで設立し、グループ内に出店・物流・金融サービスを内製化する体制を整えた。1999年4月の福岡・天神店出店で初めて関東圏外へ進出し、同年8月には日本ビーエス放送企画株式会社（後の日本BS放送）を設立して放送事業へも事業領域を広げた。 ^[12][13][14]

1999年から2001年にかけてビックカメラは関東圏外への多店舗展開を本格化させた。1999年6月の新横浜店、2001年1月の立川店、同年5月の大阪・なんば店、6月の有楽町店、7月の札幌店と、半年余りで全国の主要ターミナル駅前に旗艦店を配置した。2001年11月には株式会社ビック酒販を設立し、家電量販業の枠を超えて酒類・食品・薬の総合小売へ事業領域を広げる方針を見せ始めた。2002年5月の新宿西口店、9月の池袋西口店で都心の重複立地を厚くし、2003年10月にはインターネットショッピングサイト「ビックカメラ.com」を開設して通販事業に参入、同年11月の名古屋駅西店と大宮西口そごう店で中京圏と埼玉県主要駅前を押さえた。 ^{[15][16][17][18][19][20][21][22][23][24]}

ターミナル駅前という立地に密集出店する戦略は、1店舗あたりの売場面積（数千坪規模）と取扱品目数（カメラ・パソコン・白物家電・時計・酒・薬まで）の両方を最大化する点で、同時期の郊外ロードサイド型ヤマダ電機・コジマとは別系統の業態を形作った。家電量販業界のなかでも、ヨドバシカメラと並ぶ「都心ターミナル型」の代表格として、ビックカメラの全国展開モデルが2000年代前半に定着した。

2004年6月の豊島ケーブルネットワーク株式会社の連結子会社化、2005年1月の本店移転（東京都豊島区西池袋から同区高田へ）と、同月の株式会社ソフマップとの資本業務提携契約締結が、ビックカメラのグループ拡張の起点となる。ソフマップは秋葉原に本拠を置くPC専門店として中古PC流通や同人誌売場で独自顧客を持っていたが、PC専業ゆえに家電量販大手との価格競争で経営が悪化していた。新井隆司氏率いるビックカメラは2006年2月にソフマップの増資を引き受けて子会社化し、自社の家電・カメラ品揃えと相互補完するPC・サブカルチャー領域の流通拠点を取り込んだ。 ^{[25][26][27][28][29]}

2006年8月には株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場、2008年6月には東京証券取引所市場第一部に株式を上場した。上場による調達資金は出店投資に振り向けられ、2006年8月の藤沢店、9月のラゾーナ川崎店、2007年11月の岡山駅前店、2008年11月の浜松店、2009年2月の新潟店と、地方政令市・準政令市の駅前への展開を続けた。2008年4月には環境省の「エコ・ファースト制度」第1号企業に認定され、家電リサイクル・省エネ家電販売を含む環境施策で業界内のプレゼンスを確立した。 ^{[30][31][32][33][34][35][36][37]}

2005年11月、新井隆司氏は社長を退き宮嶋宏幸氏が第2代社長に就任した。宮嶋宏幸氏はビックカメラ新卒1期生のたたき上げで、新井隆司氏の側近として営業現場を統括した経歴を持つ。新井隆司氏自身は2005年11月以降は会長として経営の最前線に残ったが、2009年2月から2012年8月までは経営の表舞台から退いた時期があり、その間も同社株の大株主として支配的影響力を保ち続けた。 ^[38]

2010年1月、ビックカメラは株式交換により株式会社ソフマップを完全子会社化した。同年2月から11月にかけて船橋駅店・鹿児島中央駅店・新宿東口駅前店・相模大野駅店・JR八王子駅店と、首都圏と地方主要駅前への出店を続け、駅前ターミナル網の密度を一段と高めた。2011年6月の水戸駅店、同年8月の有楽町店でのドラッグ事業開始は、家電量販業の枠を超えた「都市生活者の総合インフラ」への業態転換の一手であった。 ^{[39][40][41][42][43]}

2012年3月に株式会社ソフマップを新設分割設立会社と分割会社に分離し、旧社をビックカメラが吸収合併、新社（株式会社ソフマップ）を連結子会社として残す再編を実行した。同年5月、ビックカメラはコジマと資本業務提携契約を締結、6月には増資引受によりコジマを子会社とした。コジマは栃木県宇都宮市発祥の郊外型家電量販大手で、ヤマダ電機との価格競争で2011年5月期に純損失73億円を計上していた。ビックカメラはコジマ買収によって自社が手薄だった地方郊外・ロードサイド型店舗網を一気に取り込み、家電量販業界での売上規模・店舗ネットワーク両面で上位の地位を固めた。2013年6月には2社連名の看板を冠した「コジマ×ビックカメラ1号店」を開店し、両ブランドの相互送客を可視化した。 ^{[44][45][46][47]}

2012年9月の新宿東口「ビックロ新宿東口店」開店は、ユニクロとの共同店舗という業界初の試みで、家電量販店がアパレルと共同で集客する出店であった。2013年3月にはPC関連商品サポート・買取・下取・修理をワンストップで提供する「サービスサポートカウンター」を設置、2014年6月には格安SIMカード「BIC SIM」の専用受付カウンターを設置し、家電販売の周辺サービス領域を広げた。 ^[48][49][50]

2012年8月、創業者の新井隆司氏が3年間の経営離脱を経て同社会長に復帰した。日刊工業新聞は「ビックカメラ、創業者・新井氏会長に復帰」（2012年8月24日）として、66歳での経営復帰を報じた。この時期のビックカメラはコジマ・ソフマップ買収で売上規模を急拡大させた一方、グループ全体の収益力・統合運営に課題を残しており、創業者の現場復帰はグループ統治の引き締めを意図していた。新井隆司氏の存在は、2018年5月にBloomberg「インバウンド需要で潤うビックカメラ、創業者はビリオネアに」（2018年5月16日）が報じたとおり、同社の支配的株主として2010年代を通じて維持された。 ^[51]

2015年6月、宮嶋宏幸氏は東洋経済オンライン「宮嶋宏幸 ビックカメラ社長 差別化で訪日客取り込むネットとリアルの結合も」（2015年6月20日）で、インバウンド需要とECとの統合戦略を示した。日本政府観光局のデータで2014年に訪日外国人が初の1,300万人台に乗り、2015年に1,973万人、2016年には2,403万人と急増していた局面で、ビックカメラは都心ターミナル駅前という立地の優位を生かして訪日客の高額家電・カメラ需要を取り込んだ。2016年5月の大阪あべのキューズモール店、9月の広島駅前店、2017年4月の名古屋JRゲートタワー店、6月のビックカメラAKIBA、9月の京王調布店と、ターミナル駅前の出店を継続した。 ^{[52][53][54][55][56][57]}

2017年10月の株式会社WILBY、2018年8月の株式会社エスケーサービス（後のビックロジサービス）の子会社化で、家電修理・物流の内製化も進めた。 ^[58][59]

宮嶋宏幸氏は日経ビジネス（2018年12月10日）で「お客様に多様な場所でビックカメラとの接点を感じていただきたい」「実店舗はショールーム化しているとも言われますが、それでいいのではないかと割り切っている」と語り、EC比率の上昇を所与とした上で実店舗の役割を顧客接点・体験提供に再定義する戦略を提示した。同氏はまた「1階にテレビやパソコンではなく、食品やお酒、薬を置くほうがいい」（日経ビジネス 2018年12月10日）と発言し、家電量販店という業態を女性・ファミリー層が日常利用する都市型小売へ拡張する方向を示した。 ^[60]

FY19からFY21にかけて、ビックカメラはコロナ禍と訪日客消失の二重打撃に直面した。FY20連結売上高は8,479億円とFY19の8,940億円から減少、営業利益は120億円と前年の229億円からほぼ半減した。

2020年8月、ビックカメラは子会社コジマの会長兼社長を務める木村一義氏を第3代社長に招聘した。15年ぶりのトップ交代で、社内昇格ではなく子会社経営者を本体社長に据える人事であった。木村一義氏はBCN+R（2020年9月26日）で「2期連続の減益が見込まれるということで、状況の改善を図るために宮嶋宏幸社長（当時、現・副会長）から声がかかりました」「新型コロナで一変し、今では逆に郊外店が多いコジマに強い追い風が吹いています」と語り、コロナ禍を都心型ビックカメラ本体ではなく郊外型コジマが補完するグループ補完体制を示した。同氏は日経ビジネス（2022年2月25日）で「ビックカメラには、いろいろな問題が山積していた。せっかくいい経営リソースを持ちながら、これはまずいなという思いはありました」と振り返り、グループ内に滞留していた重複機能・在庫・組織の整理に着手した。 ^[61][62][63]

2021年3月のアミュプラザくまもと店出店、同年12月のソフマップによる株式会社じゃんぱら株式取得は、リユース事業のグループ内取り込みという新方針を示した。じゃんぱらは中古スマホ・PC流通の専業企業で、コジマ・ソフマップ・ビックカメラの新品販売とリユース事業を組み合わせるサーキュラー・エコノミー型のグループ業態へ転換する起点となった。2022年4月、東京証券取引所の市場区分見直しに伴い同社はプライム市場へ移行した。 ^{[64][65][66][67]}

2022年8月、木村一義氏は第3代社長を退き、秋保徹氏が第4代社長に就任した。秋保徹氏はビックカメラ生え抜きで商品本部長を経験した実務家で、BCN+R（2024年4月19日）のインタビューで「常にその時々の立場で『もっとお客様のために』と考え、現状に対する疑問を持ち続け変えたいと思い続けていました」と振り返っている。同氏は経営方針として「人を大切に、人を成長の原動力とする経営」（BCN+R 2024年4月26日）を掲げ、「従業員が、以前よりも指示待ち体質になっていたことですね。多様性の時代に、画一的な本部主導の指示だけに従っていても良い結果を得られない」（BCN+R 2024年4月26日）として、本部制廃止・執行役員23人から17人への削減（日経新聞 2023年9月25日）など組織のフラット化を実行した。 ^[68][69][70]

2024年10月、ビックカメラは「ビックカメラグループ中期経営計画〜Vision 2029〜」を策定し、2025年8月期から2029年8月期までの5年間の方向性を示した。同計画は連結売上高1兆1,000億円・営業利益400億円（2029年8月期）を掲げ、ビックカメラ・コジマ・ソフマップ・じゃんぱらの4社連携による「サーキュラーエコノミー型事業モデル」への転換を掲げた。新品販売・買取・リユース・修理を1つのグループ内で完結させる仕組みで、家電量販業の枠を超えた循環型小売を志向する内容であった。 ^[71][72]

FY25（2025年8月期発表時点）には連結売上高9,745億円・営業利益303億円・純利益175億円と過去最高水準の業績となった。1968年の高崎DPセンターから57年、1980年の池袋ビックカメラ設立から45年を経て、創業者の新井隆司氏が見出した「カメラ専門店から駅前ターミナル型家電量販店への業態転換」というモデルは、ソフマップ・コジマ・じゃんぱらを取り込んだサーキュラー・エコノミー型グループ小売へと広がり、2020年代後半を迎えた。 ^[73]