その他

448件
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その他

448件
31件繊維
1882年（東洋紡）
大阪紡績会社を設立
1886年（東洋紡）
三重紡績会社を設立
1889年（ユニチカ）
尼崎紡績会社を設立
1893年（鐘紡）
中上川彦次郎氏が社長就任
1918年（帝人）
帝国人絹を設立
1926年（ユニチカ）
日本レイヨンを設立
1926年（東レ）
東洋レーヨンを設立
1926年（帝人）
広島工場を新設
1927年（帝人）
鈴木商店から独立
1950年（ユニチカ）
ビニロン繊維の生産開始
1951年（鐘紡）
朝鮮特需で好調
1955年（帝人）
アセテートに参入
1956年（東洋紡）
アクリル繊維に参入
1961年（鐘紡）
グレーターカネボウ建設計画を策定
1962年（鐘紡）
化粧品事業に新規参入
1968年（東洋紡）
化成品事業部を発足
1970年（東レ）
樹脂とフィルムに設備投資
1971年（東レ）
炭素繊維の生産開始
1972年（旭化成）
旭化成ホームズを設立・住宅事業に参入
1974年（旭化成）
旭メディカルを設立・医療機器に参入
1975年（東レ）
経営陣が脱繊維を否定
1977年（ユニチカ）
三和銀行が経営介入
1980年（ユニチカ）
PETフィルムに参入
1980年（帝人）
新薬「ベニロン」を発売
1990年（東レ）
B777向け炭素繊維を納入
2006年（東レ）
B787向け炭素繊維を納入
2011年（帝人）
痛風・高尿酸血症治療剤「フェブリク」を発売
2013年（東洋紡）
保護フィルム「コスモシャインSRF」を開発
2018年（東洋紡）
防弾ベスト向け繊維の訴訟和解
2023年（東洋紡）
フィルム製品で大幅減益
2024年（東レ）
構造改革「Dプロ」の開始
19件ビール・飲料
1906年（サッポロビール）
大日本麦酒を設立
1907年（サントリー）
赤玉ポートワインを発売
1923年（サントリー）
ウイスキー製造に新規参入
1949年（サッポロビール）
日本麦酒を発足
1949年（サッポロビール）
ニッポンビールの販売開始（柴田社長の大誤算）
1950年（サントリー）
ウイスキーの販売再開
1954年（アサヒグループHD）
ニッカウヰスキーに資本参加
1957年（サッポロビール）
サッポロビールの商標を復活
1962年（アサヒグループHD）
大森工場を新設
1963年（サントリー）
商号をサントリー株式会社に変更
1972年（キリンHD）
ビール市場で国内シェア60%を突破
1972年（サントリー）
サントリーフーズを設立（清涼飲料に本格参入）
1975年（キリンHD）
昭和50年度構造計画を策定
1982年（キリンHD）
抗体医薬に新規参入
1987年（アサヒグループHD）
アサヒスーパードライを発売
1989年（キリンHD）
ビールの国内シェア下落
1989年（サントリー）
高価格帯ウイスキーに注力
1992年（サントリー）
缶コーヒー「BOSS」を発売
2008年（サントリー）
ビール事業で初の黒字化
36件食品・タバコ
1888年（味の素）
家業でヨード製造を開始
1909年（味の素）
味の素の販売開始
1914年（味の素）
川崎工場の新設
1917年（キッコーマン）
野田醤油株式会社を設立
1920年（味の素）
全国に特約店網を整備
1928年（キッコーマン）
野田争議・解雇で収束
1930年（キッコーマン）
関西工場を新設
1934年（キッコーマン）
醤油国内シェア1位
1942年（ニチレイ）
帝国水産統制株式会社を設立
1949年（JT）
日本政府により日本専売公社を設立
1951年（ニチレイ）
加工食品に参入
1956年（味の素）
協和発酵とMSGの全量買取契約を締結
1959年（ニッスイ）
体質改善五カ年計画を策定
1962年（キッコーマン）
利根コカ・コーラボトリング株式会社を設立
1963年（味の素）
米コーンプロダクツ社と提携
1964年（RJRナビスコ）
国際事業部を新設
1965年（ニッスイ）
5ヵ年計画を策定。海上部門に傾斜投資
1970年（ニチレイ）
設備投資を継続
1980年（ニチレイ）
水産部門で赤字転落
1985年（ニチレイ）
商号をニチレイに変更
1985年（RJRナビスコ）
RJRナビスコの発足
1986年（ニチレイ）
冷凍食品の家庭向けマーケティングを本格化
1988年（ニチレイ）
アセロラドリンクを発売
1989年（ニチレイ）
物流プロジェクトを発足
1990年（キッコーマン）
デルモンテ商標の使用権を取得
1994年（ニチレイ）
サクサクコロッケを開発
1998年（味の素）
味の素ファインテクノを設立
2002年（味の素）
海外で飼料用アミノ酸を増産
2002年（味の素）
海外で飼料用アミノ酸を増産
2007年（ニチレイ）
岩手県で養鶏場を直営
2008年（ニッスイ）
海外事業で特損計上
2010年（ニチレイ）
Transports Godfroyを取得
2014年（ニチレイ）
冷凍食品の強化
2018年（キッコーマン）
グローバルビジョン2030を策定
2019年（味の素）
希望退職者を募集
2023年（味の素）
中期ASV経営を策定
17件医薬品・医療機器
1929年（オリンパス）
森下仁丹を提訴。和解へ
1936年（協和キリン）
協和化学研究所を発足
1950年（オリンパス）
胃カメラを開発。医療機器に参入
1951年（中外製薬）
解毒剤「グロンサン」の発売
1954年（ロート製薬）
胃腸薬「シロン」を発売
1954年（武田薬品工業）
大衆薬アリナミンを発売
1961年（オリンパス）
カメラ「オリンパス・ペンEE」を発売。爆発的ヒットへ
1969年（オリンパス）
第三事業部を発足・内視鏡事業を本格化
1975年（ロート製薬）
軟膏メンソレータムの商標使用権を取得
1977年（武田薬品工業）
スモン訴訟対応
1983年（ロート製薬）
胃腸薬で国内シェア首位陥落
1989年（武田薬品工業）
リュープリンを発売
1991年（中外製薬）
バイオ製剤「ノイトロジン」を発売
2001年（ロート製薬）
スキンケアに本格投資
2002年（オリンパス）
5カ年の「経営基本計画」を策定
2010年（ロート製薬）
東南アジアへの生産投資を積極化
2016年（武田薬品工業）
CEOにウェバー氏が就任
19件日用品
1897年（資生堂）
化粧品に新規参入
1915年（資生堂）
商標「花椿」を考案
1922年（花王）
吾嬬町工場を新設
1923年（資生堂）
チェインストアを導入
1940年（花王）
日本有機を設立
1951年（花王）
合成洗剤を発売
1952年（資生堂）
躍進５ヵ年計画を策定
1957年（花王）
合成洗剤工場に投資
1959年（資生堂）
大船工場を新設
1964年（花王）
小売店と再販契約を締結
1978年（花王）
設備投資を積極化
1985年（花王）
情報媒体FDに参入
1986年（花王）
トータルコストリダクションを推進
1987年（資生堂）
販社改革・在庫回収
1997年（資生堂）
再販価格維持を撤廃
1999年（花王）
花王販売株式会社を設立
1999年（花王）
経営指標にEVAを採用
2005年（資生堂）
メガブランドに集中投資
2024年（資生堂）
資生堂ジャパンで早期退職者を募集
19件化学・プラント・製紙
1898年（日本ペイント）
日本ペイント製造株式会社を設立
1907年（北越コーポレーション）
北越製紙株式会社を設立
1926年（信越化学工業）
余剰電力を化学工業に転換、信越窒素肥料を設立
1941年（日本触媒）
ヲサメ合成化学工業株式会社を設立
1950年（日本触媒）
商号を日本触媒化学工業に変更
1952年（日本触媒）
半期赤字に転落。富士製鐵が救済
1959年（日本触媒）
酸化エチレンの量産開始
1960年（日本ペイント）
自動車向け塗料への進出
1965年（富士フイルム）
カラーフイルム「N100」を発売
1976年（富士フイルム）
フジカラーF-II 400を発表
1985年（日本触媒）
高級水性樹脂(SAP)の製造を開始
1989年（日産化学）
中期5カ年計画の策定・高機能材に積極投資
1990年（信越化学工業）
金川千尋が社長就任、「フル生産、全量販売」を全社方針に
2001年（富士フイルム）
富士ゼロックスを連結子会社化
2005年（富士フイルム）
富士フイルム九州株式会社を設立
2012年（北越コーポレーション）
大王製紙の株式取得
2014年（日本ペイント）
WUTHELAM HDに対して第三者割当増資を実施
2019年（日本触媒）
三洋化成との統合（撤回）
2020年（信越化学工業）
岩塩から塩ビまでの完全一貫生産体制を構築
9件非鉄・鉄鋼
1918年（三菱マテリアル）
三菱鉱業株式会社を設立
1927年（住友金属鉱山）
住友別子鉱山株式会社を設立
1950年（三菱マテリアル）
石炭・非鉄金属を会社分離
1972年（三菱マテリアル）
国内鉱山を経営分離・段階的閉山へ
1978年（三井金属鉱業）
神岡鉱山で段階的に規模縮小
1985年（住友金属鉱山）
菱刈鉱山を開山（鹿児島県）
2000年（DOWA）
構造改革を発表・希望退職者を募集
2016年（住友金属鉱山）
シエラゴルダ銅鉱山で損失計上
2022年（三菱マテリアル）
セメント事業を統合・UBE三菱セメントを発足
11件工作機・計測
1920年（横河電機）
株式会社横河電機製作所を設立
1956年（ファナック）
富士通がNC装置に新規参入。稲葉清右衛門氏が社員として開発に従事
1959年（SMC）
焼結金属工業株式会社を設立（現在のSMC）
1960年（SMC）
営業所と出張所の新設・全国を緻密にカバー
1968年（SMC）
草加第1工場を新設・即納体制を拡充
1974年（キーエンス）
交流磁界センサに参入
1985年（ファナック）
NCシェアで70%を確保。売上高経常利益率(36.6%)で日本トップを達成
1987年（キーエンス）
大阪証券取引所第2部に株式上場
1991年（キーエンス）
営業利益を賞与で還元
2010年（キーエンス）
山本社長が就任。グローバル展開を本格化
2011年（ファナック）
中国EMS向けロボドリルの増産を決定。年間457億円の設備投資
32件自動車（Tier1）
1933年（日産自動車）
自動車製造株式会社を設立
1933年（トヨタ自動車）
豊田自動織機が自動車部を設置
1942年（日野自動車）
日野重工業を設立（いすゞの完全子会社）
1949年（ホンダ）
藤沢武夫氏が参画
1949年（トヨタ自動車）
3工場を分離（デンソーを発足）
1949年（トヨタ自動車）
人員削減・工販分離で再建
1952年（ホンダ）
二輪車の増産投資
1952年（日産自動車）
英オースチン社と提携
1955年（ヤマハ発動機）
ヤマハ発動機株式会社を設立
1959年（トヨタ自動車）
元町工場を新設
1961年（ヤマハ発動機）
特約店を整備
1961年（ヤマハ発動機）
東証に株式上場
1962年（日産自動車）
追浜工場を新設・乗用車専門工場
1963年（トヨタ自動車）
かんばん方式を導入
1963年（ヤマハ発動機）
販売不振で減収
1966年（トヨタ自動車）
高岡工場を竣工（カローラ専門）
1966年（ヤマハ発動機）
磐田工場を新設
1967年（マツダ）
ロータリーエンジン搭載車を発売
1979年（SUBARU）
4WD「レオーネ」を発売
1979年（スズキ）
軽自動車「アルト」を発売
1982年（スズキ）
インド国営企業マルチに出資
1982年（ヤマハ発動機）
二輪車増産（HY戦争）
1984年（いすゞ自動車）
北海道工場を新設（Rカー量産）
1997年（トヨタ自動車）
「プリウス」を発売
1998年（ヤマハ発動機）
マリン事業の構造改革
2002年（スズキ）
マルチ社を子会社化・増産投資
2009年（トヨタ自動車）
緊急収益改善を実施
2009年（ヤマハ発動機）
赤字転落。構造改革を開始
2013年（ヤマハ発動機）
四輪車に参入（凍結）
2018年（スズキ）
浜松工場を新設
2021年（ホンダ）
早期退職優遇制度を実施
2022年（日野自動車）
検査不正により赤字転落
11件自動車部品
1926年（豊田自動織機）
株式会社豊田自動織機製作所を設立
1931年（ブリヂストン）
ブリッヂストンタイヤ株式会社を設立
1936年（日本特殊陶業）
日本特殊陶業株式会社を設立
1949年（デンソー）
日本電装を設立
1952年（豊田自動織機）
トヨタ向け自動車エンジンの生産開始
1956年（豊田自動織機）
新規事業による多角化
1960年（ブリヂストン）
東京工場を新設（第1期・第2期）
1967年（豊田自動織機）
長草工場を新設
1982年（デンソー）
売上高1兆円計画
2009年（日本特殊陶業）
最終赤字に転落・セラミックICパッケージの再編
2013年（日本特殊陶業）
スパークプラグ10億本生産計画を公表
4件重工・造船
1896年（川崎重工業）
株式会社川崎造船所を設立
1921年（三菱重工業）
神戸造船所旧電気部を三菱電機として分離
2001年（IHI）
船舶・海洋事業を川崎重工と統合（破談）
2002年（IHI）
豊洲２丁目土地区画整理事業を開始
7件建機・農機・その他車両
1949年（日立建機）
日立製作所が「ショベルU05」を建設省に納品
1956年（コマツ）
ブルドーザーの量産投資に注力
1961年（コマツ）
全社的品質管理を推進
1965年（日立建機）
(旧）日立建機株式会社を設立
1972年（クボタ）
欧米進出を本格化・トラクター量産
1999年（クボタ）
約30年来の水道管カルテルが発覚
2019年（クボタ）
基幹システムの刷新開始
23件総合電機
1923年（パナソニック）
自転車用ランプの製造販売を開始
1923年（シャープ）
関東大震災で工場を消失
1924年（シャープ）
大阪市に早川金属工業所を設立
1927年（パナソニック）
ナショナルの商標制定
1932年（パナソニック）
水道哲学を公表・250年で使命達成を公言
1946年（ソニー）
東京通信工業株式会社を設立
1950年（日立製作所）
労働組合と対立・約8500名を削減
1951年（パナソニック）
家電に本格参入・三種の神器を網羅
1953年（三洋電機）
噴流式洗濯機の製造を開始
1954年（シャープ）
総合家電メーカーを志向
1958年（ソニー）
東京証券取引所に株式上場
1958年（三洋電機）
ストライキが発生・労使関係が悪化
1964年（パナソニック）
減収減益・販売改革を実施（熱海会議）
1965年（三洋電機）
カラーテレビへの量産投資
1970年（シャープ）
シャープ総合開発センターを新設（半導体の内製化）
1975年（レーザーテック）
半導体フォトマスク検査への参入
1975年（ソニー）
家庭用ビデオカセットレコーダー・ベータマックス「SL-6300」発売
1990年（三洋電機）
二次電池に傾斜投資を開始
1998年（シャープ）
町田勝彦氏が社長就任・液晶テレビ宣言
2005年（パナソニック）
尼崎第1工場を稼働（PDP）
2009年（レーザーテック）
FPD事業の大幅縮小と半導体集中
2011年（レーザーテック）
EUV検査装置の開発決断
2019年（日立製作所）
日立Astemoを発足・ホンダ系部品メーカー3社を統合
8件音響・その他電機
1950年（パイオニア）
スピーカーPE-8を開発
1951年（赤井電機）
テープレコーダーに参入。輸出に特化
1971年（パイオニア）
石塚庸三氏が社長就任
1975年（赤井電機）
ビデオに参入。円高ドル安で収益性が悪化
1976年（日本ビクター）
松下電器がVHSの規格採用
1980年（パイオニア）
家庭用LDプレーヤー「VP-1000」を発表
1987年（日本ビクター）
S-VHSを発売
1997年（パイオニア）
プラズマディスプレイ(PDP)を独自開発。静岡工場で量産開始
7件半導体・電子部品
1959年（京セラ）
京都セラミック株式会社を設立
1966年（京セラ）
IC向け基板をIBMに納入
1969年（京セラ）
積層パッケージの量産投資・世界シェア70%を確保
1970年（イビデン）
プリント配線板に参入
1987年（イビデン）
プラスチックパッケージ基板の生産開始
1994年（イビデン）
インテル攻略プロジェクトを発足。遠藤社長が直轄でPJを率先
2008年（イビデン）
自己資金で618億円の設備投資。マレーシア新工場の建設開始
17件半導体製造装置
1917年（ニコン）
日本光学工業株式会社を設立
1945年（HOYA）
クリスタルガラスに参入
1963年（東京エレクトロン）
東京エレクトロン研究所を設立・カーラジオの輸出を開始
1965年（東京エレクトロン）
フェアチャイルドと代理店契約を締結・半導体製造装置に参入
1967年（HOYA）
鈴木哲夫氏が引責退任
1970年（HOYA）
多角化を遂行・シェアを重視
1974年（HOYA）
半導体用マスクサブストレートの製造開始
1975年（SCREEN HD）
半導体製造装置の開発（エッチング）
1980年（ニコン）
半導体製造装置（ステッパー）に参入
1984年（ニコン）
ステッパーの量産を開始
1987年（HOYA）
主力製品で高シェアを確保
1990年（HOYA）
未承認コンタクトレンズの回収
1990年（ニコン）
カメラ生産をタイに移管
1994年（HOYA）
ROEを重視・組織改革を推進
1997年（HOYA）
組織改革の実施
1999年（ニコン）
ステッパーの顧客転換に失敗・最終赤字に転落
2001年（SCREEN HD）
300mmウエハ対応の洗浄装置で量産開始
7件事務機・OA機器
1933年（キヤノン）
精機光学研究所を発足
1936年（リコー）
理研感光紙部門の分離独立
1955年（リコー）
ジアゾ式複写機「リコピー101」開発
1965年（リコー）
無配転落と不良資産の一括処理
1987年（リコー）
初のデジタル複写機「イマジオ320」発売
1991年（リコー）
CRP（リストラプログラム）の発表
2018年（リコー）
IKON等の減損1,759億円の一括計上
10件その他製造
1899年（ヤマハ）
ピアノ製造を開始
1927年（ヤマハ）
スト終息により経営再建
1934年（ダイキン）
大阪金属工業株式会社を設立。住友と資本提携
1935年（ダイキン）
フロンの開発に成功
1952年（ダイキン）
迫撃砲弾199万発を米軍から受注
1954年（ヤマハ）
ヤマハ音楽教室を組織化
1959年（ヤマハ）
エレクトーン・スポーツ用品に参入
1967年（ヤマハ）
レクリエーション事業に新規参入
1990年（ヤマハ）
2期連続減益
1997年（ダイキン）
中国展開を本格化。高価格帯エアコンの販売網を強化
11件不動産・住宅
1894年（三菱地所）
三菱１号館を竣工・赤レンガ街の開発
1923年（三菱地所）
丸ノ内ビルヂングの竣工
1952年（三菱地所）
渡辺武次郎氏が社長就任
1957年（森ビル）
ナンバービルの竣工を開始
1959年（三菱地所）
丸ノ内総合改造計画を策定
1971年（三菱地所）
東京海上ビル建て替え論争
1974年（森ビル）
六本木赤坂地区の再開発を主導（ARK基本構想を公表）
1995年（三菱地所）
初代丸ビルの建て替え計画を発表（2002年丸ビル竣工）
1999年（森ビル）
森ビルから森トラストが分離独立
2003年（森ビル）
六本木ヒルズを竣工
2011年（三菱地所）
三菱地所レジデンスを発足。ザ・パークハウスの展開開始
3件営業・サービス
1994年（光通信）
HITSHOPの展開を開始
2003年（光通信）
複写機の営業強化・営業職を大量採用
2025年（日本M&Aセンター）
減収決算を発表
41件IT（メガベンチャー）
1962年（リクルートHD）
就職情報誌「企業への招待」を創刊
1971年（リクルートHD）
分譲マンション販売を開始
1976年（リクルートHD）
住宅情報を創刊（現SUUMO）
1984年（リクルートHD）
銀座本社ビルを取得
1995年（リクルートHD）
有利子負債1.4兆円
1996年（ヤフー）
ヤフー株式会社を設立
1996年（ヤフー）
検索サービスYahoo! Japanのサービス開始
1997年（リクルートHD）
OPT制度を導入
1997年（リクルートHD）
河野栄子氏が社長就任
1998年（サイバーエージェント）
サイバークリックの販売開始
1999年（DeNA）
株式会社ディー・エヌ・エー（DeNA）を設立
1999年（ヤフー）
Yahoo!ショッピング・Yahoo!オークションのサービス開始
1999年（リクルートHD）
「リクルートスタッフィング」を発足
2000年（サイバーエージェント）
東証マザーズに株式上場
2001年（リクルートHD）
「ホットペッパー」を創刊。狭域ビジネスに本格参入
2003年（サイバーエージェント）
終身雇用宣言
2004年（DeNA）
モバオクのサービス提供を開始
2004年（ZOZO）
ZOZOTOWNを開設
2004年（リクルートHD）
フリーマガジン「R25」を創刊
2005年（DeNA）
KDDIと提携
2005年（ZOZO）
ユナイテッドアローズと取引開始
2006年（ZOZO）
ZOZOBASEを新設
2006年（サイバーエージェント）
エンジニア採用を開始
2009年（DeNA）
怪盗ロワイヤルをリリース
2010年（ZOZO）
iOS向けアプリをリリース
2012年（ヤフー）
爆速経営を宣言
2013年（ヤフー）
Yahoo!ショッピングの出店料を無料化
2013年（ZOZO）
ZOZOBASEを増設
2013年（メルカリ）
スマホアプリ「メルカリ」をリリース
2013年（リクルートHD）
スタディサプリのSaaS化
2014年（メルカリ）
14.5億円を調達・テレビCMの放映
2016年（DeNA）
WelQ問題が発生。第三者委員会を設置
2016年（メルカリ）
83.5億円を資金調達
2018年（DeNA）
新規事業に対する投資額を80億円に拡大。タクシー配車アプリ「MOV」のサービス提供を開始
2018年（ZOZO）
システム再構築を決定
2018年（メルカリ）
マイクロサービス化の開始を公表
2019年（ヤフー）
Zホールディングスに商号変更。LINEと経営統合へ
2019年（ZOZO）
ZホールディングスがZOZOの株式取得
2021年（メルカリ）
完全子会社ソウゾウを設立(2代目)
2021年（メルカリ）
情報漏洩・不正決済が継続的に発生
2021年（メルカリ）
Mercari, Inc.で巨額減損を計上
1件IT（SaaS）
2013年（アドビ）
Adobe Creative Cloudを発表
7件外食
1967年（サイゼリヤ）
正垣泰彦氏が飲食店を個人開業
1971年（日本マクドナルド）
銀座三越にマクドナルド1号店を開業
1972年（日本マクドナルド）
都市圏を中心に多店舗展開を本格化
1977年（サイゼリヤ）
多店舗展開と同時に仕入を強化
1991年（サイゼリヤ）
全国で多店舗展開を本格化
1995年（サイゼリヤ）
広告宣伝に注力しない体制へ
2005年（日本マクドナルド）
単価改善のために高単価商品を投入
16件娯楽
1947年（任天堂）
株式会社任天堂を設立
1949年（任天堂）
山内溥氏が社長就任
1953年（任天堂）
国産初のプラスチック製トランプを発売
1960年（オリエンタルランド）
浦安沖の埋立とオリエンタルランドの設立
1960年（任天堂）
食品とタクシーに参入
1962年（サンリオ）
ギフト商品の販売を開始
1966年（任天堂）
総合室内ゲーム企業を目指す方針決定
1974年（サンリオ）
ハローキティを企画
1979年（オリエンタルランド）
三井不動産の反対を退け、ディズニーとの独占契約を締結
1983年（任天堂）
ファミリーコンピュータを発売
1996年（オリエンタルランド）
東京ディズニーシーの建設を決定
1998年（任天堂）
ポケモン株式会社を共同設立
2004年（任天堂）
携帯ゲーム機「ニンテンドーDS」を発売
2006年（任天堂）
家庭用TVゲーム機「Wii」を発売
2011年（オリエンタルランド）
入園料の段階的な値上げを開始
2017年（任天堂）
併用型ゲーム機「Nintendo Switch」を発売
35件百貨店・アパレル
1830年（そごう）
そごう（大和屋）を開業
1877年（そごう）
十合呉服店に名称変更
1919年（そごう）
百貨店に業態転換
1949年（ファーストリテイリング（ユニクロ/GU））
宇部中央銀天街商店街にて「小郡商事」を開店
1950年（靴のマルトミ）
丸富靴店を開業
1960年（ファーストリテイリング（ユニクロ/GU））
小郡商事株式会社を設立
1962年（そごう）
水島廣雄氏が社長就任
1967年（そごう）
千葉そごうを開業
1972年（ファーストリテイリング（ユニクロ/GU））
柳井正氏が小郡商事に入社
1980年（ファーストリテイリング（ユニクロ/GU））
商店街（銀天街）の衰退
1980年（靴のマルトミ）
靴流通センターを全国展開
1981年（そごう）
第五次5カ年計画を策定
1984年（ファーストリテイリング（ユニクロ/GU））
広島市内にユニクロ1号店を開業
1985年（ファーストリテイリング（ユニクロ/GU））
ユニクロの店舗展開をロードサイドに変更
1985年（ABCマート）
株式会社国際貿易商事を設立
1985年（靴のマルトミ）
郊外おもちゃ専門店「BANBAN」の展開開始
1986年（ABCマート）
ホーキンスの国内独占販売権を取得
1987年（そごう）
横浜そごうを開業
1988年（ファーストリテイリング（ユニクロ/GU））
香港経由で中国メーカーの製品を買い付け
1990年（ABCマート）
靴のグローバルSPAを志向・韓国での生産を開始
1990年（ABCマート）
ABCマート1号店を開業・小売業に参入
1991年（ファーストリテイリング（ユニクロ/GU））
社名をファーストリテイリングに変更
1991年（ファーストリテイリング（ユニクロ/GU））
日本長期信用銀行から借入調達を実施
1991年（ファーストリテイリング（ユニクロ/GU））
年間30店舗超の出店計画
1992年（ファーストリテイリング（ユニクロ/GU））
コンピュータの導入で在庫をコントロール
1993年（ファーストリテイリング（ユニクロ/GU））
実力主義による人事評価制度を導入
1994年（ファーストリテイリング（ユニクロ/GU））
広島証券取引所に株式上場。130億円を調達
1995年（ファーストリテイリング（ユニクロ/GU））
中国沿海部のメーカー4社と契約
1995年（ABCマート）
ホーキンスのTVCMを放映・木村拓哉を起用
1998年（ファーストリテイリング（ユニクロ/GU））
ロードサイド店の飽和により売上成長率が鈍化
1999年（ABCマート）
ABCマートの積極出店を開始・SCに照準
2000年（そごう）
債権放棄要請
2005年（ファーストリテイリング（ユニクロ/GU））
事業構造改革・売場面積の拡大へ
2006年（ファーストリテイリング（ユニクロ/GU））
株式会社ジーユーを設立。GUの展開を開始
2006年（ファーストリテイリング（ユニクロ/GU））
グローバル化を宣言・グローバル旗艦店の出店を開始
22件小売
1937年（丸井）
株式会社丸井を設立
1956年（ヤオハン）
現金正札廉価販売を導入
1958年（セブン&アイHD）
株式会社ヨーカ堂を設立
1971年（ヤオハン）
ブラジル店を開店
1972年（ニトリ）
株式会社似鳥家具卸センターを設立
1974年（セブン&アイHD）
セブンイレブン1号店を豊洲に開業
1974年（丸井）
クレジットカードの店舗即時発行を開始
1978年（ニトリ）
チェーン化構想を発表・札幌市内でドミナント展開
1980年（丸井）
取扱商品をヤング向けファッション中心に転換
1981年（丸井）
キャッシングに新規参入
1990年（ヤオハン）
香港にグループ本社を設置
1993年（コスモス薬品）
小商圏型メガドラッグストアの多店舗展開を開始
1997年（セリア）
独自の発注システムを導入
2003年（コスモス薬品）
ポイント還元を廃止しEDLPに転換
2003年（丸井）
組織制度改革を実施（失敗）
2004年（コスモス薬品）
九州の外へ ― 全国展開を開始
2004年（セリア）
全店舗にPOSを導入
2006年（丸井）
VISAと提携。エポスカードの発行を開始
2006年（丸井）
改正貸金業法により財務体質が悪化
2007年（セリア）
新店舗ブランド「Color the days」1号店を千葉県八千代市にオープン
2024年（ニトリ）
減収減益・36期連続増収増益で途絶
2025年（コスモス薬品）
M&Aなし自力出店で売上高1兆円を達成
12件総合商社
1914年（伊藤忠商事）
経営近代化のために伊藤忠合名会社を設立
1926年（安宅産業）
官営八幡製鐵所と取引開始
1945年（住友商事）
日本建設産業を発足（現・住友商事）
1954年（三菱商事）
三菱商事株式会社を創立
1966年（伊藤忠商事）
東亜石油の株式取得・採掘から精製の一貫体制を志向
1968年（三菱商事）
ブルネイLNG開発に参画・事業投資に参入
1975年（安宅産業）
安宅アメリカの業績が悪化
1996年（住友商事）
銅地金不正取引が発覚（不祥事）
1998年（伊藤忠商事）
ファミリーマートに出資
1999年（伊藤忠商事）
伊藤忠テクノサイエンス（CTC）を株式上場
2000年（伊藤忠商事）
特別損失3950億円を計上・バブル期の不良資産を清算
2005年（住友商事）
マダガスカルのニッケルPJに参画決定
5件precision
1935年（TDK）
フェライト工業化の決断
1977年（TDK）
VHS用ビデオテープの大増産
1984年（太陽誘電）
ニッケル電極大容量MLCCの世界初商品化
1988年（太陽誘電）
CD-Rの世界初商品化
1991年（太陽誘電）
ビデオテープ事業の商業化断念
1件manufacturing
1948年（アルプスアルパイン）
片岡電気株式会社の設立
7件telecom
1984年（KDDI）
第二電電企画株式会社を設立
1995年（ソフトバンクグループ）
社債調達を本格化
2001年（ソフトバンクグループ）
ADSLに新規参入（ブロードバンド）
2002年（KDDI）
CDMA方式にサービスを一本化・PDC設備を除却
2002年（KDDI）
音楽ダウンロードサービス「着うた」を開始
2016年（KDDI）
au経済圏の最大化を戦略目標に設定
2017年（ソフトバンクグループ）
ソフトバンク・ビジョン・ファンドを組成
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