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          "text": "1932年8月、宝塚歌劇を東京で興行するため資本金170万円で株式会社東京宝塚劇場を設立し、創立総会の取締役互選で初代社長に就任した。日比谷公園前の1,200坪を買い受けて3,000人規模の劇場を建て、一等2円・三等50銭で見せる計画を設立趣意書に自ら書いている。横浜・名古屋・京都の宝塚劇場や大阪の梅田映画劇場、神戸の阪急会館を開場して大都市の東宝チェーンを敷いたのち、1937年5月に第一線を退いた。"
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          "text": "東宝は3度の争議で1948年1月までに資本金4,000万円の倍にあたる赤字を抱え、1950年3月には傘下を離れた新東宝が自主配給を始めて配給業務が打撃を受けた。1950年9月に社長へ就任した小林富佐雄氏は、阪急の支援を第一に置く五項目の再建方針を掲げ、高利債と赤字部門の整理に当たった。それでも1951年1月期は収入21.99億円に対し当期損失6.95億円だった。1951年8月に公職追放が解除され、翌9月に創業者が社長へ戻った。社内では「逸翁をお迎えするまでは」が合言葉になっていた。",
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          "text": "新東宝の離脱で自社製作を失っていたため、1951年8月に宝塚映画製作所、1952年5月に東京映画を設立して配給作品を委託し、1943年に固めた一貫経営を組み直した。3撮影所の年間製作本数は1954年に67本へ達している。1952年9月には資産再評価積立金の一部1億8,000万円を資本へ組み入れて7億2,000万円へ倍額増資し、翌1953年3月に1割5分の配当を復活させた。1955年7月には1950年7月に分離していた帝国劇場を合併し、資本金は8億円となった。",
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          "text": "小林一三氏は1928年から、宝塚少女歌劇の東京公演を歌舞伎座や新橋演舞場を借りて重ね、年5回ほどなら東京でも十分に客が入るという手応えを得ていた。ただ借りた舞台では一等席が4円50銭にもなり、小林一三氏はこの観覧料を自らの理想に照らして高すぎると見ていた。他社の劇場を使う限り、料金も日程も自社の都合だけでは決められない。映画でも、東亜キネマや宝塚映画などの整理に十数年関わり、収入の無いまま私財を投じて経験を積んでいた。\n株式会社東京宝塚劇場は1932年8月12日に設立された。創立総会は東京・丸ノ内の中央電気倶楽部で開かれ、取締役に小林一三氏・岸本兼太郎氏・松岡潤吉氏・今村信吉氏、監査役に八馬兼介氏・石山賢吉氏が選ばれた。会社の目的は、十数年来の構想である大劇場を自前で建て、そこで新しい国民劇を育てることにあった。不況のさなかの募集だったが株式の申込みは予想を上回り、設立は滞りなく進んだ。1933年10月に日比谷の三信ビルに事務所を開設した際、小林一三氏は社員に、宝塚の「清く、正しく、美しく」の精神で業務に当たり、興行界の古い慣行に染まらないよう求めた。\n劇場は1933年12月に竣工し、翌1934年1月に開場した。続いて同年2月に日比谷映画劇場を開場し、洋画2本立てを等級なしの50銭均一で見せた。1935年3月からは賃借した日本劇場の直営に入り、ここでも50銭均一を通した。同年6月には有楽座も開場し、8月に資本金を340万円へ倍額増資した。それまで帝国劇場と邦楽座しか無かった丸の内に、東京宝塚劇場・日劇・日比谷映画・有楽座が並び、浅草や新宿の興行街に並ぶ娯楽の集積地が生まれた。1937年12月には帝国劇場株式会社を吸収合併し、資本金は692万円となった。\n映画製作では、小林一三氏は写真化学研究所の創立当初から相談役を務めていた。1937年8月に東宝映画株式会社が設立され、9月に写真化学研究所・ピー・シー・エル映画製作所・東宝映画配給・ゼー・オー・スタヂオの4社を合併して、製作と配給を一社で手がける体制が整った。この合併案は、相談役である小林一三氏の全面的な支持を得て実現したものである。興行の東京宝塚劇場と製作配給の東宝映画は、1943年12月10日に合併して東宝株式会社となった。合併を前にした1943年10月の寄稿で、小林一三氏は丸の内の計画について「その計畫のなかばに到らぬ前に、すでに中止のやむなきに立ち至つた」と書いている。"
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