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        "source": "日本企業要覧 1981年版",
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        {
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          "text": "1925年3月に東京帝国大学法学部を出て、同年5月に小田原急行鉄道へ入社した。1948年6月に東京急行電鉄の取締役副社長へ上がり、同年12月、大東急の解体で資本金1億円の別法人として再発足した小田急電鉄の取締役社長に就任した。入社から23年、合併で一度消えた社名を掲げ直す会社の初代社長になった。"
        },
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          "text": "初代社長であり、前任はいない。1948年6月に東京急行電鉄から分離して小田急電鉄が再設立され、その半年後の同年12月に東急側の取締役副社長から移った。翌1949年2月には神奈川中央交通と箱根登山鉄道の株式を取得し、同年5月に東京証券取引所へ上場している。法人の再設立、系列会社の買収、上場が、就任の前後1年に集中している。"
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          "text": "鉄道以外の収益源を在任中に建てた。1961年6月に小田急百貨店、1964年12月に小田急不動産を設立し、1962年11月に百貨店の新宿店、1967年11月に新宿西口駅ビルを開業した。自身も1961年6月から小田急百貨店、1964年12月から小田急不動産の社長を兼ねた。1965年8月時点で、複々線化を含む投資計画には約230億円が要り、社内留保では賄えなかった。単体売上高は1953年3月期の13億円から1969年3月期の165億円へ増加した。"
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          "text": "1948年6月、大東急の解体再編成で小田急電鉄が新たに発足し、安藤楢六氏は東急の副社長として半年残ったのち、同年12月に社長へ就任した。分離にあたり、小田急は収益性の高い帝都線を京王へ譲り、その代わりに箱根登山鉄道と神奈川中央乗合自動車を関係会社として受け取った。発足時の車両は100両ほどで、動かせるのは半分にも満たなかった。復員社員の職場復帰で人員は規模に比べて過剰となり、業績と賃金水準は旧東急の4社の中で低位にあった。\n安藤楢六氏が社長の最大の仕事と定めたのは、箱根湯本への乗り入れである。創立者の利光鶴松氏が掲げた「箱根急行」の理念を、名実ともに実現するためであった。軌間の異なる箱根登山線に小田急用のレールをもう1本敷き、区間の電圧を1,500ボルトに上げて、1950年8月に乗り入れを果たした。直通客は乗り入れ前の1年間の23万人から43万人へ倍増し、1960年秋には箱根ロープウエイの全通で、グループの交通機関による箱根の一貫輸送ルートが整った。その一方で、1955年前後からは西武との箱根山戦争により、会社始まって以来の危機にも直面した。\n本業の性格も変わった。1954年以降、私鉄として初めて住宅金融公庫と提携し、沿線で融資付きの建売住宅を建設した。観光路線と呼ばれた小田急は通勤・通学の都市型路線となり、1日平均の輸送人員は1950年の22万人から1965年の82万人へ、車両は独立時の100両足らずから1965年の460両へ増加した。\n鉄道の外にも収益源を育てた。海の拠点の江の島では、1956年から1961年にかけてビーチハウスやプールガーデンなどを建設し、海水浴の夏だけでなく四季を通じて客を呼べる観光地への整備を進めた。社長就任の当初からターミナルデパートの構想を持ち、1961年6月に小田急百貨店を設立して、翌1962年11月に東建ビルで営業を始めた。高島屋との提携案もあったが、電鉄の経験者を採らずに新宿と小田原を結んだ初代社長に倣い、独力での経営を選んだ。新宿西口の総合開発と一体で進めた駅ビルは1967年11月に完成し、5万4,000平方メートルと当時日本一の売り場を持つ百貨店の全館が開業した。\n1969年、一連の事業が安定したのを見届けて会長に退き、社長を広田宗氏に譲った。退任から10年後の1979年度、小田急グループは交通・流通・不動産建設・観光レジャーの4本柱に関連会社29社を擁し、小田急電鉄の営業収入613億5,000万円のうち鉄道収入は66%であった。"
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