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        "有価証券報告書（役員の状況）"
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      "extraction": "EDINET の XBRL から機械抽出した役員表を土台に、雑誌記事・社史・報道で経歴と出自を補完",
      "caveat": "在任区間は career の is_ceo_appointed が正本。退任年月は次の代の就任年月から決まる"
    }
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      "name": "松田重次郎",
      "kana": "まつだ　じゅうじろう",
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      "sections": {
        "tenure_summary": "コルク再建会社の取締役から2代目社長に選ばれ、機械工業への転換と三輪トラックで自動車メーカーの土台を築いた",
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          {
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            "text": "1917年9月、郷里の広島県安芸郡仁保村に株式会社松田製作所を設立し、広島の機械工業に先鞭をつけた。翌1918年4月、日本製鋼所からの事業提携の申し入れを受けて仁保村の土地を提供し、松田製作所は広島製作所と改称して同社の傘下に入った。松田重次郎氏は常務取締役として経営の一端を担ったが、その立場に飽き足らず1919年11月に事業から身を引いた。1920年1月に設立された東洋コルク工業には取締役として加わり、45歳から77歳で没するまでをこの会社に費やした。"
          },
          {
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            "text": "1921年3月14日の重役会で初代社長の海塚新八氏が病気を理由に辞任を申し出、互選の結果、取締役だった松田重次郎氏が後任に選ばれて東洋コルク工業の第2代社長に就いた。松田氏を除く取締役4名はいずれも別の企業を主宰するか他社の経営に深く関わっており、東洋コルク工業の経営に専心したのは松田氏ただ一人だった。同年5月、設立時の筆頭株主だった清谷角八氏が原料代前渡金をめぐる紛争で会社との関係を断たれ、その持株が松田氏らへ移って松田氏が筆頭株主となった。"
          },
          {
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            "text": "就任早々に圧搾コルク板の製造を主張して実行したが、コルクは製氷・冷蔵用の断熱材で需要の季節変動を免れず、メーカー乱立と為替相場の低落による原料高の製品安に苦しんだ。1927年9月17日の臨時株主総会で商号を東洋工業へ改め、機械部門は日本製鋼所の下請として呉・広両海軍工廠の機械金物やゲージの製造から出発した。1945年8月6日の原爆で死者119名を出しながら約4か月で三輪トラックの生産を再開し、1951年12月26日に会長へ退いて松田恒次氏へ社長を譲った。",
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        {
          "source": "東洋工業五十年史 沿革編1920-1970（東洋工業、1972年）",
          "url": "https://dl.ndl.go.jp/pid/12287348",
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    {
      "slug": "matsuda-tsuneji",
      "name": "松田恒次",
      "kana": "まつだ　つねじ",
      "origin": "創業家（松田重次郎の長男）。常務・専務を歴任し、1951年12月に会長へ退いた父の跡を継いで社長へ",
      "origin_type": "創業家",
      "hometown": "大阪府大阪市",
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      "sections": {
        "tenure_summary": "創業者の長男として1951年に社長へ就き、四輪への展開とロータリーエンジンの量産化で単独路線を選んだ",
        "tenure_frames": [
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            "text": "創業者である松田重次郎氏の長男として1927年7月に東洋工業へ入り、1938年8月に取締役、1940年7月に常務取締役、1944年4月に専務取締役へ進んだ。1947年8月にいったん取締役を辞し、1950年7月に復帰して同年9月に専務取締役へ戻っている。1958年10月期の大株主では個人として7位に2.1%を持ち、経営の職位と持株の双方を握る創業家だった。"
          },
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            "text": "1951年12月に取締役社長へ就いた。1947年8月に取締役を辞してから復帰したのが1950年7月で、専務取締役に戻って1年余りでの昇格である。前任は創業者で父の松田重次郎氏だった。就任直後の1952年10月期の売上高は53億円で、三輪トラックが戦後復興の需要を取り込んでいた時期にあたる。",
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                "slug": "matsuda-jujiro"
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          {
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            "text": "1958年4月に小型四輪トラック、1960年5月に軽乗用車、1964年4月に小型乗用車を発売して四輪へ広げ、1961年2月に西ドイツのNSU社・バンケル社とロータリーエンジンの技術提携を結んだ。1967年5月には初のロータリーエンジン搭載車コスモスポーツを発売している。ロータリーエンジンの量産化を進め、他社との資本提携を採らない道を選んだ。売上高は1952年10月期の53億円から1969年10月期には2039億円へ伸びた。",
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      "references": [
        {
          "source": "日本企業要覧 1964年版【役員の略歴及び所有株式・住所】（コマ66）",
          "url": "https://dl.ndl.go.jp/pid/2522059/1/66",
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      "name": "松田耕平",
      "kana": "まつだ　こうへい",
      "origin": "創業家（松田恒次の長男）。広島マツダ・オート広島の社長を経て、1970年11月の父の死去に伴い社長へ",
      "origin_type": "創業家",
      "hometown": "広島県広島市上幟町（現・広島市中区）",
      "education": "慶應義塾大学法学部政治学科 (1947)",
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      "sections": {
        "tenure_summary": "系列販売会社を歩いた創業家の三代目として1970年に社長へ就き、石油危機後の赤字転落を経て1977年に会長へ退いた",
        "tenure_frames": [
          {
            "frame": "origin",
            "text": "1922年に広島で生まれ、1947年9月に慶應義塾大学法学部を卒業した。1956年2月に広島マツダ取締役、同年5月に同社の取締役社長、1959年9月にマツダオート広島の取締役社長と系列の販売会社を歩き、1961年6月に東洋工業の取締役副社長へ移っている。本社の部長職を経ずに副社長へ就いており、社長就任までの職歴は創業家が押さえる販売会社に限られる。"
          },
          {
            "frame": "selection",
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            "text": "1970年11月に取締役社長へ就いた。副社長としての在任は1961年6月からの9年余りである。同じ時期に副社長を務めた村尾時之助氏は、1927年3月に広島高等工業学校を出て1937年6月に入社し、1939年8月取締役、1943年12月常務取締役、1959年12月専務取締役、1969年12月取締役副社長と本社一筋に進んでいた。前任は父の松田恒次氏で、社内の序列よりも創業家の継承が優先された人事だった。",
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                "slug": "matsuda-tsuneji"
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          {
            "frame": "initiatives",
            "text": "売上高は1972年10月期の3443億円から1974年10月期の5182億円へ伸びた一方、経常利益は1973年10月期の128億円から1974年10月期は82億円へ落ち、1975年10月期には経常損失173億円・当期損失17億円の赤字に転じた。1976年1月には住友銀行の常務取締役だった村井勉氏が取締役副社長として入り、社長補佐と人事・広報部を担当した。松田氏は1977年12月に取締役会長へ退き、社長を山崎芳樹氏へ渡している。",
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              {
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        {
          "source": "日本企業要覧 1971年版【役員の略歴及び所有株式・住所】（コマ664）",
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        {
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    {
      "slug": "yamasaki-yoshiki",
      "name": "山崎芳樹",
      "kana": "やまさき　よしき",
      "origin": "生え抜き（1938年入社）。生産技術畑を歩み、経営破綻の責任を取った松田耕平の退陣を受けて創業家以外から初めて社長へ",
      "origin_type": "生え抜き",
      "hometown": "広島県安芸郡仁保島村大河（現・広島市南区北大河町）",
      "education": "広島高等工業学校機械工学科／現・広島大学工学部",
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      ],
      "sections": {
        "tenure_summary": "生産一筋39年の技術者として創業家以外から初めて社長に就き、フォードとの資本提携と工場新設で規模を倍増させた",
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            "text": "1914年に広島で生まれ、1938年3月に広島高等工業学校を卒業して同月に東洋工業へ入社した。1959年12月に自動車製造部長、1965年6月に取締役、1970年1月に自動車製造本部長、1973年6月に常務取締役、1975年12月に専務取締役へ進み、専務では自動車製造本部長と海外プロジェクト担当を兼ねた。入社から社長就任までの39年を生産の現場で通した技術者である。"
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          {
            "frame": "selection",
            "inference": true,
            "text": "1977年12月に取締役社長へ就き、取締役会長へ退いた松田耕平氏の後を受けた。創業家以外から出た最初の社長である。就任前の1975年10月期は経常損失173億円・当期損失17億円で、1977年10月期の経常利益も82億円にとどまっていた。1976年1月に住友銀行の村井勉氏が取締役副社長として入り、1977年1月には同行出身の峯岡弘氏が社長室・調査部・経理部を担当する常務取締役、住友信託銀行出身の猪俣瀞氏が資金部を担当する常務取締役に就いた。",
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            "frame": "initiatives",
            "text": "1979年11月にフォードモーターカンパニーと資本提携を結んだ。1981年12月に防府中関変速機工場、1982年9月に防府西浦乗用車工場を完成させ、1984年5月には商号を東洋工業からマツダへ改めている。売上高は就任期の1977年10月期6283億円から1984年10月期には1兆4318億円へ、経常利益は82億円から555億円へ伸びた。"
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          {
            "frame": "results",
            "text": null
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      "references": [
        {
          "source": "日本企業要覧 1978年版【役員の略歴及び所有株式・住所】（コマ749）",
          "url": "https://dl.ndl.go.jp/pid/11935412/1/749",
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        {
          "source": "日本企業要覧 1971年版【役員の略歴及び所有株式・住所】（コマ664）",
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      "html_url": "https://the-shashi.com/tse/7261/executives/ceo/yamasaki-yoshiki/",
      "term_start": "1977",
      "term_end": "1984"
    },
    {
      "slug": "yamamoto-kenichi",
      "name": "山本健一",
      "kana": "やまもと　けんいち",
      "origin": "生え抜き（1946年入社）。ロータリーエンジン研究部長として実用化を主導し、常務・専務を経て社長へ",
      "origin_type": "生え抜き",
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            "text": "1965年4月にマツダへ入社し、1992年2月に技術本部副本部長へ就くまで技術部門で27年を過ごした。1993年6月に取締役、1997年6月に常務取締役、1999年6月に専務取締役と進み、2002年3月に代表取締役副社長、同年6月から代表取締役副社長執行役員となった。取締役に就いてから社長までは10年を要した。2007年3月期の所有株式数は60千株にとどまり、2006年3月期の大株主10位までに個人名は入っていない。",
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            "text": "1967年4月にマツダへ入社し、1996年1月に企画本部長へ就いた。同年6月に取締役、1997年6月に常務取締役、1999年12月に専務取締役と進み、2002年6月から取締役専務執行役員を務めた。2007年3月期には代表取締役副社長執行役員として渉外・購買・管理を統括し、秘書・人事・監査を担当していた。企画と管理の畑を歩いた役員で、2012年3月期の所有株式数は89千株だった。"
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            "text": "2008年11月に代表取締役社長兼CEOへ就き、井巻久一氏の後を継いだ。同じ2008年11月、フォードモーターカンパニーはマツダ株式の保有比率を13.8％へ引き下げた。2009年3月期の連結売上高は2兆5,359億円と前期の3兆4,757億円から減り、営業損失284億円・当期純損失714億円を計上した。筆頭株主の後退と赤字が同じ時期に重なるなかで、渉外と管理を統括してきた副社長が社長へ据えられた。",
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            "text": "2009年10月の一般募集増資と同年11月の第三者割当増資により、フォードモーターカンパニーの保有比率は11.0％まで下がった。2010年11月には3.5％、2012年3月末には2.1％となり、1979年11月に結んだ資本提携は薄まった。2011年9月には住友商事との合弁でメキシコに生産会社マツダモトールマヌファクトゥリングデメヒコを設立した。連結の当期純損益は2012年3月期に1,077億円の損失を出したのち、2013年3月期は343億円の利益となった。",
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          "source": "マツダ 有価証券報告書【役員の状況】（2012年3月期）",
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      "kana": "こがい　まさみち",
      "origin": "生え抜き（1977年入社）。防府工場長・タイ合弁会社社長など生産畑を歩み、取締役専務執行役員から社長へ",
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            "text": "1977年4月にマツダへ入社し、2004年6月に執行役員防府工場長へ就くまで生産部門を歩んだ。2008年4月に常務執行役員、2010年6月に取締役専務執行役員へ進み、2013年6月に代表取締役社長兼CEOとなった。フォードの持株比率は2006年3月期の29.0%から2010年3月期に10.98%へ下がっており、資本の後ろ盾が細るなかで生産畑の役員が社長へ上がった。"
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            "text": "2013年6月、山内孝氏の後任として代表取締役社長兼CEOへ就任した。就任前年度の2013年3月期は連結売上高2兆2052億円・営業利益539億円で、2011年3月期から2期続いた当期純損失を脱したところだった。2012年3月期には営業損失387億円・当期純損失1077億円を計上している。生産畑を歩んだ取締役専務執行役員からの昇格である。"
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            "text": "フォードとの資本提携の解消を進め、その持株比率は2010年3月期の10.98%から2015年3月期に2.08%へ下がった。2017年にはトヨタ自動車と資本業務提携を結び、米アラバマ州に折半出資の生産合弁を設けることで合意した。在任中に連結売上高は2013年3月期の2兆2052億円から2018年3月期の3兆4740億円へ、営業利益は539億円から1464億円へ増え、従業員数は3万7745人から4万9755人になった。"
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          "source": "マツダ 有価証券報告書【役員の状況】",
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      "origin": "生え抜き（1980年入社）。開発・設計畑が長く、1999年に41歳で取締役、経営企画や米州事業を担当して副社長から社長へ",
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            "text": "2018年6月、小飼雅道氏の後任として代表取締役社長兼CEOへ就任し、前任は代表取締役会長へ移った。就任前年度の2018年3月期は連結売上高3兆4740億円・営業利益1464億円で、営業利益1257億円だった2017年3月期から戻していた。フォードの持株比率が2015年3月期に2.08%へ下がった後の交代で、副社長として5年トップを支えた役員が引き継いだ。"
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            "text": "就任後の2021年3月期は連結売上高2兆8820億円・営業利益88億円まで落ち込み、当期純損益は316億円の赤字になった。2022年3月期に営業利益1042億円、2023年3月期に売上高3兆8267億円・営業利益1420億円へ戻した。在任5年で売上高は3兆4740億円から3兆8267億円へ、当期純利益は1120億円から1428億円へ増えた。従業員数は4万9755人から4万8481人へ減った。"
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        {
          "source": "マツダ 有価証券報告書【役員の状況】",
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      "origin_type": "生え抜き",
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          "source": "サステナブル・ブランド ジャパン",
          "title": "\"前向きに今日を生きる人の輪を広げる\"――広島と共に歩んだマツダのDNAとは",
          "publisher": "サステナブル・ブランド ジャパン",
          "url": "https://www.sustainablebrands.jp/article/interview/detail/1220906_1533.html"
        },
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          "category": "事業",
          "date": "2024-11",
          "source": "週刊エコノミスト",
          "title": "大型SUVで快走、毛籠・マツダ社長インタビュー",
          "publisher": "毎日新聞出版",
          "url": "https://www.weekly-economist.com/interview/moro_masahiro/"
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        {
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          "category": "組織",
          "date": null,
          "source": "マツダ公式サイト",
          "title": "CEOメッセージ",
          "publisher": "マツダ",
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        },
        {
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          "category": "顧客",
          "date": "2024-11",
          "source": "週刊エコノミスト",
          "title": "大型SUVで快走、毛籠・マツダ社長インタビュー",
          "publisher": "毎日新聞出版",
          "url": "https://www.weekly-economist.com/interview/moro_masahiro/"
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        {
          "quote": "自動車メーカーとして時代の要請に応え、京都議定書以降は排ガスやCO2削減の規制に適合してきた歴史があり、これは社会的使命だと捉えています",
          "category": "社会",
          "date": "2024-03-28",
          "source": "サステナブル・ブランド ジャパン",
          "title": "\"前向きに今日を生きる人の輪を広げる\"――広島と共に歩んだマツダのDNAとは",
          "publisher": "サステナブル・ブランド ジャパン",
          "url": "https://www.sustainablebrands.jp/article/interview/detail/1220906_1533.html"
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        {
          "quote": "やっぱり失敗して学ぶことの方が多いと思います。人生で失敗しないことなんてありません。逆に失敗の連続です",
          "category": "キャリア",
          "date": "2023-09",
          "source": "京都産業大学",
          "title": "人生は挑戦の連続。マツダ株式会社の新社長・毛籠 勝弘さんにインタビュー",
          "publisher": "京都産業大学",
          "url": "https://www.kyoto-su.ac.jp/about/koho/sagi/2023/09_02_sagi.html"
        }
      ],
      "sections": {
        "tenure_summary": "「2030経営方針」（2022年11月公表）の3フェーズ枠組みでバッテリーEV本格導入へのロードマップを引いた経営者である。\n\n米国新工場稼働とラージ商品群展開・株主還元拡大で経営基盤を強化した経営者である。",
        "tenure_frames": [
          {
            "frame": "origin",
            "text": "1983年3月にマツダへ入社した。2008年11月に執行役員、2013年6月に常務執行役員、2016年4月に専務執行役員へ進み、2019年6月に取締役専務執行役員となった。入社から社長就任まで40年を社内で過ごした生え抜きで、取締役に就いてから4年で社長へ上がった。"
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              {
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              }
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            "text": "2023年6月、丸本明氏の後任として代表取締役社長兼CEOへ就任した。就任前年度の2023年3月期は連結売上高3兆8267億円・営業利益1420億円・当期純利益1428億円で、当期純損失316億円を計上した2021年3月期から2期で戻していた。"
          },
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            "text": "就任後の2024年3月期は連結売上高4兆8276億円・営業利益2505億円・当期純利益2076億円で、売上高が前期から1兆9億円増えた。2025年3月期は売上高5兆188億円と5兆円を超えた一方、営業利益は1861億円へ減った。2026年3月期は売上高4兆9182億円・営業利益516億円・当期純利益351億円まで落ちた。"
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      "references": [
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          "source": "マツダ 有価証券報告書【役員の状況】",
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            "career"
          ]
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      ],
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