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    "name": "豊田喜一郎",
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    "kana": "とよだ　きいちろう",
    "surname": "豊田",
    "given_name": "喜一郎",
    "origin": "創業家（豊田佐吉氏の長男）。豊田自動織機製作所の自動車部を率いてトヨタ自動車工業を独立させ、初代社長・豊田利三郎氏の後を継いだ",
    "origin_type": "創業家",
    "milestone": "トヨタ自動車工業の創業者",
    "hometown": "静岡県吉津村（現・湖西市）",
    "education": "東京帝国大学工学部機械工学科／現・東京大学 (1920)",
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          "text": "豊田佐吉氏の長男として1894年に生まれ、1920年に東京帝国大学工学部機械工学科（現・東京大学）を卒業した。1926年設立の豊田自動織機製作所では常務取締役として自動織機の改良にあたり、その英国特許をプラット社へ譲渡した資金が自動車研究の原資となった。1933年9月には同社の社内に自動車製作部門を置いている。資本の裏づけは織機会社にあり、1938年3月時点の株主は豊田自動織機製作所が75.17%を占め、豊田喜一郎氏個人の持分は4.17%であった。"
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          "text": "1937年8月28日にトヨタ自動車工業が資本金1,200万円で設立されたとき、社長には豊田利三郎氏が就任し、豊田喜一郎氏は副社長として自動車事業の実務を担った。社長に就任したのは日中戦争下の1941年1月である。当時の挙母工場は軍用トラックの増産に振り向けられ、乗用車の開発は事実上止まっていた。織機から分かれた事業を自動車専業の会社として動かす役目が、構想した本人に回った。"
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          "text": "1938年11月、愛知県挙母町に敷地約200万平方メートルの本社工場を竣工させ、鋳造から組立までを一つの敷地に収めた。機械を工程順に並べ、必要なものを必要な数だけつくる流れ作業を構想したが、戦時下の資材統制で定着しないまま終わった。1940年に豊田製鋼（現・愛知製鋼）、1941年に豊田工機（現・ジェイテクト）を設けて鋼材と工作機械を内製化し、1948年には日新通商（現・豊田通商）へ調達機能を分けた。1949年5月には各証券取引所へ株式を上場している。"
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          "text": "1923年9月の関東大震災では鉄道が壊滅し、救援から復興までの輸送をトラックが担った。豊田喜一郎氏はこの震災に東京で遭遇している。震災後の需要を取り込んだのは米国車で、欧州車より2〜3割安く、注文から3か月で届いた。日本フォードと日本ゼネラル・モータースは部品を輸入して国内で組み立て、1930年ころの日本フォードは全国80の特約店に純正部品とサービス工場を備えていた。国内のメーカーは両社との競合を避けてトラックやバスに向かい、大衆向けの乗用車は国産車の空白になっていた。\n豊田喜一郎氏は1933年10月にシボレー乗用車を分解して部品を採寸し、エンジンの図面を起こした。国内に多いフォード車とシボレー車の補給部品をそのまま使える互換性を設計の方針に定めた。自動車の経験者は社外から迎え、乗用車アツタ号に関わった菅隆俊氏、オートモ号を手がけた池永羆氏、日本GMにいた神谷正太郎氏らが1933年から1935年にかけて入社した。設備の資金は紡織の事業が支え、1935年7月には上海の豊田紡織廠が新株をすべて引き受けて資本金を300万円から600万円に増やした。\n最初に狙ったのは乗用車で、1935年5月にA1型乗用車の試作車を完成させた。ただしボデーのプレス型の製作には1年半ほどかかる見込みで、A1型は3台を試作したところで打ち切った。陸軍省が国産大衆車の試作に着手したと知ると、豊田喜一郎氏は開発の軸をトラックへ移した。同年8月9日に自動車工業法要綱が閣議決定され、自動車製造を国の許可事業とする方向が示された。豊田喜一郎氏は法の公布までに生産実績をつくって審査を通す方針を立て、8月25日にG1型トラックの試作第1号を完成させた。\nG1型トラックは同年11月に東京芝浦で発表し、価格はフォード車やシボレー車より200円安い3,200円に設定した。原価を割る値付けだったが、量産に入れば採算が合うという神谷正太郎氏の考えに沿った判断である。同年末までに18台を製造して14台を販売したものの、初期に納めた車両は各地で故障を起こし、原因と判明したリヤアクスルハウジングを700個廃棄したこともあった。1936年9月に自動車製造事業法の許可会社に指定され、受注生産の織機とは管理の方式が異なるとみていた自動車部門は、1937年8月にトヨタ自動車工業として独立した。\n会社の形を変えたのは、1949年の資金繰りの行き詰まりである。ドッジ・ラインの緊縮で需要が急減し、月賦販売の代金を回収できなくなった。日本銀行名古屋支店のあっせんで銀行団の融資を受けたが、条件は販売会社の分離独立、売れる台数に合わせた生産、過剰人員の整理の3点だった。1950年4月にトヨタ自動車販売が設立され、退職者は分工場を含めて2,146人に達した。豊田喜一郎氏は経営不振の責任をとり、同年6月に社長を退任した。"
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