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    "name": "井深大",
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    "origin": "創業者（1946年東京通信工業を設立）。設立時の専務取締役から1950年に社長へ",
    "origin_type": "創業家",
    "birthdate": "1908-04-11",
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              "anchor": "東京通信工業の設立"
            }
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          "text": "1946年5月、東京通信工業の設立に専務取締役として加わり、1950年5月に取締役社長へ就任した。当初の商品は測定器だったが、大手が手がけず自社の技術を生かせる領域としてテープレコーダーを選び、1949年に磁気テープと録音機の試作に成功している。技術者の出自が事業選択にそのまま出ている。1955年10月期の大株主上位10位には盛田合資が筆頭、盛田昭夫氏が3位で並び、井深氏自身は9位にとどまる。創業者ではあるが、持株では盛田家が上回っていた。"
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          "text": "初代社長は元文部大臣の前田多門氏で、井深氏は設立から4年間を専務取締役として実務を担ったのち、1950年5月に社長に就任した。就任した1950年10月期の売上高は0.9億円、従業員は114人で、まだ町工場の規模を出ていない。同じ年に安立電気と日本電気から高周波バイアス法の特許を25万円で取得してテープレコーダー市場へ参入しており、この特許は1960年まで有効で大手3社の参入を10年にわたって封じる盾になった。社長に就任したのは、事業をテープレコーダーひとつに定めて量産へ踏み出す時期にあたる。"
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          "text": "1952年2月の初訪米でトランジスタの特許ライセンスを知り、反対する通商産業省を説いて1954年1月末に導入許可を得た。1955年8月に日本初のトランジスタラジオを発売し、1957年には世界初のポケッタブルラジオを市販、盛田昭夫氏の渡米と自社ブランド\"SONY\"での輸出につないだ。1958年に社名をソニーへ改め東証へ上場。総合電機へは広げず、1961年導入のクロマトロン方式が歩留まり1割未満で行き詰まった後も自社方式を貫き、1968年4月にトリニトロンを発表した。"
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              "anchor": "輸出で掲げたブランド"
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          "text": "井深大氏は戦時中、軍の注文で測定器を製作する日本測定器の常務取締役として技術を担い、長野県須坂町へ疎開した工場で敗戦を迎えた。戦時の科学技術の現場では、官僚主義やセクショナリズム、秘密主義が技術者の能力の結集を妨げ、乏しい成果しか上がらなかった。何が技術者の真剣な意欲を鈍らせるかを知ったというこの経験は、のちの設立趣意書にそのまま書き込まれている。\n敗戦後、井深大氏は日本測定器を解散して上京し、1945年10月、焼けビル同然だった日本橋の白木屋3階の小部屋に東京通信研究所の看板を掲げた。集まったのは日本測定器時代の部下7、8人で、井深大氏は貯金を含む手持ちの資金を研究所の創設に充て、最初の月末から所員に月給を払った。金も設備もないが頭脳はあるとして、どこもやらない製品を作ることを目標に置いた。当初は短波を聴くためのコンバーターなどを手がけ、最初の本格的な製品となった真空管電圧計は逓信院に納めて前後100台の発注を受けた。\n製品が運輸省などに採用されて受注が増加したことから、1946年5月に資本金19万円で東京通信工業株式会社を設立した。設立趣意書は、技術者が技術に深い喜びを感じて存分に働ける安定した職場をつくることを第一の目的とし、経営方針の第一条で不当な儲け主義を排して規模の拡大を追わないと定めた。社長には義父で元文部大臣の前田多門氏を迎え、その縁で田島道治氏と万代順四郎氏が相談役に就任したことで、取引先の官庁やNHKからの信用が高まった。\n井深大氏の事業の筋道は、高い技術を量産に結びつけ、大衆向けの商品として売り切るという順番にあった。録音機、トランジスタラジオに続き、1958年12月に国産第一号のビデオテープレコーダーを、翌1959年12月に国内初の携帯用トランジスタテレビを完成させ、高周波の技術を軸に製品の領域を広げた。初期は同業の復興が遅れていたため売り込みの手間が少なくても製品が売れたが、やがて市場そのものを開拓する必要が生じ、その役割は盛田昭夫氏が担った。\n会社の形を決定したのは、社名の変更と資本市場への参加である。1955年8月に株式を店頭公開し、1958年1月に社名をソニーへ改め、同年12月に東京証券取引所へ上場した。輸出で掲げたブランドをそのまま社名にした形で、1960年2月には米国にSony Corporation of Americaを設立し、1961年6月に米国預託証券を発行した。1962年10月期の売上高は106億円、従業員は4,000人を超え、設立第1期の売上高71万円・従業員20人に比べ、売上高は約1万5,000倍、従業員は200倍を超えた。それでも井深大氏は同じ時期に、会社の規模をむやみに広げないと明言していた。"
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