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    "name": "石橋正二郎",
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    "origin": "創業者。家業の仕立物屋から地下足袋の量産で身を起こし、1931年3月にブリヂストンタイヤを創立して取締役社長に就任した",
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          "text": "1906年に久留米商業学校を出て兄とともに家業の仕立物業\"志まや\"を継ぎ、徒弟制を廃して給料制を敷いた。1907年に足袋の専業へ転換し、1918年に日本足袋を設立して、1921年の\"アサヒ地下足袋\"でゴム加硫の技術を固めた。1912年に自動車へ試乗して1台を買い入れた頃、保有台数は東京で約300台、九州は皆無だった。1952年3月には石橋家が富裕税の納付申告で日本一となった。"
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          "text": "初代であり前任はいない。1929年12月に日本足袋の構内へ仮工場を新設してタイヤの試作に入り、1931年3月にタイヤ部を分離してブリッヂストンタイヤを福岡県久留米市に設立した。石橋家が全額を出資する同族企業で、資本金は100万円。社名は\"石橋\"を英訳したStone-Bridgeを組み替えたものである。外国製が1本100円台で売られるなか50円の半値で市場に参入した。"
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          "text": "低価格での参入により走行中の破裂など初期不良が続き、不良品を新品と引き換える責任保証制で臨んだため、創業3年間の生産44万本に対し返品は10万本に達した。3年間の損失は資本金を上回る100万円を超えた。1934年に久留米市へ鉄筋コンクリート造の本格工場を建て、1951年には米グッドイヤーと技術提携を締結する。1955年に国内唯一のコード工場を完成させて一貫生産に入り、1961年10月に東京・大阪両証券取引所へ上場した。"
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            }
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          "text": "ブリヂストンの構想は、石橋正二郎氏が日本足袋で地下足袋の量産量販を固め、ゴム靴の生産も形を整えつつあった1928年頃にさかのぼる。同氏は欧米のゴム工業の主力が天然ゴムの6割を消費する自動車タイヤであると見て、日本も同じ道をたどると考えた。当時の米国は自動車を年500万台生産し、保有台数は2,300万台に達していた。日本の保有台数は特殊車を含めても8万台に達せず、タイヤの大半は米英仏からの輸入品で、国内生産は英ダンロップ系の神戸工場が担うだけだった。\n社内外の見立ては企業化に否定的だった。兄で日本足袋社長の石橋徳次郎氏、社内の技師、ゴム靴の輸出を担う三井物産がそろって反対した。ただ一人技術協力に応じたのが九州帝国大学教授の君島武男氏で、その条件は研究費100万円から200万円を失う覚悟だった。この額は日本足袋の年間利益に相当し、業績が順調だった同社には負担できる水準だった。石橋正二郎氏は1929年、日産300本分の製造機械一式を米アクロンの金型会社へ7万円で発注した。1930年2月に兄に代わって日本足袋の社長に就任し、同年4月9日に第1号タイヤの試作に成功している。\n試作品は1930年10月から市場に出したが、小売店からは足袋屋のタイヤと退けられ、販路は日本足袋の代理店とタイヤの修理業者に依存するほかなかった。技術者の不在を埋めるため、ダンロップの神戸工場に勤めていた鈴田正達氏と松平信孝氏を招き、両氏は1931年に新会社へ入社した。1931年3月1日の創立総会でブリッヂストンタイヤが発足し、資本金100万円は石橋正二郎氏と徳次郎氏が2対1の割合で出資した。\n創立後の打ち手は、品質の裏づけを外部の認定で示すことから始まった。工程の改善と設備の拡充を重ね、1932年1月に商工省から優良国産品の認定を受けた。同年にフォード本社の品質試験に合格して日本フォードへの納入が認められ、日本ゼネラルモータースにも採用された。輸出は創業時からの目標で、1932年に三井物産の販路を通じて1万4,000本を海外へ出した。1933年8月には海外課を新設して輸出業務を日本足袋から引き取り、同年の輸出は8万4,000本に伸びた。\n会社の形を決定した転機は本社の移転である。本社は創立以来、日本足袋と同じ久留米市に置き、1934年1月には完成間近の久留米工場の所在地へ移していた。しかし石橋正二郎氏は、全国と海外の市場を相手にする事業の本拠として久留米は地理的に不適当と考え、1937年5月26日に本社を東京市麹町区内幸町へ移した。同じ年の4月には日本足袋が日本ゴムへ改称しており、足袋の一部門から出発したタイヤ事業は、本社の所在でも親会社と別の道を歩み始めた。"
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