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          "text": "1932年12月に昭和電工の前身である日本沃度へ入社した。入社8年の1940年8月に常務取締役、1945年5月に専務取締役へ就任したが、1947年1月に退任している。1948年1月から中外製薬の取締役、のち取締役副社長を歴任し、1953年2月に昭和電工の取締役として復帰した。同年9月に専務取締役、1955年8月に取締役副社長に就任し、社外で過ごした6年を挟んで経営の中枢へ戻っている。"
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          "text": "1959年1月に取締役社長へ就任した。1955年8月の副社長就任から3年5か月での昇格にあたる。前任の佐竹次郎氏が健康を理由に退き、後を託した。1958年12月期の単体売上高は235億円・営業利益20億円で、前年の247億円・26億円から減少していた。戦前に専務まで務めながら一度社外へ出た経歴を、立て直しに充てる交代だったとみられる。"
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          "text": "在任中の単体売上高は1959年12月期の299億円から、1969年12月期には1197億円まで増加し、当期純利益は37億円となった。1960年12月に昭和ネオプレンの取締役社長、のちに日本オレフィン化学の取締役社長を兼ね、石油化学の合弁を自ら率いている。1971年2月に取締役会長に就任し、副社長の鈴木治雄氏へ社長を譲った。",
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          "text": "安西正夫氏は1959年1月、健康に自信をなくした佐竹次郎社長から後を託され、社長に就任した。当時の昭和電工は肥料と金属を二本柱とし、1959年の製品売上高は肥料と金属がそれぞれ40%を占める一方、有機製品は数%にとどまっていた。その肥料は、政府が価格の引き下げを農業政策の重点に置いたため、業界全体が採算の取りにくい値決めと輸出の差損を抱えていた。\n方針の下地は、専務時代の1955年1月に出た戦後初の海外視察にある。欧米の化学会社が新技術を貪欲に買い、自社の技術に消化し直して売り返す姿を見て、昭和電工もこの競争に加われると確信した。安西正夫氏は全社員に、アルミニウムの世界規模への拡充、石油化学への本格進出、既存部門の拡充と合理化の3つを同時に追うと呼びかけ、その手段を外国技術の導入に置いた。\n石油化学では、1959年3月の第2次石油化学計画で、数%にすぎなかった有機製品の売上比率を肥料・金属に並ぶ水準へ高める目標を掲げた。1963年5月には昭和油化と鋼管化学工業が合併して日本オレフィン化学が発足し、1965年5月から安西正夫氏が同社の社長を兼ねた。米デュポン社とは出資比率50対50で合成ゴムの合弁会社「昭和ネオプレン」を設け、研削材では1961年1月、米カーボランダム社の社長からの申し入れを受けたその日に提携契約へ署名した。1967年5月にはナフサ分解を担う鶴崎油化を昭和電工70%の出資で設立し、1969年6月に大分コンビナートの竣工式を挙げた。\nアルミニウムでは、電力の安いニュージーランドに豪コマルコ社50%、昭和電工と住友化学工業が各25%を出資する製錬会社を設け、年産7万5,000トン体制を築く計画を進めた。1969年5月には米カイザー社との合弁で昭和アルミニウム缶を発足させ、地金の製錬からアルミニウムの加工へも事業を広げた。\nこの結果、1968年12月期の売上高の構成は軽金属29.8%、肥料薬品24.3%、石油化学23.2%、熔業22.7%となり、肥料だけでは全体の10%前後まで縮小した。副社長の鈴木治雄氏は1969年の講演で、肥料会社という見方からアルミニウム会社への切り替えがあって当然の業態になったと説明している。4事業部がほぼ4分の1ずつを分け合う総合化学メーカーへの組み替えである。\n1971年2月、安西正夫氏は取締役会長に就任し、副社長の鈴木治雄氏が社長に就任した。会長在任中の1972年4月に死去した。"
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