ソニーの歴史

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沿革

1946年に井深大氏と盛田昭夫氏が東京・日本橋に資本金19万円で設立した東京通信工業が起源。

1955年に日本初のトランジスタラジオを発売し、1994年にはPlayStationで家庭用ゲームへ参入した。2026年3月期は売上高12兆4,796億円で、営業利益の3分の1をゲームが生む。

1946年 1955年 1958年 1988年/1989年 1993年 2014年/2017年 2021年 2025年 2026年 東京通信工業 1946年井深・盛田が設立 決断 株式上場 1955年店頭登録 決断 ソニー 1958年商号変更 CBS Records 1988年買収・音楽 コロンビア映画 1989年買収・映画 SCE 1993年設立・ゲーム 決断 VAIO事業 2014年譲渡 電池事業 2017年村田製作所へ譲渡 決断 ソニーグループ 2021年商号変更 決断 ソニーFHD 2021年完全子会社化 ソニーFG 2025年部分スピンオフ 決断
ソニーグループ 有価証券報告書「沿革」
ソニー
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
124,796億円
売上高純利益率
-2.6%
出所：有価証券報告書
井深盛田岩間大賀出井安藤中鉢ストリンガー平井吉田十時
売上高12億円売上高398億円売上高3,479億円売上高10,361億円売上高45,925億円売上高及び営業収入74,754億円売上高81,057億円売上高124,796億円純利益率6%純利益率3%純利益率1.2%純利益率1.7%純利益率1.8%純利益率-2.6%1948/31951/31956/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
急成長期

1946年〜東京通信工業の設立と日本初のトランジスタラジオ

  1. 井深・盛田両氏が創業[1]技術・R&D起点の勝負
  2. 本社・工場を品川区に移転[1]
  3. 東京店頭市場に株式公開[1]上場
  4. トランジスタ技術で米国輸出[2]ブランド・マーケティング
  5. 社名をソニーに変更[1]商号変更
  6. 東京証券取引所に上場[3]上場
  7. Sony Corporation of Americaを設立[1]
  8. ADR（米国預託証券）を発行[1]
  9. CBS Inc.との合弁でシービーエス・ソニーレコードを設立[1]
  10. ニューヨーク証券取引所に上場[1]上場
  11. ベータ方式を世界で初めて発売[4]
  12. ソニー・プルーデンシャル生命保険を設立[1]
第1章20人の研究所と、特許という最初の参入障壁
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
ソニー1979年10月期売上高4,690億円売上高経常利益率9.7%
就任年社長氏名役職名
井深大
盛田昭夫
岩間和夫
安定成長期

1980年〜CBSレコード・コロンビア買収によるソフト事業への多角化

  1. フィリップスと連名でCDの規格方式を提案[5]
  2. シンガポールにSony International (Singapore)を設立[6]
  3. 第1号機CDP-101を16万9,800円で発表[5]
  4. 連結が初の減収減益[7]
  5. 株主総会が13時間半に及ぶ[7]
  6. マネジメント会同でノン・コンシューマー分野への注力を打ち出す[7]
  7. ソニーマグネスケールの株式を東京証券取引所二部に上場[1]上場
  8. D-50を4万9,800円で発売[5]
  9. 単独売上高1兆713億円[8]
  10. ドイツにSony Europe GmbHを設立[9]
  11. ソニーケミカルの株式を東京証券取引所二部に上場[1]上場
  12. CBS Records Inc.を買収[1]買収
  13. VHS方式の家庭用VTRの併売を発表[4]
  14. MRCを総額5,820万ドルで買収[10]買収
  15. コロンビア映画を買収[1]クロスボーダーM&A（日本→海外）
  16. ソニー・ミュージックエンタテインメントの株式を東京証券取引所二部に上場[1]上場
第2章事業本部制への組み替えと、フィリップスと組んだCD規格
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
ソニー1992年3月期売上高39,286億円売上高当期純利益率3.1%
就任年社長氏名役職名
岩間和夫
大賀典雄
安定成長期

1993年〜ソニー・コンピュータエンタテインメント設立とカンパニー制

  1. PlayStation参入[1]隣接領域への展開
  2. カンパニー制を導入[1]
  3. Sony/ATV Music Publishing LLCを設立[1]
  4. ウェブTVの受信システムを米国で発売[11]
  5. 執行役員制を導入[1]
  6. ネットワークカンパニー制を導入[1]
  7. 上場子会社3社を株式交換により完全子会社化[1]買収
  8. 「プレステ2」を発売[12]
  9. 「Edy」事業を共同推進する合弁会社ビットワレットを設立[13]
  10. 組立系設計・生産プラットフォーム会社ソニーイーエムシーエスを設立[1]
  11. エリクソンと携帯電話合弁[3]グローバル経営体制
  12. 上場子会社アイワを株式交換により完全子会社化[1]買収
  13. 委員会等設置会社へ移行[1]
  14. Samsung Electronicsと合弁S-LCD Corporationを設立[3]
  15. ソニーフィナンシャルホールディングスを設立[1]
  16. Bertelsmann AGと合弁SONY BMG MUSIC ENTERTAINMENTを設立[3]
第3章カンパニー制の導入と、映画部門の営業権2,652億円の一時償却
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
ソニー2004年3月期売上高74,963億円売上高当期純利益率1.2%
就任年社長氏名役職名
大賀典雄
出井伸之
安藤国威
低迷期

2005年〜ハワード・ストリンガー体制の営業赤字と過去最大の純損失

  1. コンソーシアムがMetro-Goldwyn-Mayerを買収[1]買収
  2. ハワード・ストリンガーがCEOに就任
  3. 中鉢良治氏が社長に就任[14]社長交代
  4. 技術開発本部を新設[15]
  5. 子会社連動株式を上場廃止[6]上場廃止
  6. PS3を発売[16]
  7. 本社を東京都港区に移転[1]
  8. SNCが東京証券取引所市場第一部へ指定替え[1]
  9. 初の営業赤字・純損失を計上[3]赤字転落
  10. ストリンガー氏が社長兼務トップ交代・承継
  11. 環境計画「Road to Zero」を発表[17]
  12. テレビ事業の収益改善プランを発表[18]
  13. ソニーモバイルを完全子会社化[19]買収
  14. 過去最大の純損失を計上[3]赤字転落
  15. 平井一夫氏が社長兼CEOに就任
  16. 出資グループがEMI Music Publishingを買収[1]買収
  17. ソネットエンタテインメントの100％子会社化を完了[20]買収
  18. オリンパスと医療事業の合弁会社ソニー・オリンパスメディカルソリューションズを設立[1]
第4章1万人削減と2,000億円のコスト削減、PS3が生んだゲーム分野2,323億円の損失
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
ソニー2013年3月期売上高67,955億円売上高営業利益率3.3%
就任年社長氏名役職名
安藤国威
中鉢良治
ハワード・ストリンガー
平井一夫
転換期

2014年〜VAIO譲渡からソニーフィナンシャルHDの完全子会社化まで

  1. PC事業の収束を発表[21]
  2. VAIOと電池事業の譲渡[1]事業売却・撤退
  3. ロンドン証券取引所の上場を廃止[22]上場廃止
  4. 第二次中期経営計画を発表[23]
  5. ビデオ及びサウンド事業を分社化[1]
  6. イメージング＆センシング・ソリューション事業を分社化[1]
  7. TEN Sports Networkを買収[24]買収
  8. イメージング・プロダクツ＆ソリューション事業を分社化[1]
  9. 電池事業を村田製作所グループへ譲渡[3]
  10. 吉田憲一郎氏が社長兼CEOに就任[25]
  11. 第三次中期経営計画を発表[26]
  12. ソニーホームエンタテインメント＆サウンドプロダクツが営業開始[1]
  13. サードポイントの事業分離要求アクティビスト・株主提案対応
  14. 中間持株会社としてソニーエレクトロニクスを設立[1]
  15. フィナンシャルHDを完全子会社化[27]上場廃止・親子上場解消
第5章VAIOの譲渡とテレビの分社、モバイルの減損1,760億円と売上高8兆5,000億円の未達
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
ソニー2020年3月期売上高82,598億円売上高営業利益率10.2%
就任年社長氏名役職名
平井一夫
吉田憲一郎
転換期

2021年〜ソニーグループへの改称とソニー・ホンダモビリティ設立

  1. 持株会社への移行[1]持株会社化・グループ再編
  2. SPNIとZeeとの合併に関する確定契約を締結[28]
  3. 東京証券取引所プライム市場に移行[1]
  4. Bungie, Inc.を買収[1]買収
  5. ホンダとEV合弁を設立[1]隣接領域への展開
  6. 十時裕樹氏が社長に就任社長交代
  7. 十時裕樹氏がCEOに就任[3]
  8. 御供俊元が代表執行役CSOに就任[29]
  9. ソニーFGをスピンオフ[30]分社・スピンオフ・子会社上場
  10. 吉田憲一郎が代表執行役会長を退任[29]
  11. ソニー・ホンダモビリティ株式の減損を計上[29]損失計上
第6章ソニーグループへの改称と調整後EBITDA累計4.3兆円、戦略投資1.3兆円の配分
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
ソニー2026年3月期売上高124,796億円売上高営業利益率11.6%
就任年社長氏名役職名
吉田憲一郎
十時裕樹
最新の適時開示
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
テルモCSL Plasmaとの原料血漿採取の協業
ボードルアベインキャピタルと組むMBO
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出典・参考 30件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2025年6月20日）
  • [2]放送技術（1954年7月）
  • [3]有価証券報告書
  • [4]Decide5巻12号「ソニーは何故、ビデオで敗れたか――技術・開発王国の陥穽」（岩淵明男）（1988年）
  • [5]日経ビジネス「ソニーの超小型コンパクトディスクプレーヤー」（1984年12月10日）
  • [6]有価証券報告書 第0期（2006年6月23日）
  • [7]Decide4巻2号「ソニー・新生への決断」（岩淵明男）（1986年）
  • [8]証券アナリストジャーナル24巻1号「ソニー」（橋本綱夫）（1986年）
  • [9]有価証券報告書 第91期（2008年6月20日）
  • [10]日経ビジネス「ソニー 買収した米企業を放任 強力な手足に育てる」（1991年5月27日）
  • [11]会社IR「Sony Corporation Annual Report 1997-2」（1996年12月）
  • [12]日経ビジネス「フォーカス久夛良木健氏［ソニー・コンピュータエンタテインメント社ひと長］批判浴びても我が道行く_はぐれ者_経営陣に良き理解者得て大輪咲かす」（1999年10月4日）
  • [13]会社IR「2001_Sony Corporation Annual Report 2001」（2001年）
  • [14]有価証券報告書【役員の状況】
  • [15]会社IR「研究開発」（2005年10月）
  • [16]会社IR「「プレイステーション 2」-2」（2012年1月10日）
  • [17]有価証券報告書 第93期（2010年6月28日）
  • [18]会社IR「四半期報告書提出予定日 平成24年8月10日」（2012年8月2日）
  • [19]会社IR「Annual Report 2013」（2012年4月）
  • [20]会社IR「四半期報告書提出予定日 平成25年2月14日」（2013年2月7日）
  • [21]会社IR「東京都港区港南1-7-1」（2014年5月1日）
  • [22]有価証券報告書 第98期（2015年6月23日）
  • [23]会社IR「定時株主総会開催予定日 平成27年6月23日 配当支払開始予定日 -」（2015年4月30日）
  • [24]有価証券報告書 第101期（2018年6月19日）
  • [25]ソニー 有価証券報告書 第102期（2019年3月期）【役員の状況】（2019年3月）
  • [26]会社IR「CorporateReport2019_J_CEOメッセージ」（2019年）
  • [27]ソニーグループ 有価証券報告書 第104期（2021年3月期）【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】
  • [28]有価証券報告書 第106期（2023年6月20日）
  • [29]臨時報告書
  • [30]ソニーグループ 臨時報告書（2025年10月1日）

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最終改定: 2026年10月