オリエンタルランドの歴史
沿革
1960年に川崎千春氏らが浦安沖の埋立を目的に設立した会社が起源。
1983年に東京ディズニーランド、2001年に東京ディズニーシーを開業し、舞浜をリゾートに変えた。国内に入園者数で並ぶ施設のないテーマパーク企業で、2024年3月期は2パークで2,751万人の入園者を獲得した。
1958年〜浦安沖の埋立とディズニーとの独占契約
- 浦安沖の埋立とオリエンタルランドの設立[2]
- 川﨑社長がウォルト・ディズニー・プロダクションズを表敬訪問[3]
- 千葉県と土地造成・分譲協定を締結[2]
- 浦安沖の海面埋立造成工事を開始[2]
- 千葉県からレジャー施設用地と住宅用地の埋立地の分譲が開始[2]
- 千葉県から分譲を受けた埋立地（住宅用地）の販売を開始[2]
- ディズニー・プロダクションの首脳7人を招き浦安の現地を視察[4]
- 京成電鉄・三井不動産・三井物産の連名でディズニー首脳に来日要請[3]
- ウォルト・ディズニー・プロダクションズと業務提携で基本合意[3]
- 海面埋立造成工事を完了[2]
- 正式名称を東京ディズニーランドに決定[3]
- 高橋政知氏が社長に就任[5]
- 東京ディズニーランドのライセンス契約[6]
- ディズニーと東京ディズニーランドのライセンス・建設・運営の業務提携契約を締結[2]
- 浦安町富岡にショッピングセンター「パークスクエア」を開設[3]
- 東京ディズニーランド協調融資団を結成[3]
- 千葉県から「東京ディズニーランド建設実施計画」の認可[3]
- 東京ディズニーランドの建設に着工[2]
- 浦安町舞浜地区で東京ディズニーランド着工式[3]
- 東京ディズニーランド竣工式を挙行[3]
- 東京ディズニーランド開業[2]
筆者所見
ディズニーとの独占契約は、ディズニー側が日本の候補地を見比べて選んだ結果でもあった。1973年12月、ディズニー・プロダクションの首脳7人が浦安の現地を視察した[1]。同じ頃、三菱グループも富士スピードウェイの土地開発でディズニーの知見を求めていたが、一行は浦安の計画への協力に傾いた[1]。浦安が選ばれた理由は交渉の巧拙より、都心に近い海面の造成をすでに進めていたことに求められる。用地を先に握った順序が、提携先の選択権を相手から引き寄せた。
- [1]江戸英雄『私の三井昭和史』（1986年）「東京ディズニーランドの成功」
1984年〜東京ディズニーランドの黒字化と第2次設備投資計画
- オリエンタルランドの経営が黒字化
- 第2次新規設備投資計画を決定
- 開園5周年の記者会見で髙橋社長が第2パーク構想を発表[3]
- 森光明氏が社長に就任[5]
- 東京ディズニーランドで1億人目の入場者を記録[8]
- 森光明社長が急逝[9]
- 高橋政知氏が社長に再び就任[9]
- 加藤康三氏が社長に就任[9]
- スプラッシュマウンテン開業[10]
- 東京ディズニーランドに6番目のテーマランド「クリッターカントリー」を新設[2]
- 組織改正で経営企画室・総合監理部・ホテル事業部を新設[10]
- 加賀見俊夫氏が社長に就任[5]
筆者所見
東京ディズニーランドの1980年代後半の伸びは、新しいアトラクション以上に、閑散期を埋める営業がもたらした。1987年から団体客の開拓に本腰を入れ、地方の学校へ営業担当者を派遣して修学旅行客を獲得した[7]。修学旅行は入園者が8月の2〜3割にとどまる2月・3月に集中した[7]。入場制限のある施設では繁忙日の上積みに限りがあり、閑散日の稼働こそが年間の入園者数を決める。この平準化の手法は、のちの季節イベントと地域別の販促へ引き継がれた。
- [7]日経ビジネス 1989年10月9日号「オリエンタルランド コピー路線から日本型ディズニー創りに」
1996年〜東京ディズニーシーの開業と東証一部上場
- 東京ディズニーシーの建設を決定
- 東京ディズニーランドに7番目のテーマランド「トゥーンタウン」を新設[2]
- ディズニーと東京ディズニーシーと同ホテルの業務提携契約を締結[3]
- 東京ディズニーシーの建設決定
- ミリアルリゾートホテルズを設立[11]
- 東京証券取引所第一部に株式上場[11]
- 舞浜リゾートラインを設立[2]
- 舞浜で「イクスピアリ」と「ディズニーアンバサダーホテル」の建設に着工[2]
- ディズニーと「ディズニーアンバサダーホテル」の業務提携契約を締結[3]
- ディズニーと「ディズニーリゾートライン」の業務提携契約を締結[3]
- 舞浜で「東京ディズニーシー」と「ホテルミラコスタ」の建設に着工[3]
- 全額出資の子会社「イクスピアリ」を設立[2]
- イクスピアリ・アンバサダーホテル開業[2]
- 高橋政知氏が死去
- ディズニーリゾートラインを開業[2]
- 東京ディズニーシーを開業[12]
- 「ディズニーストア」事業を承継[2]
- ディズニーと「東京ディズニーランドホテル」の業務提携契約を締結[2]
- 「パーム＆ファウンテンテラスホテル」を開業[3]
- 福島祥郎氏が社長に就任[5]
- 「東京ディズニーランドホテル」を開業[2]
- 「シルク・ドゥ・ソレイユ シアター東京」を開業[3]
- 上西京一郎氏が社長に就任[5]
- 「ディズニーストア」事業から撤退[2]
筆者所見
第2パークの建設以上に重いのは、宿泊・移動・物販を自社の傘下に収めた東京ディズニーシーの建設計画の構成である。1996年からホテル会社とモノレール会社を設け、2001年までにイクスピアリ、アンバサダーホテル、東京ディズニーシーを開設した[11][2][12]。来園者を舞浜に滞在させる設計が、入園料の外側の収入を取り込んだ。舞浜の外のディズニーストア事業は2002年に承継し、2010年に撤退した[2]。集客力は舞浜という立地と一体で、立地を離れると再現できなかった。
- [11]証券アナリストジャーナル 1999年37巻1号「オリエンタルランド」（加賀見俊夫・東京）（1998年12月8日）
- [2]有価証券報告書（2025年6月26日）
- [12]株式会社オリエンタルランド 有価証券報告書（2019年3月期）【主要な経営指標等の推移】（2019年3月）
2011年〜入園料の段階的値上げとファンタジースプリングスへの投資決定
- 1デーパスポートの値上げ
- 東日本大震災により約1ヶ月間の臨時休園
- 「シルク・ドゥ・ソレイユ シアター東京」の公演を終了[2]
- 「舞浜アンフィシアター」を開業[2]
- ミリアルリゾートホテルズがブライトンコーポレーションの全株式を長谷工から取得[2]
- 「2023ありたい姿」を発表[13]
- ディズニーと「東京ディズニーセレブレーションホテル」の業務提携契約を締結[2]
- 「東京ディズニーセレブレーションホテル」を開業[2]
- ファンタジースプリングス投資
- ディズニーと「ファンタジースプリングスホテル」の業務提携契約を締結[2]
- 年間入園者数が過去最高の3,256万人を記録[12]
筆者所見
入園料の段階的な値上げは、客数を犠牲にして単価を取る策というより、天井を前に価格で需要を配分する策だった。2019年には年間入園者数が過去最高の3,256万人に達した[12]。値上げを重ねても客数が落ちなかったことは、代えのきかない体験に価格決定力が宿ることを裏づけた。2018年6月には、ファンタジースプリングスへの投資に合わせてファンタジースプリングスホテルの業務提携契約を結んだ[2]。単価と面積の両方で伸ばす方針は、コロナ禍の前に固まっていた。
- [12]株式会社オリエンタルランド 有価証券報告書（2019年3月期）【主要な経営指標等の推移】（2019年3月）
- [2]有価証券報告書（2025年6月26日）
2020年〜コロナ禍の休園による最終赤字とファンタジースプリングス開業
- コロナ禍による臨時休園
- 東京ディズニーランド大規模開発エリアを開業[2]
- 最終赤字541億円に転落
- 吉田謙次氏が社長に就任[5]
- 東京証券取引所の市場区分見直しによりプライム市場に移行[2]
- 「東京ディズニーリゾート・トイ・ストーリーホテル」を開業[3]
- ファンタジースプリングスが開業[2]
- ディズニークルーズのライセンス契約を締結[14]
- 高橋渉氏が社長に就任[15]
筆者所見
2020年代のオリエンタルランドの転機は、休園による赤字そのものより、舞浜の敷地の外に成長の場を求め始めた点にある。休園を挟んでも、2020年9月に東京ディズニーランドの大規模開発エリアを、2024年6月にファンタジースプリングスを開業した[2]。舞浜での大型拡張はこれで一巡し、次の投資先は陸の上に乏しい。2024年7月にはディズニークルーズのライセンス契約を締結した[14]。陸で築いた独占の型を海上へ広げる試みが、高橋渉社長の代の成否を左右する。
- [2]有価証券報告書（2025年6月26日）
- [14]有価証券報告書